チューリップ

年寄りですがツイッター始めました。教えてくれる人がいないので少しずつ覚えていきます。地震、放射能、食品の安全、興味深い情報。
私の独り言なので反論はいりません。

[🇯🇵砂川 泉🎌 @Izumi_Sunagawa]

日本橋室町の路上で弁当販売してる外国人。
毎日のように同じ場所にいるが、
警察が来たら、ものすごい勢いで逃げ去るのを何回も見た事がある。
販売許可とってないんだろうな。

以前、会社の同僚が買ったらタバコの吸い殻が入っていた事がある。
そもそも何処で作ってるのかもわからないし、食中毒とかになったら責任取ってくれるのかもわからないし、怖くて買えないよ。

[Hope X @Xmusknewsx]

Muslims block streets chanting “Allahu Akbar,” forcing school buses to detour.

Deport Islamists, ban their immigration, and reject all Muslim refugees?

A. Yes 
B. No

[チューリップ @2015tulips]

売国奴

[畠山しゅんすけ|参政党|千葉県八千代市政改革委員 @NIHONJIN0212]

維新
「外国人に大阪の永住権あげます」

日本を金で売るな。
https://t.co/SO1z8PUVQh

[Shota | 脱サラを目指す会社員 @shota201907]

小野田大臣
「府中刑務所を見学し、受刑者の約4人に　1人が外国人という状況の中で、
言語や文化風習の違いから受刑者の特性を踏まえた処遇の難しさなど貴重な現場の声をお伺いし、外国人犯罪の厳格な対応の必要性を再認識した」

え？受刑者の4分の1ってさ、、

しかも厳格な対応の必要性を再認識？
大臣として大丈夫でしょうか？

違法外国人をゼロにするのでは
なかったのでしょうか？

[과즙루피 @terafabXai]

세상에, 나만 몰랐나?
토끼가 수영한다는 사실을 오늘 처음 알았어.
그래... 날도 이정도 더운데 너라고 물놀이 안하고 싶었겠냐..

[チューリップ @2015tulips]

実習生は窃盗の実習ですか？

[🇯🇵砂川 泉🎌 @Izumi_Sunagawa]

Facebookでベトナム人が梨やら桃やらリンゴやらを販売してるらしいけどさ、
コイツ、こんなに多種類の果物を栽培してる農家なの？

怪しすぎるんだから警察は調査すべきだよな。
こんなの普通に考えてありえないんだから。

画像引用元
lico零号機様
@lico337

[🇯🇵砂川 泉🎌 @Izumi_Sunagawa]

Facebookでベトナム人が梨やら桃やらリンゴやらを販売してるらしいけどさ、
コイツ、こんなに多種類の果物を栽培してる農家なの？

怪しすぎるんだから警察は調査すべきだよな。
こんなの普通に考えてありえないんだから。

画像引用元
lico零号機様
@lico337

[チューリップ @2015tulips]

公務員は日本国籍だけにしてもらわないと、内側から侵略。

[山本慎二 @qsfkbwIhuWLhnjI]

富山県“車庫飛ばし”事件　中国籍の地方公務員ら逮捕（不起訴となった）
外国籍でも地方公務員になれる理由とは

■車庫証明を偽って登録した疑い
2025年9月2日、富山県警は、自動車の保管場所証明（車庫証明）を偽って届け出たとして、中国籍の地方公務員・孫肖容疑者（46）＝富山市＝と、中国籍で石川県内灘町在住の会社役員・魏賢任容疑者（58）の2人を、電磁的公正証書原本不実記録などの疑いで逮捕した。

警察によると、2人は2025年1月に自動車を購入した際、実際には孫容疑者が使用するにもかかわらず、魏容疑者の名義と住所を使用した車庫証明を提出し、自動車の新規登録を受けた疑いが持たれている。

いわゆる「車庫飛ばし」と呼ばれる手口であり、警察は詳しい経緯や動機について捜査を進めている。

地方公務員という公的立場にありながら、こうした違法行為に関与した可能性があるという事実は、外国籍職員を採用することに伴う重大なリスクを改めて浮き彫りにしている。

■「車庫飛ばし」とはどのような違法行為か
車庫証明制度は、自動車の保管場所を明確にするために設けられた制度である。自動車の使用者は、実際に車を保管する場所を警察へ届け出る義務があり、虚偽の申請を行うことは禁止されている。

「車庫飛ばし」は、実際とは異なる住所を届け出る、他人名義の車庫を使用する、居住地とは全く違う場所で登録するなどの行為を指し、自動車の管理を困難にするだけでなく、税金や駐車規制などの制度を潜脱する目的で行われることもある。

