Aoi.k

昨年の凍結から約1年が経過して、ようやく復帰することができました。なにかが変わり始めていますね。当面は凍結回避のため、お口にチャックで閲覧専用。発信はnoteにて行っておりましたが、現在は更新休止中。QAJFの皆さんに賛同、応援しております。どうぞ引き続き宜しくお願い致します。 #QAJF

[72にじゅこ47@QAJF @72nijuco47]

はい、偽ワクチン、キタコレ😨

もう、開発者と承認したやつは死刑で良いよ😎

#医者は敵

[72にじゅこ47@QAJF @72nijuco47]

なぜこんな事をしてしまったのか、大人はしっかり反省しなければなりません😨

あと #医者は敵 です😎

[イノリックスープレックスQAJF @inoricksuplex]

なぜワンピース尾田は最終章に入る前に

突如「シートベルトをお締めください」と言う文句をつけたのですか？

集英社⇔電通など日本のスクリーンコンテンツは身動きが取れず

自壊するしかないことを明確に表しています

#シートベルトを締めて

[イノリックスープレックスQAJF @inoricksuplex]

CECOTの写真がホワイトハウスから出てきました

イメージが広がっていきます

[navi_9A⭐️⭐️⭐️ @NAVIQ111811]

そうなると
結構な数が必要だけど
イーロン大丈夫なんだろうか？
😂

👇
単純に正気を失った人たちのために、Neuralinkを手に入れることはできるでしょうか？

[まい香_3号@QAJF @Maika3gou]

横田めぐみ、生きとるやないかい💢
#税金返せ
#めぐみちゃん詐欺
#横田詐欺江

[72にじゅこ47@QAJF @72nijuco47]

大谷の身体能力は確かに高い。

果たして全て自らの努力で手に入れたモノだろうか？

奇しくも先日、デザイナーズベビー禁止法が日本で成立した。

グローバルエリートが未完成なものを禁止するとは考えにくい。

野球は悪魔崇拝シンボルが満載。

野球場って遺伝子操作の実験場なのか？🤔

#大谷は敵

[//世界はこんなに自由35-45// @sekaiziyu3545]

任天堂、トランプ関税還付金の「顧客への還元」を拒否　集団訴訟で争う姿勢

任天堂は3月、トランプ大統領による一部関税が違法と判断されたことを受け、物流大手FedExや小売り大手Dollar Generalなどに支払われる約1660億ドル（約27兆円）の還付金のうち、自社分を求めて連邦政府を提訴した。その1カ月後、任天堂の顧客2人がワシントン州西部地区連邦地方裁判所に集団訴訟としての認定を求める訴えを起こした。原告側は、任天堂が製品価格を引き上げて追加利益を得たうえで還付金も受け取れば、二重取りになると主張している。

[イノリックスープレックスQAJF @inoricksuplex]

任天堂の本性

大企業が詐欺れなくなる

[mark17@ＱＡＪＦ @mark1717351731]

気象操作やめろ🔥
日本人に死んで欲しいんだろ。
#気象庁

[イノリックスープレックスQAJF @inoricksuplex]

ドナルドトランプ大統領は私達人類と約束してくれました

必ず果たされます

今その土壌を着実に作っています

[72にじゅこ47@QAJF @72nijuco47]

よし。
義務化見送りなんてあたりめーだ。

このまま廃止したまえ、公僕くん😎

#政府は敵

[イノリックスープレックスQAJF @inoricksuplex]

移民ができなくなります

#日本はどうしますか？

[まるもんQAJF5th @marumon5th]

記録を正す：トランプ大統領、外国による選挙干渉とディープステートによる隠蔽に関する情報を機密解除

The White House
2026年7月17日
昨夜、ドナルド・J・トランプ大統領は、長年にわたりアメリカ国民から隠されていた新たに機密解除された情報を公表した。これらの文書は、中国を筆頭とする外国の敵対勢力が米国有権者データを大規模に侵害していたこと、そしてアメリカの選挙インフラがハッキングや操作に対して危険なほど脆弱なままであることを明らかにしている。これらの情報は、意図的に隠蔽されていた。
急進左派民主党とその「フェイクニュース」の同盟者たちは、直ちにこの衝撃的な暴露を信用失墜させ、矮小化し、話題をそらそうと動き出した。以下が事実である：

