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もともとは事業宣伝用として立ち上げましたが、 未来を難しく予測するより、 「昔はどうだった？」「今はどう変わった？」 と振り返るほうがずっと面白いと気づきました。

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クラウドの保存料は、ディスクほどには下がっていない。米バックブレイズの記録では、ハードディスクの1GBあたりの値段は2009年からの13年間で約87%下がった。それでも同社のクラウド保存の月額は、2015年の開始時の1TBあたり5ドルから、2023年に6ドルへ上がっている。

下がったのは、保存料のうちディスクの部分だ。保存料には、ディスクを並べる建物と電気、壊れたディスクを入れ替える人手、データを出し入れする回線の費用がまとめて入っている。ディスクが安くなるほど、容量あたりの値段の中でそれ以外の費目の重みは増していく。

同じ2023年の改定で、同社は保存量の3倍までのダウンロードを無料にした。以前は取り出すたびに1GBあたり1セントかかっていた。置いておく値段は上がり、取り出す値段は下がった形だ。

払う側から見ると、保存の単価だけを並べても安さは測れない。どれだけ取り出すかまで含めた合計で比べるべきだと見ている。

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グーグルがAIモデル「Gemini 4 Hydrogen」を発表した。上位モデルが長い推論を受け持つのに対し、こちらは日々のコーディングやエージェント（AIが手順を自分で進める仕組み）の作業を速くこなす役だ。前の3.8 Flashより作業の完了が2.5倍速く、料金は入力100万トークンあたり1.50ドルとしている。

目を引くのは、重いモデルが指揮をとり軽いモデルが手を動かす分担が前提になった点だ。これまでは1つのモデルに全部任せるか、人が使い分けを決めていた。どの作業を速い側に回し、結果を誰が確かめるかの線引きを、チームで先に決めておく必要がありそうだ。

https://t.co/dgJBmGH3GW

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レビュー（書いたコードをほかの人が確かめる作業）は、自分の分が止まっている間ほど他人の分を後回しにしがちだ。お互いさまで全体が詰まっていく。

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セカイカメラは、2014年1月22日に全サービスを終えた。スマホのカメラに映る街の上に、誰でも付箋のような書き込みを浮かべられるアプリだった。2009年の公開直後には4日で10万回を超えてダウンロードされ、日本発のARアプリとして注目を集めた。

開発元の頓智ドットは、2008年9月に米国の発表イベントTechCrunch50でこの構想を披露し、2009年12月には400万ドルの増資を受けて海外向けにも公開した。

それでも、エアタグと呼ばれた書き込みを広告や課金に結びつける道筋は、最後まで太くならなかったと見ている。無料で遊ぶ人は集まっても、場所に情報を貼ることにお金を払う相手が育たなかった。2013年12月の終了発表では後継アプリに力を移すと説明され、収益面の詳しい事情は語られていない。

現実の場所にデジタルの情報を重ねる発想そのものは、その後ほかの形で広がった。2016年に出たポケモンGOは、場所とゲームを結びつけて人を街へ歩かせた。サービスは消えたが、景色に情報を重ねる遊び方の下書きは残ったのだと思う。

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IQテスト風・タイムアタック

2分で4問。？に入る数を順に答える。後半ほど決まりが見えにくくなる並びだ。

答え：21／37／17／24
Q1 4ずつ増える
Q2 1から順の2乗に1を足す
Q3 1と自分でしか割れない素数の順
Q4 前の3つの数の和

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新しい技術を入れたいと提案するたび、上司から「まずは安定運用を」と返ってくる。担当は社内の基幹システムで、止まれば翌朝に各部署から電話が鳴る立場だ。言い分は分かる。それでも試さないまま数年が過ぎたら、自分の手に何が残るのか。守る仕事と試す仕事の線をどこに引くか、まだ自分の中で答えが出ていない。

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@linghuifu7788 偽札が出回る国ほど現金は使わなくなる法則

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ログインボタンを押すと、裏では同じ計算が60万回ほど繰り返されることがある。入力したパスワードを、元に戻せない形に変えるための計算だ。多くのサービスは、パスワードそのものを手元に持っていない。

一般的な流れはこうだ。押した瞬間、入力した文字列は暗号化された通信でサーバーへ送られる。サーバーは登録時に保存しておいた「ソルト」（利用者ごとに違う乱数）を足し、ハッシュ（元に戻せない変換）にかける。結果が保存済みの値と一致すれば本人とみなし、以後の入力を省く通行証を発行する。

60万回は、セキュリティ団体のOWASPが、PBKDF2という方式を使う場合の目安として示している回数だ。1回なら気にならない手間だが、万一データが漏れて手当たり次第に試されたときには、その手間が試す回数の分だけ積み上がる。わざと遅くしてあるのだ。

「パスワードを忘れた」で今の値を教えてもらえず、再設定になるのはこのためだ。サービス側も答えを持っていない。忘れたときに元の文字列がそのままメールで届くなら、保存のしかたが違うのだと見ている。

