お弁当箱

🇯🇵🇹🇼🇺🇸

日本が大好き🤣

掛け合いが苦手で、返信は出来ません。
ゴメンナサイ🤗

[お弁当箱 @HinomaruObento]

お辞儀

[経済評論家 渡邉哲也 @daitojimari]

中国鎖国まで残り100時間
もう出られない。もう逃げられない。帰るしかない。
海外資産は没収され、パスポートも没収、すべては
習近平主席と中華人民共和国の繁栄のために

[経済評論家 渡邉哲也 @daitojimari]

起訴、不起訴関係なく国外退去処分です。　今年の年末調整からは、AIによる全数調査が始まり、不正な在留番号やマイナンバーが炙り出されます。雇用側も不正就労助長罪に問われます。

[北村晴男 @kitamuraharuo]

最高に分かりやすい動画です。
特に沖縄県民の方には、是非観て貰いたい。

[清水ともみ @swim_shu]

民間の新規参入が禁止されているインフラ火葬業界を中国資本が独占している異常な東京🇨🇳人を燃やせる権利を外国が持っているわけです。

[北村晴男 @kitamuraharuo]

若者の投票率が上がらなければ、必ず負けます。古謝けんた有利の報道は現職サイドの罠だと理解して下さい。
最後まで緩めず、戦い抜きましょう。応援しています。
古謝げんた‼️

[経済評論家 渡邉哲也 @daitojimari]

菅　公明党　案件です。

[浜田 聡 前参議院議員 日本自由党月額980円党員募集中💉💉💉 YouTube＆ブログ毎日更新 @satoshi_hamada]

重要なこと

ｰｰｰｰｰ

大学、メディア、弁護士、役人、宗教など、あらゆるものが左翼に乗っ取られてしまった。この戦略地図を正しく認識することが大事。

[わんころアル @aru59]

日本保守党
有本香代表代行
『私も3年やって分かりましたけど…
政治をやってる人っていうのは もう嘘をつくのが平気なんだよね…
後、人の船に乗るとかも平気だからね。
いいとこ取りみたいな…』

・だから日本保守党しかないんですよ
#あさ8
#日本保守党

[北村晴男 @kitamuraharuo]

国民負担率が45％を超える状況です。充分に自活能力があり、子供も余裕で育てられる外国人に限って在留資格を与えるべき。
安く働いてくれる外国人を大量に入れることは、企業経営者を過度に助け、一般国民に負担を強いるもの。
その意味で、連合・共産・立民などは「日本人労働者の敵」と言う他ない。

[竹内久美子 @takeuchikumiffy]

中国人は雇わないと言った准教授は懲戒解雇処分。
皇族(反論できない)に大変な差別発言をしたの教授には注意しただけ。

[清水ともみ @swim_shu]

臓器、奪われてる。子供たち、失踪してる。
中国人移民が増えれば、自然と日本は中国になります🇨🇳

[経済評論家 渡邉哲也 @daitojimari]

スペイン　極左の首相に業を煮やし、ついに国王が軍を直接指揮

[経済評論家 渡邉哲也 @daitojimari]

クルド解体の解体始まりました。就労資格のない人を働かせていた場合、罪を問われるだけてなく永住資格を含む在留資格を失い、国外強制退去書処分になります。警備の為、警察と自衛隊OBがサポートします。

[mei @2022meimei3]

9月13日（今度の日曜日）に投開票を控えた沖縄県知事選で玉城デニーが苦戦しているのに焦った🇨🇳メディアが、デマ報道でデニー援護射撃。
https://t.co/gdJJ4oiCUL
内容🔻
選挙を前にした玉城デニーへの批判的な投稿は東京等の本土からのもので、沖縄を分断しようとしているから惑わされるな。
9月13日の沖縄県知事は、沖縄の未来は沖縄県民以外の誰にも決められるべきではない、と示す場だ。
沖縄の人々が今どのように感じているかを確認する為に過去100年を振り返るんだ。（◀︎何様？）