主張：「トランプ大統領の演説には新しい情報は含まれていなかった。」

事実：トランプ大統領は、これまで一度も公表されていなかった——当時大統領本人にも共有されていなかった——大量の新たに機密解除された情報を公表した。これには、中国、ロシア、イラン、北朝鮮およびその他の悪意ある主体が米国の選挙インフラを侵害する能力を有していることを確認する評価書や、ベネズエラのマドゥロ政権が検知不能な方法で投票総数をデジタル改ざんする方法を成功裏に開発したという証拠が含まれており、これらは我が国自身の選挙に重大な影響を及ぼす情報である。

主張：「外国の敵対勢力が我が国の選挙に干渉しようとすることは以前からわかっていた。」

事実：問題は、外国の敵対勢力がどの程度まで選挙干渉を試みていたのかを明らかにすることである。例えば、トランプ大統領は、中国が2020年選挙サイクル中に2億2,000万人のアメリカ有権者の個人データ（氏名、住所、電話番号、所属政党）を入手したことを暴露した。これは米国有権者情報に対する史上最大規模の既知の侵害である。情報機関は少なくとも18州でこの侵害を把握していたが、大統領と議会から隠蔽していた。

主張：「トランプ大統領は2020年に在任中だったのだから、自分のチームに妨害されただけだ。」

事実：これこそがまさに問題の本質である。政府内のディープステート的な要素が、重要な評価をトランプ大統領から意図的に隠蔽していた。あるアナリストは、大統領日報（PDB）から選挙関連の情報を除外するために「意図的に操作した」と認め、FBIの幹部は、この情報を大統領に届かないようにするために「影の政府を運営していた」とさえ記述している。

主張：「中国が入手した有権者データは、そもそもすでに公開情報だった。」

事実：中国が英国の有権者に関する同様のデータを入手した際、バイデン政権は制裁と刑事訴追で対応した。イランのハッカーがわずか10万件のアメリカ有権者ファイルを入手した際には、バイデン司法省が起訴を行った。しかし、中国が2億2,000万人のアメリカ人のデータを入手した際には、同じ当局者たちは沈黙し、隠蔽した——これは到底容認できない二重基準である。

主張：「彼らが投票結果を変えることができたという証拠はない。」

事実：これは意図的に話題をすり替える試みである。トランプ大統領の演説では、過去の選挙について具体的な主張は行っていない。むしろ、外国の敵対勢力が悪意と能力の両方を有して悪用している、アメリカの選挙システムにおける危険で継続中の脆弱性を暴露し、高位の情報機関幹部がこの情報を大統領とアメリカ国民から意図的に隠蔽していたことを明らかにしたのである。

主張：「有権者名簿上の非市民の数は取るに足らない。」

事実：国土安全保障省の調査では、協力を得たわずか4州だけで、連邦選挙に登録された非市民が約27万8,000人に上ることが確認された。多くの民主党主導州が有権者名簿の提供を拒否したため、実際の数は大幅に多いとみられる。

主張：「我が国の選挙に不正や不正行為の証拠はない。」

事実：機密解除された文書は、不正の明確な証拠が意図的に埋もれさせられていた詳細を明らかにしている。一例として、ミシガン州の調査では、民主党寄りの投票登録担当者が有権者登録を偽造し、存在しない人物の申請書を提出し、2020年選挙直前の数週間に不正登録の件数に応じてギフトカードを受け取っていたことが判明した。証拠があったにもかかわらず、バイデン司法省はこの調査を何年も引き延ばしていた。

#ホワイトハウス

[NAO_QAJF6 @qajf_NAO]

ムバッペはこのボールに何かおかしいと気づいていました

そしてイングランド戦が彼の考えが正しかったことを証明しました

[NAO_QAJF6 @qajf_NAO]

ワールドカップ…これって遠隔操作？？
🤔

[イノリックスープレックスQAJF @inoricksuplex]

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[イノリックスープレックスQAJF @inoricksuplex]

計画が崩れました

#神はいなくなった

そしてDJTが来ました