Passy@これからが戦いです｡

私共は心機一転もう一度頑張ってみます。これからが戦いなので、乞うご期待!
鉄道系インフルエンサーとして､ポケモンカフェ常連の傍ら､撮り鉄(特に京成､京急､東武､京王､西武など)､ピカチュウファンにも勤しんでいます｡

[Passy@これからが戦いです｡ @3rdtrainer_mk2]

ここでお詫びします｡
私が最近「アメ○カからの脅し」､「アメ○カの言いなり」などアメ○カへの批判ポストしてしまい､申し訳ございません｡
必ずしもアメリカが悪いわけではありません｡正しくは､「悪いのはイギリス」でした｡
この場を借りて､謝罪します｡

[愛国日本 @vQGY32TIa411417]

日本に主権は
ありません

日本政府の上に
#日米地位協定 と #日米合同委員会 が
あるので

憲法改正（アメリカの要望？）で
戦争出来る国になると

日本人は
アメリカ軍の兵隊

日本は
#日米合同委員会 の命令で
アメリカの代理戦争を担当？

在日ネットワークは
実質CIAだから
召集令状は
来ない？

[愛国日本 @vQGY32TIa411417]

政治家は
グレートリセット（＝マッチポンプ）
の後
世界統一政府の幹部に就任するから
何をしても平気？という事？

●マッチ
移民政策
犯罪増加
帰化人増加
国籍条項撤廃
外国人犯罪者不起訴
SNS規制
世論誘導
#国民投票改正法案

●ポンプ
国会機能維持条項と憲法改正の正当化
戦争 #日米合同委員会

[愛国日本 @vQGY32TIa411417]

移民政策と憲法改正
隠された目的は
④？

①移民政策

②マッチ
外国人に生活保護→反日工作活動
帰化人→参政権&公務員→分断工作
犯罪増加
世論誘導
国会機能維持条項と憲法改正の需要創作

③ポンプ
国会機能維持条項と憲法改正の正当化

④戦争 #日米合同委員会 命令
　②で弱体化→敗戦→植民地

[ブルー野ひなたぼ子 @AoihinAtAboko]

#改憲断固反対
#改憲発議ゼッタイ阻止

📢改憲勢力👎RCEP賛成☑️

📢日米合同委員会👎RCEP容認☑️

📢世界連邦SDGs👎改憲必須☑️

📢与野党グルグル💢
　　カルトも大国もグル🤑
　世界連邦👎👎👎
　　チャイナ的AI監視💥
SDGsデジタル全体主義反対👊

👎🦆🦆🇯🇵🎯🦆🦆🇯🇵🎯

[cwb.jp @cwb_jp]

量子イノベーションの新たなフロンティアを切り拓く
https://t.co/o8cjT5t221

合衆国憲法及び合衆国法によって大統領として私に与えられた権限に基づき、ここに以下のとおり命じる。

第1条.目的
米国は量子革命の瀬戸際に立っています。
量子情報科学技術（QIST）は、米国のイノベーションを推進し、経済成長を促進し、高収入の雇用を創出し、国家安全保障を強化する革新的な能力を提供します。
2018年、私は国家量子イニシアチブ法に署名し、QISTの研究開発に対する連邦政府の投資を倍増させることで、QISTにおける米国のリーダーシップの基盤を築きました。
今日、他国が急速に米国のリーダーシップに挑戦する中、米国は量子コンピューティング、センシング、ネットワークの展開と商業化を加速するために、政府全体で一体となったアプローチを取る必要があります。

先駆的な量子研究を継続することに加え、米国を世界の量子情報科学技術（QIST）超大国としての地位を確固たるものにし、量子イノベーションによる商業的および研究上の恩恵を米国民に提供するために行動を起こさなければなりません。
同様に重要なのは、機密性の高い技術を保護し、同盟国と協力して、敵対国がQISTを利用して国家安全保障を損なうことができないようにすることです。

第2条.政策
私の政権の政策は、米国が量子情報技術（QIST）において戦略的な技術的優位性を維持し、QISTの研究、製造、商業化、応用全体にわたる堅牢で信頼できる量子エコシステムの開発を主導することを確実にすることである。