虚偽申請は刑事罰の対象となる可能性があり、警察は悪質なケースについて厳しく取り締まっている。

公務員がこうした行為に関与すれば、単なる個人の犯罪を超え、行政への信頼を大きく損なう結果を招く。

■なぜ中国籍でも地方公務員になれるのか・・制度に潜むリスク
今回、多くの人が疑問に感じたのが、「なぜ中国籍の人物が地方公務員になれるのか」という点である。

日本では国家公務員については、原則として日本国籍を有する者しか採用されない。一方、地方公務員については法律が異なる。

地方公務員法には「日本国籍を持つ者に限る」という明文規定は存在しないため、各自治体が採用条件を定めることになっている。

そのため、多くの自治体では、永住者や特別永住者など一定の在留資格を持つ外国籍住民に対して、一部の職種について受験資格を認めている。

しかし、この制度の緩やかさこそが、外国籍職員を採用する際のリスクを高めている。

国籍を異にする者が公的機関で勤務すれば、法令遵守意識の相違や、母国との関係性による利益相反が生じる可能性が否定できない。

今回のように、地方公務員が違法行為の疑いをかけられる事態は、まさにそのリスクが現実化した例と言える。

■外国籍公務員にも職種の制限があるが、リスクは残る
もっとも、外国籍であればどの職種にも就けるわけではない。

1997年の最高裁判決（東京都管理職選考事件）では、地方自治体は外国籍職員について、公権力の行使や公の意思形成に関わる職への就任を制限できるとの判断が示された。

一般的には、税務調査、警察、消防幹部、許認可業務、管理職の一部など、公権力の行使に深く関わる職種については、日本国籍を条件とする自治体が多い。

一方、事務職、保育士、図書館職員、病院職員、技術職、福祉職などについては、自治体によって外国籍でも採用される場合がある。

したがって、「外国籍だから地方公務員になれない」というわけではなく、職務内容や自治体の採用方針によって異なる。

しかし、たとえ制限された職種であっても、外国籍職員が日常業務を通じて行政情報に触れ、住民サービスに関与する以上、情報漏洩や不正利用、忠誠心の欠如といったリスクは常に存在する。

制度上の制限だけでは、こうした潜在的危険を完全に排除することはできない。

■地方自治体ごとに採用基準は異なる――基準のばらつきがリスクを増幅

地方自治体の採用要件は全国一律ではない。外国籍職員の受験資格を広く認めている自治体もあれば、日本国籍を要件としている自治体も存在する。

また、外国籍で採用された職員についても、管理職への昇進や担当できる業務には一定の制限を設けている自治体が少なくない。

★採用した外国人職員に、管理職への昇進を制限しているのは差別だと、訴訟問題になった事例もある。

★東京都の外国籍職員（韓国籍の特別永住者）が、管理職選考試験の受験資格を「日本国籍を有する者」に限定していた東京都の制度について、「国籍による不当な差別であり、憲法14条（法の下の平等）などに反する」として提訴しました。

そのため、外国籍職員が勤務していること自体は、日本の地方自治制度上、必ずしも珍しいことではない。だが、自治体ごとの基準のばらつきは、採用判断の甘さや服務管理の不徹底を招きやすい。

結果として、今回のように違法行為の疑いが生じた場合、住民の不安を一気に高めることになる。外国籍を理由に採用を拡大すればするほど、こうしたリスクは増大する。

■事件と公務員資格は別問題ではない――資格自体がリスクを内包する

今回の事件では、容疑者が地方公務員であることから社会的関心を集めたが、逮捕された時点では刑事手続きの途中であり、有罪が確定したわけではない。

また、外国籍で地方公務員として採用されていたこと自体は、現行法や自治体の採用制度に基づくものであり、それだけで違法ということにはならない。

しかし、公務員には高い法令遵守意識と社会的信用が求められるため、仮に事実が認定され有罪となった場合には、懲戒処分や失職などの対象となる可能性もある。

外国籍であること自体が違法ではないとしても、採用時点で国籍の違いによる価値観や法意識の差を十分に考慮せず任用すれば、事件発生時の信頼失墜は避けられない。

事件と公務員資格は切り離せない問題であり、制度そのものがリスクを内包していると言わざるを得ない。

■制度への理解と冷静な議論が重要――リスクを直視すべき

今回の事件は、「車庫飛ばし」という交通行政上の違法行為と、「外国籍住民の地方公務員任用」という制度上の問題が同時に注目された事例となった。

しかし、個別事件の事実認定と外国籍公務員制度全体の評価は分けて考える必要がある。

外国籍であること自体は現行法の下で直ちに違法ではなく、各自治体の採用方針に基づいて任用されている。

一方で、公務員には国籍を問わず高い倫理性と法令遵守が求められ、法令違反が認定された場合には、その責任が厳しく問われることになる。今後の捜査や司法判断を踏まえながら、事件の事実関係と地方公務員制度について、法令に基づいた冷静な議論が求められる。