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アンカー・ジャパンとNottaが、胸元に付ける約10gの会議用AIボイスレコーダーと文字起こしソフトを組み合わせた法人向けの形で、11月12日に受注を始めた。録音を自動で文字にして要約し、フォルダ単位の権限を付けて部署をまたいで共有できる。

現場で手間がかかるのは、録ることより議事録を誰がどこに置くかの方だ。これまでの録音機は個人の端末で完結しがちだった。今回は全社の作業場所（ワークスペース）に集め、閲覧や編集の権限を最初から分けられる点が新しい。データは国内のサーバーに置くとしており、情報システム部門の確認も進めやすそうだ。
https://t.co/3Qb7RpQCvZ

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スマホの中に差してある、爪の先ほどの小さなチップ。毎日お世話になっているのに、その名前の頭文字が何を指すのかは、意外と知られていない。

最初のSIMは1991年、ドイツのギーゼッケ・アンド・デブリエントがフィンランドの通信会社ラジオリンヤ向けに作ったもので、大きさはクレジットカードほど。保存できたのはSMS5件と連絡先20件だけだった。そこからミニ、マイクロ、ナノと縮んでいった。

あの「S」の正体は、動画の最後で明かす。

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Wi-Fiの規格6世代で、1GBのダウンロード競争を再現した。速さはIEEEが示す各規格の最大データレート（1秒に送れるデータ量の理論上の上限）で、1997年の初代802.11の2Mbpsから、2021年の802.11ax（Wi-Fi 6）の9.6Gbpsまでを並べている。

いちばん意外だったのは差の大きさだ。802.11axが約0.83秒で終えた時、初代はまだ約0.2MBしか受け取っていない。初代が1GBを終えるには約67分かかり、その差は4800倍になる。

実際の通信は電波の状況や混み具合で理論値より遅くなる。それでも24年で上限がここまで伸びたことは、時間に直すと実感しやすい。

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CPUへの命令の決まりを、誰でも無料で使えるように公開した。2010年、カリフォルニア大学バークレー校の夏の小さな研究から始まったRISC-Vである。設計を貸して使用料を受け取るアームとは、正反対の考え方だ。

争っているのは、半導体の土台を誰が握るかである。アームは設計図を貸す商売で、スマホの頭脳の大半を押さえてきた。手厚い支援と長年積み上げたソフトがあり、作る側は安心して使える。これがアーム側の強みだ。

RISC-Vは2015年に財団ができ、米国の通商規制への懸念から2019年に本部をスイスへ移すと発表した。どの国の会社も使用料なしで自分用に作り変えられるため、家電や車の小さな制御用チップから広がっている。ただ、スマホやパソコンの主役の座はまだ動いていない。

勝負はまだついていないと見ている。公開した側が自然に勝つわけではなく、決まりを一つにまとめ続ける仕組みを誰が保てるかで、この先の差が出るのだと思う。

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朝いちばんに電源を入れたパソコンが更新を始め、会議の資料より先に自分の待ち時間が仕上がっていく。

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欧州委員会が11月11日、売上高の最大6%を罰金とする法案を示した。狙うのは、解約しにくいサブスクや、やめにくい画面の作りなど、利用者に予定以上の支払いをさせる仕組みだ。稼ぐための設計そのものが、罰金の対象に入ってきた。

法案は「デジタル公正法」と呼ばれ、子ども向けの個人に合わせた広告も対象に挙げる。成立には加盟国と欧州議会の合意が要る。前日の10日には、米ワシントン州の連邦地裁が、不動産サイト大手ジローの申し立てを退けた。原告は、顧客紹介と引き換えに自社の住宅ローン審査へ買い手を回させたと主張しており、ジローは訴えを退けなかった判断の見直しを求めていた。

二つを並べると、同じ会社の中で売上を押し上げている部分ほど、規制の矢面に立つ構図が見える。紹介とローンをつなぐ流れはジローが伸ばしたい部分だと見ているが、訴訟ではそのつながりが争点になった。EUの法案も、解約の手間や課金の流れという、収益に直結する所を名指しした。

この先は、EUの法案が加盟国との調整でどこまで残るかと、ジローの訴訟が和解と審理のどちらに進むかを見ておきたい。

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ネットフリックスの社員1人あたり売上は、約280万ドルになる。2025年12月期の売上高452億ドルを、年末時点の正社員約1万6000人で割った値だ。世界中で見られている配信サービスにしては、社員の数は意外なほど少ない。

ただ、この数字は社員が稼ぐ力をそのまま示しているわけではないと見ている。ネットフリックスの費用で大きいのは、作品の制作費や配信権の購入費だ。ドラマや映画を作る監督、俳優、撮影スタッフの多くは制作会社や作品ごとの契約で働いており、この1万6000人には入っていない。

1人あたりの数字は、分母に誰を数えるかで大きく変わる。外部に仕事を出す会社ほど分母は小さくなり、割った値は大きく見える。自社で工場を持ち、作る人を雇う会社と並べた場合、差の多くは事業の組み立て方の違いから来ている。