第3条.国家量子戦略の更新

(a)この命令の日付から180日以内に、大統領科学技術補佐官(APST)は、陸軍長官、商務長官、エネルギー長官、国家情報長官(DNI)、国立科学財団長官(NSF)と連携し、国家科学技術評議会量子情報科学小委員会(SCQIS)および量子情報科学の経済および安全保障上の影響小委員会(ESIX)の共同議長と協議の上、成熟しつつある量子情報科学技術(QIST)エコシステムを支援することを目的とした政策で国家量子戦略(戦略)を更新するものとする。
これには、QISTの商業化および展開の促進、量子実現技術エコシステムの支援、米国産業界とのパートナーシップの奨励が含まれる。

(b)改訂版戦略の公表日から30日以内に、関係する行政部門及び機関（機関）はそれぞれ、自らのプロセス、方針及びプログラムを戦略に整合させるために講じた措置の概要をAPST及び行政管理予算局（OMB）長官に提出しなければならない。

第4条.量子コンピューティングの科学的応用への活用

(a)ここに、応用開発および発見科学のための量子コンピュータ（QC-ADDS）の取り組みを設立し、APSTがこれを調整します。
この国家的な取り組みは、量子による科学的発見の時代を切り開くことを目的とした規模の量子コンピュータの開発を追求し、少なくとも1台の量子コンピュータをエネルギー省の施設に納入し、可能な限り科学コミュニティに提供することを意図します。

(b)陸軍長官、商務長官、エネルギー長官、国家情報長官、国立科学財団長官、および必要に応じてその他の関係機関の長は、行政管理予算局長官と協議の上、可能な限りQC-ADDSの取り組みを支援するために、関連する能力、製造インフラ、および専門知識が利用可能となるよう確保し、これらのリソースを、商業、政府、および国家安全保障用途向けの量子コンピュータ対応能力の探究に投入するものとする。
さらに、APSTは、米国航空宇宙局（NASA）長官、国家安全保障局（NSA）長官、およびその他の関係機関の長と連携して、QC-ADDSの取り組みを強化するための追加措置を特定するものとする。

(c)エネルギー長官は、本命令の日付から90日以内に、APSTおよび他の関連機関の長と連携して、経済的に重要なアプリケーションへの道筋があり、現在の古典的なコンピュータの能力を超える革新的な科学的アプリケーションを実行するためにQC-ADDSに必要な技術仕様を特定し、必要に応じてそれらの仕様の概要を公表するものとする。

(d)本命令の発効日から180日以内に、エネルギー長官は、OMB長官と協議の上、本条(a)項に記載されている少なくとも1つのQC-ADDSの提供にかかる潜在的なコスト、範囲、および期間を把握するため、民間セクターとのパートナーシップモデルの可能性を検討するものとする。
さらに、商務長官は、商業量子コンピューティング企業からのQC-ADDSへの貢献を奨励するため、市場への事前コミットメントを含む可能性のある計画を策定するものとする。
最後に、陸軍長官は、量子コンピューティングの国家安全保障用途への準備を促進するために必要なツールと能力を開発するための活動およびプログラムを確立または指定するものとし、その目的のためのセンターの設立を含む可能性がある。

(e)QC-ADDSおよびその他の量子コンピューティングシステムの能力を厳密に評価するための措置を、本命令の日付から180日以内に講じること。
(i)エネルギー長官は、陸軍長官及び商務長官と協議の上、量子コンピューティングシステムの性能を正確に評価するために必要なツール及び能力を開発するための国家センターを設立するものとする。
(ii)ESIX小委員会の共同議長は、政府が商用量子コンピューティング能力を評価する能力を向上させるため、関係機関間の情報共有を促進するメカニズムをAPSTに勧告するものとする。

(f)国家情報長官および陸軍長官は、ESIX小委員会の共同議長と連携し、国務長官、商務長官、エネルギー長官と協議の上、商用量子コンピュータの規模と性能の向上に伴う国家安全保障上の影響、例えばポスト量子暗号への移行への影響などを特定するものとする。

第5条.量子対応センサーおよびネットワークの展開

(a)陸軍長官は、本命令の日付から60日以内に、2028年9月30日までにこれらのセンサーを配備するために優先すべき次世代量子センサープロジェクトを少なくとも3つ特定しなければならない。

(b)関係機関の次々の長は、量子センシングおよびネットワークの発展のための5カ年計画を以下のように策定するものとする。
(i)商務長官は、量子センシング、量子センサー製造技術、および量子ネットワーク強化タイミングの商業化に向けた計画を策定するものとする。
(ii)エネルギー長官は、量子センシングとイメージングを使用して複雑なシステムを測定および特性評価するための計画、および量子ネットワークを使用して分散型量子コンピューティングを可能にするための計画を策定するものとする。
(iii)NSF長官は、量子センシングおよびネットワークの応用を特定し、斬新なシステムレベルの概念を開発し、QIST製造科学を改善するための基礎科学研究計画を策定するものとする。
(iv)NASA長官は、宇宙用途向けの民生用量子センシングおよびネットワークの開発と拡張に関する計画を策定するものとする。

