Beauty.Theory8

【入国拒否された女性の話】あるインフルエンサーがハワイで入国拒否され、日本に強制送還された話。売春目的と判断された説、観光といいつつインフルエンサーの仕事をするから説、そもそも売春婦の履歴がある説、様々な意見や分析があるがその経緯と可能性を考えてみよう。【日本人売春婦の増加】かつて韓国人やタイ人などが海外売春しまくっていたのは有名だが、貧しくなり貞操観念も崩壊した日本人女性の売春婦も非常に増加した。日本で梅毒感染者数が爆発的に増えているのも、売春増加説の有力なデータである。日本でもパパ活という名目で実際は売春をしている女性はかなりの数に上り、東京でバーやレストランに行くと、明らかに夫婦でも上司部下でも夜の店の関係でもない中年男性と若い女性(プロではない)が食事をしている様子を見る機会は増えた。我が国の世界に占めるGDPの割合は、1995年をピークに毎年右肩下がりであり、今や1人あたりGDPはシンガポールの3分の1、アメリカの半分であり、購買力平価での1人あたりGDPでは韓国にも抜かれている。株式投資をする人はぜひサイゼリヤの決算書を読んでほしいが、サイゼは日本では全く利益が出ていないが、どんどん海外進出し海外店舗で利益を出せている。サイゼと同じように、売春婦たちは貧しくなった日本にとどまらず、海外に進出していったのは当然であった。 Twitterで #海外出稼ぎと検索すると、売春婦を募集している業者や、成功した売春婦に偽装したアカウントが出てきて、連絡を取ってみると売春婦斡旋業者だったりすることも多い。【売春の場所】海外売春がよく行われる場所として、ドバイ、シンガポール、上海、ハワイ、ラスベガス、ロサンゼルスなどが多いとされるが、コロナ前では特にドバイとシンガポールは流行していた。私はこれまで何十回と海外に行ったことがあるが、シンガポール行きの飛行機は判定がしづらかったが、ドバイ行きの飛行機で1人で乗り、欧州へと乗り換えをすることなくドバイに入っていく若い派手目な女性を見たことは何度もあった。よくインスタで何の仕事をしてるか収入源も不明なキラキラSNS女性が、ドバイの高級ホテルでの滞在を投稿してたりすることがあるが、大体は売春か、パパ活である。 1回行って1ヶ月で数百万稼いで帰ったりできるし、日本にいるフォロワーには高級ホテルに滞在している自慢をできるので一石二鳥だ。本人たちは売春していることをインスタフォロワーに気づかれていないと思ってるかもしれないが、私は随分前から、女性が誰と来てるかを明かすこともなくドバイによくチェックインし、高級ホテルの投稿をしている場合、売春かパパ活をしてる者の可能性があると思って見ていた。【なぜその国が選ばれるか】ではなぜドバイやシンガポールが選ばれるかを解説しよう。ドバイやシンガポールは税金が非常に低く、特に株式売買に関わる税金がない。日本では高所得ならば所得税+住民税で最高55%、株式売買利益にも20%の税金がかかるので、高収入や金持ちの日本人はドバイやシンガポールに引っ越す人も増えてきている。例えば年収5000万の人の場合、日本では単純計算で手取りが半分の約2500万円になってしまうが、シンガポールでは最高税率が22%なので、3900万円になる。ドバイならば所得税0%なので、5000万円がまるまる手取りになる。またシンガポールは日本との時差は1時間、ドバイも5時間であるので、北米や欧州と比べると時差が少なく日本の客に対するビジネスもしやすい。それゆえに、富裕日本人の海外引越し先として選ばれていた。また、シンガポールとドバイは法人税もべらぼうに安く、日本と犯罪者引き渡し条約もないので、グレーゾーン界隈の怪しい人々が引っ越すには最適な土地でもあった。反社属性がある金持ちは当初シンガポールに住んでいたりしたが、シンガポールも当局が厳しくなってきたので、最近は当局の監視が甘いドバイに引っ越す人も増えてきた。ガーシー事件でも日本の警察当局の手がなかなか及ばなかったのは記憶に新しい。【女性の不足】しかし広いマンション、治安の良い街、日本食が手に入るスーパーがなどがいくら整備されても、現地の世界一ブスが多いと言われるシンガポールで東南アジア人を抱いても嬉しくないし、中東ドバイではイスラム系国家で抱ける女性も少ないわけで、日本人女性の存在は貴重である。