特に、外国人を地方公務員に採用することのリスク――忠誠心の問題、情報管理の脆弱性、法令違反時の信頼崩壊――を直視し、安易な拡大を避けることが重要である。

[サキガケ @nihonpatriot]

移民政策を推進した結果、日本はこんな状態です。

[🌸🏯🌸桜城れい🌸🏯🌸 @zundamotisuki]

他の価値観に不寛容なイスラム教は日本に不要だと思う人‼️

手を上げるのだ🖐️

🙋‍♂️< こういう事するから嫌われるんだよなあ…

[チューリップ @2015tulips]

日本人差別
イオン不買

[三木慎一郎 @S10408978]

イオンの訪日外国人限定「5％OFF＋免税（最大15％お得）」クーポン。
注意書きには、はっきりと「日本人の方はご利用いただけません」と記載されています。　

日本人はレジで「対象外です」と言われ、外国人だけが5％割引と免税の特典を受ける。
自国民を対象外にするような仕組みは理解を得られるのでしょうかね。
こうした姿勢を続ければ、ますます日本人のイオン離れを招くだけ。

[チューリップ @2015tulips]

無理

[🟠🇯🇵爆裂大和魂🇯🇵🟠 @tanakaseiji15]

無理だろって思う人！🙋‍♀️！

「私には内閣総理大臣を務める覚悟があります」

[チューリップ @2015tulips]

毎日毎日ベトナム人犯罪

[30円引き @30enbiki]

ベトナム人、梨、サプリメントだけじゃなく、ハマグリもガンガン密猟して逆ギレしまくる。

[チューリップ @2015tulips]

#移民推進の政党に投票してはいけない

[とうしろう（5号）守若 冬史郎🙄 @tourouken555]

日本人学生は学費が高いのに外国人は無料。

専門職を目指す日本人を無料にすれば、
人材は確実に増える。

優先順位がおかしいと思いませんか？

[チューリップ @2015tulips]

#移民推進の政党に投票してはいけない

[夢星⭐🎌 @QaP3515iI9bcVlG]

「白人の幼い子供が、小学校のスクール
バスの後部で恐怖に襲われ、暴行を受
けた。」😱😱😱

移民政策をやるからこうなる！💢💢
日本も移民政策を続けば
これが未来の日本！と思う人🤚

移民政策は治安を悪化させるだけです！
#移民推進の政党に投票してはいけない

[チューリップ @2015tulips]

自衛官は日本国籍に限ってね。

[秋葉 @QfoO8TgKVw4np6J]

しっかりお給料を出してあげて欲しい

[チューリップ @2015tulips]

選挙で公約したことは何もしていませんね。
国民が望んででいないことばかり。

[@airi_fact_555 @airi_fact_555]

高市総理に対して『期待していたのに何もやってない』って文句と屁理屈ばっかり言ってる人間って日本に生息してる？

高市政権たった９ヶ月でこの成果⬇️

情プラ法、国旗損壊罪法、皇室典範改正、入管法改正、再審法改正、国家情報会議設置法、スパイ防止法、衆院定数削減、副首都関連法案　可決成立

[チューリップ @2015tulips]

ベトナム人を日本に入れて何かいいことあった？
つぶれかけてる中小企業が補助金もらって延命してるだけでしょ。

[30円引き @30enbiki]

ベトナム人が部屋に15人ほどで集まってどんちゃん騒ぎ。
こんなのがアパートの隣人、近隣だったら発狂すると思う。
これで注意しに行くと逆ギレするんだから。
宴会するなら店にいけ、歌いたいならカラオケボックスがあるだろ。
なんでわざわざ迷惑がかかる状況にして楽しもうとするんだよ。
それが出来ないなら自国に帰ってくれよ頼むから。

[チューリップ @2015tulips]

こうなったら終わり

[チューリップ @2015tulips]

何故強制送還にならない

[とうしろう（5号）守若 冬史郎🙄 @tourouken555]

難民申請を繰り返すことで長期滞在を続けたスリランカ人男性・ジャヤンタ氏

①短期ビザで入国後、帰国を拒否して不法滞在する。
↓
②2005年、強制わいせつ致死傷事件で懲役4年の実刑判決。
↓
③出所後、入管に送致され難民申請を行うも却下。
↓
④2013年、仮放免中に強姦致死傷事件を起こし懲役6年の実刑判決。
↓
⑤その後も難民申請を繰り返し、3度目の申請中も長期にわたって日本に滞在していた。

有罪判決が確定した性犯罪の常習的な加害者が、制度上の仕組みを利用して何年も国内に居続けられる状態が続いていました。

本人は2025年1月に強制送還されていますが、被害者となった日本人女性の被害や、国民の安全を守る観点から、こうしたケースを二度と生まない制度の見直しが必要です。犯罪歴のある者に対する迅速な送還と、仮放免中の再犯防止策の強化を求めます。

国民の安全を最優先に考える運用を徹底してほしい。