(c)関係機関の長は、量子センシングおよび量子ネットワークのためのアプリケーションおよびハードウェアの研究、開発、テスト、評価を優先的に行うものとする。

第6条.量子サプライチェーンの国内エコシステムの強化

(a)商務長官は、エネルギー長官および他の関係機関の長と協議の上、量子情報技術サプライチェーンを分析し、民間部門による量子情報技術関連規格の採用を奨励し、量子技術を可能にする技術を進歩させ、量子情報技術製造の障壁を取り除く研究開発経路を支援することにより、量子情報技術エコシステムを強化する計画を策定する。

(b)この命令の日付から120日以内に、陸軍長官、商務長官、エネルギー長官、およびNSF長官は、APSTおよびOMB長官の調整の下、民間部門を奨励し、協力して、賞金付きのチャレンジや事前の市場コミットメントを利用して米国で量子対応コンポーネント技術を開発し、量子特有の市場の障害に対処するために必要な法令または規制当局の変更を特定するための計画を策定するものとする。

(c)関係機関はすべて、国防高等研究計画局の量子ベンチマークイニシアチブによって生成された情報など、量子コンピューティングサプライチェーンに関する情報を、可能な限り最大限、戦争省、商務省、エネルギー省、APST、および大統領補佐官（国家安全保障担当）と共有し、政府全体の意思決定に役立てるための措置を講じるものとする。

(d)本命令の日付から180日以内に：
(i)陸軍長官は、関係機関の長と協議の上、陸軍省が支援するQIST関連の鋳造資源への国内アクセスを拡大するための措置を講じ、また、必要に応じて、重要なQISTサプライチェーンへのアクセスを改善するための取り組みを強化するものとする。
(ii)NSF長官は、国家量子ナノテクノロジーインフラストラクチャプログラムを通じてQISTユーザー施設を設立するための助成金を発行するための措置を講じるものとする。

(e)本命令の日付から210日以内に、改正後の2018年国家量子イニシアチブ法第104条に規定されている国家量子イニシアチブ諮問委員会（NQIAC）の再編成を支援するため、また2022年5月4日の大統領令14073号（国家量子イニシアチブ諮問委員会の強化）に従って、APSTは改訂されたNQIACメンバーリストを勧告し、米国における量子実現技術の開発を促進するための勧告を作成するようNQIACに指示するものとする。

第7条.量子技術の保護

(a)APSTおよびAPNSAは、ESIX小委員会の共同議長と協議の上、関連機関と連携し、QISTの活動および政策が、重要な情報を保護し、国家安全保障上の利益を守るための強固でバランスの取れたセキュリティ管理を維持しつつ、米国の量子イノベーションに過度の影響を与えないようにするものとする。

(b)連邦捜査局長官は、国務長官、陸軍長官、商務長官、エネルギー長官、国土安全保障長官、国家情報長官、国家安全保障局長官と連携して、量子情報科学技術防諜保護チーム（QCPT）を拡大するための人員配置要件をAPST、APNSA、OMB長官に提案し、サイバーセキュリティの脅威を含むQISTエコシステムに対する敵対的脅威に対する保護を改善および調整し、これらの脅威に関連する広報活動を調整し、連邦政府、産業界、学術界のQIST研究開発機関との脅威情報の共有を強化するものとする。
関係機関は、量子特有のセキュリティガイダンスおよび脅威情報に関連するQIST産業界および学術界へのすべての広報活動について、QCPTと連携し、矛盾を解消するものとする。

第8条.量子人材の拡大と維持

(a)本命令の発効日から90日以内に、人事管理局長は、APSTおよびOMB長官と協議し、陸軍長官、商務長官、エネルギー長官、国家情報長官、およびNSF長官と連携して、政府全体のQIST採用および維持戦略を策定するものとする。
この戦略には、特別な給与水準や採用および維持奨励金の上限引き上げが含まれる可能性がある。
この戦略は、強力な国家安全保障量子人材を構築するための既存の取り組みを補完するものでなければならない。