そこで日本から若い女性を空輸していくビジネスが必要とされるわけだが、それが海外売春斡旋業者であり、日本人売春婦たちである。日本では数万円でしか買ってもらえない女性でも、海外ならプレミアがつき10万20万払う人もいるし、日本で売春をすると知り合いに目撃されてバレたりする可能性もあるが、ドバイやシンガポール現地に住む日本人富豪や、上海などで金持ち中国人相手にすると金払いもよく、バレにくい。何よりインスタで旅行に来てるセレブ感も出せていいねも稼げるので自己承認欲求も満たされ、都合が良かった。また、ハワイやロサンゼルスなどは現地に住む日本人(金持ち)が多く需要が高いのは言うまでもない。中国では、若い頃から日本のAVを熱心に(違法に)見ていた世代が大人になった。日本人女性に対して様々なプレイができると妄想を描く男性も多く、日本に来て女体盛りをしたり、わざわざ風俗店に来る中国人男性も多く、AV女優の蒼井そらが「蒼井そら先生」と長年中国で敬愛されてきたのも知っている人も多いだろう。【警戒する当局】売春婦が国に入ってくるのに寛容な国もあるが、アメリカのように昔から東南アジア人の売春婦を問題視していたり、違法就労目的で観光ビザで入国しようとしたりするのを警戒したりしてきた国の入管当局も馬鹿ではない。売春には常に裏社会の人間がついてまわるので、裏社会の資金源になり、それは国内の治安悪化をもたらす。かつては国力が強かった日本は、日本人は日本で働けば高い給料が得られたわけだし、売春婦も日本人に体を売っていればそれなりの待遇が得られたわけなので、わざわざアメリカへいって違法に働こう、売春をしようという人は少なかった。実際、1995年の日本全体のGDPは、米国を100としたときに70もあった。 2023年現在、アメリカGDPを100とした場合、中国が70、日本が17である。日本のGDPが中国に抜かれて世界3位に転落するかもと騒いでいた時代はそんなに昔ではないはずだが、それだけ日本が没落し、今年は、かつて2倍以上の差をつけていたドイツに抜かれる可能性も出ているのは、今始めて知った人もいるだろう。今は米国で金を稼げば日本より遥かにたくさんもらえるわけで、結果として日本からアメリカに観光や出張で行く人以外に、(1)売春婦 (2)就労目的者の2種類が増加した。日本人がかつての東南アジア人になったようなものである。今も世界最強のパスポートであることは変わらないが、それは日本人がこれまで強い経済力と低い海外犯罪率で培ってきたもので、要は昔の日本のサラリーマンのおっさんたちが、必死に稼いで物を作り輸出して外貨を稼いで築いてきた結果であり、日本人がビザなしでどこでも海外旅行にいけるのは、彼らのおかげである。私が海外に行くとき、日本のパスポートだと顔パス状態で、後ろにいるアフリカ系やイスラム系の人がくつを脱がされ荷物をすべてチェックされて、多くの書類を提出している、というシーンに出くわすことは少なくないが、日本が貧しくなっていき、海外での違法就労や犯罪を増やすと、彼らのように扱われる日が来ないわけではない。【警戒される人】国力が強かった時代は、現地語も英語も全くできない物見遊山のちゃらんぽらんの日本人が細かな予定を決めずに入管に来ても、悪さはしないし自国で金をたくさん使ってくれるだけだったのでどの国も顔パスで入国させていた。しかし、貧しい国となり、違法就労や売春目的が増えるとなると相手も態度が変わるわけで、それが今回の女性の入国拒否にもつながる。今回入国拒否されたということは、同じようなペルソナ、つまり (1)女性の一人旅 (2)目的が曖昧 (3)滞在先が不明瞭 (4)本人の仕事が不明瞭 (5)英語も怪しく教育水準も怪しいなどは典型的な売春婦または違法就労者のスペックと扱われ始めたということであり、日本人だらけのハワイでも拒否されたということはハワイの現地に売春や違法就労目的で入る日本人女性が増えてきたということになる。【今回の女性】今回の女性は、入管に対して下記の特徴があったと自白している。 (1)32歳女性で一人でハワイへ (2)会社員をしていると当初嘘とつき、のち「インフルエンサー」とゲロる (3)宿泊するホテルを自分で予約していない (4)滞在日数に対して妙に多い服を持っている (5)服が多い事に対し、「着替えて何枚も写真をとるから」と回答「これで売春婦扱いか」と驚く人もいるかもしれないが、この人が日本人ではなく貧しいアジアの発展途上国の女性であったなら、売春婦であるか違法就労のどちらかと認定されてもおかしくないのは想像がつくと思う。しかも職業を当初嘘をついている。また、今回は売春婦扱いなのかの最終的な結論はわからないが、インフルエンサーと回答しておいて「着替えて何枚も写真を撮る」というのも猛烈に馬鹿な話で、インフルエンサー業務をアメリカでビジネスビザもないのに行おうとしていると認定されて拒否されたとも考えられるわけで、売春、違法就労どちらの可能性もある。今回入国拒否された自称インフルエンサーの女性は、わざわざ顔を出してテレビの取材を受けていたが、テレビ朝日の取材では、当初職業を嘘をついたことは伏せていた。岡島カレンさんという人で、インスタアカウントも公開されているのでぜひ見に行ってほしい。当人のインタスタアカウントは、キラキラした毎日と言われたらそうではあるが、ホテルのベッドの上で撮影した写真や、水着の写真など、典型的なドバイの売春婦インスタと同様の雰囲気がプンプン出ていて、「売春で生活しています!」と書いてあっても違和感はない。これを現地のアメリカ人入国管理官に見せても、売春婦だな、と思われてもおかしくはあるまい。【今後】今日もカンボジアで日本人特殊詐欺集団が20人逮捕されたと報道があったが、かつて海外で犯罪をする日本人がこんなに増えることになるとは誰も想像していなかったと思う。外国人が日本で犯罪をするし違法就労が多いから、制限しろ!と思う人のほうがまだ多いだろう。しかし、まず日本人売春婦、そして日本人犯罪者らが海外に暗躍し、日本人が貧しくなり金を落としてくれないとなると、当然「日本人だから問題ないので顔パス入国」は今後は減っていく。特に日本人売春婦の多さは、結果として女性が女性の首を締めている。これまで外貨を稼いで日本を発展してきた人たちがいて、今も世界に自動車や電子製品を輸出し外貨を稼いで、信頼を得てその積み上げてきたものがあって、日本人は海外にいけるのであるが、日本人売春婦がぶち壊し、真面目に生きてきてやっとの思い出ためたお金で旅行に行く善良な日本人女性の旅をぶち壊すことになる。貧しくなればなるほど日本人がビザなしで出ていける国も減り、警戒され、いつか貧困を極めたら入国管理官に屈辱的な入国審査をされる人ばかりになりかねない。今回の女性は「私は被害者で悪くない!ぴえん!!」とテレビで顔出しをしてまで名前を売ろうとしているが、入国管理官に嘘をついていたのがまず大問題だし、インフルエンサーであるのに観光ビザで入ろうとしているし、結果として売春婦か違法就労者と思われたわけで、また一人日本人の名声を落とすことに加担したことになる。海外で犯罪をしたり違法入国しようとする者が増えるのは、島国であり海外で商売をしないと生きていけない極東の資源のない日本国民にとってマイナスでしかなく、今以上に重罪として扱われるべきで、今後私達は同様の行為について影響を考え、厳しくあたっていくことが求められる。【ハワイの豆知識】ハワイの豆知識だが、ワイキキビーチの白い砂浜は、あれは全部他の場所からダンプカーで持ってきているものであり、元々砂浜ではない。そしてハワイNo.1の名門ホテル「ハレクラニ」は三井不動産の、「カハラ」はエクシブを展開する日本のリゾートトラスト社の、「モアナサーフライダー」は国際航業の所有である。「やっぱりハワイのホテルは違うねー」と言う日本人がいても、ただ日本企業が日本人に部屋を貸してるだけでしかないので要注意。国際航業の元社長・故・小佐野賢治氏は、外為法で外貨持ち出しが厳格な時代にハワイの不動産を多く買収した人物だが、国会で「記憶にございません」という答弁をして有名になった人でもある。

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苫米地英人