社員1人あたり売上は効率の物差しとして使われやすいが、正確には「どこまでを社内でやっているか」を映す数字でもあるのだと思う。

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ブラウザが勝手に新しい窓を開かないのは、悪用された過去があるからだ。ポップアップ広告の仕組みを書いた本人が、2014年にそれを「ネットの原罪」と呼んで謝罪している。クリックした時だけ窓が開く今の決まりは、その後始末として後から足されたものだ。

始まりは1990年代後半、個人ホームページの場を提供していたトライポッドだ。コードを書いたイーサン・ザッカーマンによると、ある自動車会社が、性に関するページに自社の広告が並んだことに不満を示した。そこで広告を本文から切り離し、別の窓で開く形にしたという。

この手法はすぐ広まり、閉じても次の窓が開く広告や、閉じるボタンに見せかけたものまで出た。ブラウザ側は対策として、利用者のクリックやキー操作の直後でなければ新しい窓を開かせない制限を入れた。今のHTMLの規格にも、利用者の操作があったかを判定する決まりが書かれている。

広告は画面の中に重ねる形へ移り、窓を開く制限だけが残った。正当な用途まで止める場面はあるが、外す理由が見当たらない以上、この制限はこの先も続くと見ている。

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車のABSは、もとは飛行機のための装置だった。1950年代、英国のダンロップは着陸時にタイヤがロックして滑るのを防ぐ「マクサレット」を開発し、航空機に積んだ。その仕組みが、今は乗用車の足元で動いている。

ABSは各車輪の回転速度をセンサーで見張り、ある車輪だけが急に遅くなったら「ロックしかけている」と判断して、そのブレーキの圧力をいったん抜く。回転が戻ればまた圧をかける。これを1秒間に何度も繰り返すので、急ブレーキでペダルがガガガと震える。

車に初めて載ったのは1966年の英国車ジェンセンFFで、中身は飛行機用と同じ機械式だった。流れを変えたのは電子化で、1978年にボッシュの電子制御ABSがメルセデス・ベンツのSクラスに採用された。滑走路で生まれた技術が、乗用車に収まるところまで来たわけだ。

ABSの役目は、止まる距離を縮めることより、止まりながらハンドルを切れる状態を残すことにあると見ている。急ブレーキ中のあの振動は故障ではなく、圧力を抜き差ししてタイヤを転がし続けている合図だと思うと、少し頼もしく感じる。

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7項目の忘れ物チェックが、途中で別物になりかけた。外出前に鍵や財布、スマホを確かめる小さなアプリを生成AIで作っていたときのことだ。チェック欄ができた直後に、天気を見て傘が要るかも出してほしいと頼み足したのが始まりだった。

AIは頼まれた分を素直に足していく。天気を出すには外部のデータ（天気の情報を配る仕組み）が要るという話になり、チェック欄の並びや見た目まで書き直された。7項目すべてに印が付いたら知らせる、という最初の完成形にまだ届いていないのに、作るものの中心が動いてしまった。

そこで指示を言い直した。「機能は今の7項目のチェックだけに戻して。追加の案は画面に入れず、最後に箇条書きで残して」。これで返ってくる画面が落ち着き、全部に印を付けると完了の表示が出るところまで進んだ。思いついた案は捨てずに、別の置き場所へ逃がしておくのがこつである。残る課題は、毎朝の使い始めに印をまとめて消す仕上げだ。

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「ITは重要ではない」。2003年5月、作家ニコラス・カーが経営誌に寄せた論文の題である。鉄道や電気と同じく、どの会社も使える道具になれば差はつかない、という主張だった。ITが要らないと言ったわけではない。

載ったのはハーバード・ビジネス・レビューだ。カーはITを鉄道や電力網になぞらえ、行き渡った基盤技術は競争の武器から、持っていて当然の費用に変わると論じた。勧めたのは、先頭を走らないこと、支出を抑えること、止まる危険に備えることの3つである。

反論はすぐに相次いだ。差がつくのは技術そのものではなく、それを仕事にどう組み込むかだ、という主張が多かった。カーは翌2004年に論をまとめて本にし、2008年には計算の力が電気のように送られてくる時代を描いた『ビッグスイッチ』を出している。

並べてみると、両者は同じものを別の側から見ていたように思える。道具としてのITは電気に近づき、使い方の差は残った。その後のクラウドの広がりは、その両方を裏づけていると見ている。

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2026年サッカーW杯で決勝トーナメントに進んだ32カ国の固定回線の速さを地図にすると、ドイツの遅さが目立つ。

Speedtestを運営するOoklaの2026年5月の集計では、固定ブロードバンド（家庭や会社に引く光回線などの有線のネット回線）の下り速度の中央値は、1位がフランスの352.77Mbps、日本は232.02Mbpsで7位である。ドイツは103.6Mbpsで22位にとどまり、メキシコの117.03Mbpsやアルゼンチンの115.36Mbpsより遅い。

上り（送る側）ではフランス276.67Mbpsに対し、米国は57.5Mbpsにすぎない。下りが速い国が、上りまで速いとは限らないのである。