(b)本命令の日付から120日以内に、
(i)労働長官は、2025年4月23日付大統領令14278号（将来の高収入の熟練技能職に就くためのアメリカ人の準備）に関連する労働力訓練の取り組み、および可能な限りアメリカの人材戦略の実施において、QIST関連産業のニーズが優先されるようにすること、関連職種における登録徒弟制度の拡大に関連することを含め、確保するものとする。
(ii)労働長官およびNSF長官は、SCQIS小委員会の共同議長と連携して、米国の量子エコシステムのニーズを評価するための労働統計を追跡するアプローチを開発するものとし、これには「QIST関連職種」の定義、および関連するスキルと資格の開発が含まれる。

(c)本命令の日付から180日以内に、
(i)APSTは、米国産業界および学術機関と連携し、QISTシステムや概念の実践的な訓練を優先するなどして、米国人がやりがいのあるQIST産業の仕事に就くためのスキルセットを支援する高等教育訓練の機会の拡大を促進するものとする。
(ii)NSF長官は、QIST研修の機会を強化し、連邦、州、地方機関全体で研修活動を調整するために、全国QIST人材育成機関のネットワークを立ち上げるための措置を講じるものとする。

第9条.国際パートナーとの連携

(a)国務長官及び商務長官は、必要に応じて他の関係機関と連携し、それぞれの国際連携を以下の目的に沿って調整するものとする。
(i)米国の量子技術および量子技術関連企業が、志を同じくする国々からの戦略的な市場および資本にアクセスできるようにする。
(ii)例えば、国際的な同盟国やパートナーとの投資規制の調和を通じて、信頼できるサプライチェーンにアクセスできる量子技術企業の国際的なエコシステムを維持する。
(iii)例えば、国際的な同盟国やパートナー国との研究安全保障および輸出管理政策を調和させることにより、懸念される国々が重要な量子技術を取得することを防止する。
(iv)米国の量子産業の利益を支援するため、志を同じくする国々との研究開発協力、および人やアイデアの交流を促進・強化する。
(v)志を同じくする国々と効果的な量子研究および技術保護の取り組みを開発、促進、調整する。

(b)商務長官は、米国通商代表と連携して、外国貿易障壁、差別的待遇、および米国QIST企業の競争力を制限するその他の政策に対処するため、APSTを通じて大統領に勧告を行うものとする。

(c)国務長官は、本命令の日付から120日以内に、パックス・シリカを含む既存の二国間および多国間の国際的な取り組みを本命令の優先事項を推進するためにどのように調整するかについて、APNSAおよびAPSTに勧告を提供するものとする。

第10条.報告

(a)大統領は、APSTおよびOMB長官を通じて、以下の事項に関して報告しなければならない。
(i)本命令の日付から90日以内に本命令の第6条(a)項に従うこと。
(ii)本命令の日付から120日以内に本命令の第5条(b)に従うこと。

(b)以下の事項に関して、APSTおよびAPNSAを通じて大統領に報告書を提出しなければならない。
(i)本命令の日付から60日以内に本命令の第7条(b)項に従うこと。
(ii)本命令の日付から180日以内に本命令の第9条(a)項に従うこと。

(c)本命令の第4項（f）に規定する措置に関する報告書は、本命令の発効日から1年以内、その後は毎年、APST、APNSA、および国家サイバー局長を通じて大統領に提出されなければならない。

第11条.一般規定

(a)本命令のいかなる規定も、以下の事項を損なう、またはその他の影響を与えるものと解釈されてはならない。
(i)法律によって行政部門または機関、もしくはその長に与えられた権限。
(ii)予算、行政、または立法に関する提案に関連する行政管理予算局長の職務。

(b)この命令は、適用される法律に従って、かつ予算の確保を条件として実施されるものとする。

(c)この命令は、米国、その省庁、機関、団体、役員、従業員、代理人、またはその他の人物に対して、いかなる当事者も法律上または衡平法上強制執行可能な実体的または手続的な権利または利益を創設することを意図するものではなく、また創設するものでもない。

(d)この命令の公表にかかる費用はエネルギー省が負担する。

ドナルド・J・トランプ

[Hironobu @Hironobu1970]

@pAzmUxzn9uSGEts @TsutomuIkarashi ありがとうございます😊
Grokに日米合同委員会のこと聞いたことありません
Grok(AI)も所詮は人間が作ったものですから、おそらくは「陰謀論とされている不確かなもの」っという解釈なのではないかと勝手に想像してます。笑
AIも真実教えてくれないし、嘘も沢山吐いてくるので、その辺は気をつけないと

[N.Murata @saitama1947mn]