@DrTomabechi

about 3 years ago

このホノルルで入国拒否された女性の話、SNSを傍観していたが基本はこの先生の言われる通り。ただその前にANN報道でのような姿で入管に並んでいたとしたら元々高リスク。普通に"SNS映え"するような衣服、化粧で外国入管に並ぶのは日本女性はNGの時代。渋谷原宿とかで普通の10代、20代女子の化粧、服装でも高リスク。もちろんその入国ポイントでの職員の認知傾向が前提。大前提はこの10年ぐらいで日本が急激に貧乏になったから。更に円安が追い打ち。コロナ禍中の出来事も大きかった。コロナ禍中に、仕事がなくなったタレントの卵クラスからグラドル、AV女優にまでラスベガス等での高級アルバイトに組織的な勧誘があり、わざわざワクチン接種証明取得して渡米してた女性達がいた。日本人は高額稼げるということで。それを米側では組織的管理売春と認識。記事にあったようなSNSとかでの勧誘はそれをどこかで知り模倣した人達のもので更に拡大し一般にも知られるようなレベルに。結果、サンフランシスコ、ロサンゼルスといったところでの入国が厳しくなったので、ホノルルも入国ポイントに。旅費を浮かせるため2週間から1カ月ラスベガスなどに滞在させるためにも先にワイキキビーチで二、三泊と言ってホノルル経由の入国で女子を勧誘する一石二鳥もあったはず。ホノルルは観光目的なら入国は甘いと認識されてたようなので。ホノルルの入国管理官の認識にそのような認知傾向がコロナ禍中に生まれたのは当然、そしてここに来てワクチンパスポートなしでの米国入国解禁後は水際で管理売春入国を堰き止めるのは当然の任務。今は日本人の若い女性に対しての入管管理官の最初の認知判断が売春疑いとなってしまったのは日本の経済を自己利益のために外資に売り渡した政治家達の責任。日本にいると分からないと思うけど、渋谷原宿では普通のANN映像やご本人のインスタにあるような化粧とファッションは、アメリカではニューヨークやロサンゼルスなど一部の地域以外の路上では"売春婦"ファッションと見られる。通常のアメリカ人の服装はかなり保守的。特に旅行の時は犯罪を誘発しないよう、より保守的に気を使うのが普通。ましてや通常の欧米の20代とかが持ち歩くことはまずないヨーロッパ高級ブランドのバッグとか持っていたらその所得はどこからになる。実際に"パパ活"でかも知れないし、それを匂わせるSNS投稿とかあればそれはアメリカ文化では売春婦。最近ESTAの入力欄にはインスタとかのソーシャルアカウント名の入力項目がある。ソーシャルプロフィールがないと怪しいし、あれば20代女子がブランドバッグなどを持ってたり、高級リゾートでの写真があるとそれもまた怪しい。私自身、かつて外国の入管/税関大学校レベルの教官したことがある。当時は対テロリストの認知バイアスに関わる教育などであったが、入国時の列に並んでいる段階で、服装、挙動、視線などでまず要注意人物が割り出されるのは当然。今回はANN映像の化粧だけで要注意人物と認識されるレベル。私の言ってることに違和感がある人は、あなたにも同じことが起きる可能性がある。その後、実際に問われてESTAに虚偽記載があれば入国拒否も当然。もしこれを読んでる方で、この入国拒否された女性のように、ご自身のインスタなどに高価そうな服装やブランド品、レストランでの飲食、高級リゾートなどでの自撮り画像とかあれば、食事やホテルの代金まで入れてそれらの支払いを担保する所得を証明する確定申告書の控えと、その英訳文を持って渡航するのが安全。そこまで今の日本の経済力は信用を失い、その結果、20代、30代女性のブランド品や高価なファッション、化粧品はそれに対する収入の出所が疑われていると思った方がいい。これは、SNSなどに書かれているような韓国などの他のアジア人のせいではなく、韓国には既に一人当たり所得で抜かれ、通貨も暴落中のダメダメ日本経済と、その副作用としてのコロナ禍中からの一部の日本女性の海外での行動のせいと認識すべき。そろそろ日本は、政治と経済の上層部を全て入れ替えないと何の罪のない女性達にも実害が及ぶ。 https://t.co/dBhFoZLQQl