☆1879年、日本は琉球政策を実行し、完全な植民地併合をした。
その後数十年間、日本軍は沖縄で数々の残虐行為を行い、地元の文化は後進的で未開であると蔑まれた。

☆第2次大戦時にアメリカ軍の上陸後、日本軍は多数の民間人を戦場へと追いやった。場所によっては、民間人に集団自決を強要した。

沖縄の人々にとって、あの戦争は祖国を守る為のものではなく、植民地支配者によって踏み台として利用されたものだった。
この記憶は世代から世代へと受け継がれ、今日に至るまで色褪せる事なく残っている。（今度は🇨🇳俺らが利用するんやっ）

☆戦後、日本が経済奇跡を享受する一方で、沖縄の人々は米軍政権下で二級市民として暮らしていた。1971年、日米両国は返還協定を締結し、1972年5月15日、行政権は正式に日本に返還された。この協定には尖閣諸島とその付属島嶼の日本への「返還」も含まれていた。（◀︎尖閣諸島も日本に返還されたと書いて自爆🫨普段あれだけ🇨🇳固有の領土や騒いでる癖に？w）

中国人はこの負債を忘れておらず（◀︎？）沖縄の高齢者達もそれをよく理解している。米軍基地は撤退していないどころか、ほぼそのまま残っているのだ。

だそうです。

デニー援護どころか逆効果では？
沖縄の人達は今回の選挙では経済活性化を最重要視しています。活動家デニーでは厳しいでしょう。

[百田尚樹（作家/日本保守党代表） @Hoshuto_hyakuta]

おいおい、わしの予想より1年も早いやんけ！

マジで1年くらいは持ってくれよ。
なんか、わしが予想外したみたいに見えるやんけ。

[平井宏治【公式】｜日本を護り、豊かにする―経済安全保障 @KojiHirai6]

狙いは明らかではないか。むしろ、一切の関連技術を遮断し、出荷価格を１０倍に値上げして、中国の製造コストを爆上げさせればよい。手に入らないで困るのはあちら側だ
https://t.co/FwHyQykR0d

[島田洋一（Shimada Yoichi） @ProfShimada]

今、Ｘのニュースではこうなっている。
仮に北村晴男法務大臣が実現したとして、北村氏なら既存の利権構造に取り込まれることはない。
高市首相の大英断に期待したい。

[経済評論家 渡邉哲也 @daitojimari]

多分、多くの外国人は、臨界点を超えた時の日本と日本人を理解していないと思う。一旦ルールが決まれば、役人も社会も融通が効かない。粛々と対応が進み日本社会から排除される。島国であり、それが島国の免疫機能です。

[橋本琴絵 @HashimotoKotoe]

そう私たちは外国人が嫌いなのではない。無礼な人々が嫌いなのだ。非礼な方々に日本へ来てほしくないのだ。しかし、左翼は無礼な、非礼な、という属性は人種に該当すると荒唐無稽な批判をしてこの国を汚くしている。

[mei @2022meimei3]

不動産バブル崩壊により税収が激減している中国地方政府が不当な法執行をしまくり、罰金収入が過去最高の10兆円を記録。と昨日話題でしたが、

中国地方政府の不動産収入が更に激減（GS報告）

今は土地売却収入▲70%ですが、2027年までに▲80-90%見込み（ほぼ消滅ですね）
この数字は、中国の地方財政モデルの不可逆的な崩壊を示しています。
地方政府のインフラ投資余力・雇用創出力の低下を通じて、内需（消費・雇用）への波及は避けられません。

🚨中国に依存している日本企業にも影響してくると思われます。

特に民営中小企業が標的になりやすく（趨利執法）、予見不能な罰金・追徴課税リスクが経営を圧迫しています。かなり倒産しているかも。

中国人民への影響も甚大で、可処分所得への下押し圧力が強まり更に内需が死んでいきます。
北京も焦って来ており、公安部・最高検が是正通達を出す動きがあるものの、地方財政の構造的な穴（不動産収入▲70%以上）が埋まらない限り構造は変わり難いですね。
https://t.co/fM7E6RnVgn