日本が当たり前の日本になる為には、政治家への企業献金を廃止し、日米合同委員会を止めれば一歩前進します。　 従米売国利権政治家を無くしましょう。

[fumufumu @okaemon_kun]

@kuratamagohan 本当にこれ
私たちの祖父母は戦後から日本を復興させました

人が足りないのは確かです
それでも日本を存続させることはできると信じてます

人手不足を大義名分に儲けたい人達が移民を受け入れようとしている気がしてなりません

[倉田真由美 @kuratamagohan]

宇宙人が攻めてきて国民の半数が死んでしまったとしても、国はなくならないし日本はなんとかなります。

今、「国がもたない」って、何を言っているのだろう。現状は遥かに、遥かにましだ。なんとでもなるのに、ならないようなフリをしてひたすら利権を超え太らせることに邁進している。

[トッポ @w2skwn3]

⚠️ CIAがついに認めました。
新型コロナウイルスは中国・武漢の研究所から流出したと、CIAが正式に判断しています。

これを受けてホワイトハウスの報道官、キャロライン・レビット氏が記者会見で真っ向から主流メディアを批判しました。

数年前、トランプ大統領がこの演壇に立ち、ウイルスが武漢研究所から発生した可能性を指摘した時、この部屋にいた多くの記者たちは大統領を嘲笑し、陰謀論だと切り捨てていたのです。

しかし陰謀論などではありませんでした。

事実だったのです。

レビット氏はさらに、バイデン政権がこの真実を公表する機会を持ちながら、何らかの理由でそれを見送っていたと指摘しています。

公になるまでに何年もかかりました。

トランプ大統領の主張が正しかったと証明されました。

この情報をアメリカ国民に開示したジョン・ラトクリフ氏の功績は称えられるべきです。

メディアと民主党が長年にわたって中国共産党を守り続けてきたって事ですよね？

なんかそれっておかしくない？？？

NHKでも速報流れるのかなー⁉️

[Passy@これからが戦いです｡ @3rdtrainer_mk2]

@7b1008 @nBwQSzmg3qU2ysd 高市はC○Aから失礼するよう指示させられたのでは｡

[Passy@これからが戦いです｡ @3rdtrainer_mk2]

@nBwQSzmg3qU2ysd @hana87_day 在日米軍が逮捕をさせなくしています｡
また在日米軍からのヤジを指示させられたのかも｡

[おすし @S8XdC9lBkTLRoo0]

「9条守れ」
「戦争反対」
「24万人に謝ってこい」

これが民意だよ、高市総理

[shin @r230614_shin]

右と左という思考だと見誤りますが

高市政権▶️拝米隷属、CIAが後ろ盾
韓国▶️KCIA、反共、アメリカが後ろ盾
統一教会▶️反共、アメリカが起源

であり親米において仲間です。
TBSらメディアもアメリカ資本の支配下にあるのでそこには逆らいません。

[怒りのSOLAN🔥 @no7fKMi5Wc40855]

@toranpu20 @pA0292Yruk32311 @redbird1117 @XHelp 何故こうも情報機関に在日が浸透しているのか。電通、TBS、NHK、そしてエックスと本当に多い。
平成初期までは在日の就職差別があった。なのに情報機関つまりメディアへの浸透は凄まじい。
誰かが、何か後押ししているとしか考えられない。
私はそれをCIAやDSの工作と見ています。

[Passy@これからが戦いです｡ @3rdtrainer_mk2]

@QluZwGwf7d1xL7O 国家情報局設置は在日米軍の仕組んだ計画ですが､施行後もデモは可能です｡

[Passy@これからが戦いです｡ @3rdtrainer_mk2]

@Schwalbe_Kikka その通りです｡
国民､日本を思うことはC○Aに都合が悪いというわけです｡

[ひゆき☾ @hiyu87]

バラエティ嫌い。昔から嫌い。人を貶して笑いをとるバラエティが嫌いで無理。だからかうるさく感じる。馬鹿笑いが大嫌い。何が楽しくて笑っとるん？いじめやんって思っていたから戻らなくていい。歌番組減りすぎだからたくさんやってほしい。

[フォーカス@カーハート @PckMq3]

@sharon_shanonn3 米国(CIA、日米合同委員会)の言いなりの犬の高市。
日本を守れないなら政治家を辞めろよ。改憲で戦争にやったら米軍は自衛官を盾にするだろう。そんな事もわからないのか？アホが。

[戊戌 @Yoshiokazaigo]

＃日米合同委員会＃DS
日本はアメリカの占領下にある https://t.co/DKb4OWOwh9 @YouTubeより