ジョン・スミス

ツイートは所属組織とは無関係の個人的なものです(=ﾟωﾟ)ﾉ

[ジョン・スミス @cipher999]

・当アカウントにおいての発言はすべて個人の見解であり、所属する組織とはいかなる関係もありません。
・RT、Favしたツイートについては、必ずしもその内容に賛意を示すものではありません。

[如月 @abisu009]

@gerogeroR 女がやり逃げされる→「男はクソ！！DNA検査しろ見つけ出せ逮捕しろ！！」
男が托卵される→「托卵されたから何？加害者は夫！托卵なんか問題ない！DNA検査とか妻を信じてないの！？」

これを同じ連中が口にする狂気よ

[Ad Meyer @AdMeyer1999]

@gerogeroR ＤＮＡ鑑定を法制化するなら、併せて「托卵罪」を刑法犯として制定する必要がありますね。婚姻無効・確定収監・子供取り上げ・実父立件あたりをセットにして。

[れおん @sudachishiumai]

@gerogeroR 自己負担が少額または無いであれば、疚しい事のない大多数の女性は賛成すると思います。ついでに遺伝性の病気の検査もしてもよいかもしれません。
托卵する人の事なんて理解出来ないし、したくもありません。
反対してる人達って何なんですかね。

[世捨て人returns @returns94655]

@gerogeroR 托卵って、大体の場合｢自覚有って故意に｣やってるから
自分の不貞行為が原因で100％｢托卵する妻｣が悪いからですよ
男性ヘイトに持って行く事が無理筋だから黙ってるのでは

[阿波の三十路 @awanomisoji_srw]

@gerogeroR 托卵がバレたら女が悪く言われる、それが耐えられないからとしか…

[keseran @Rasa_X]

@gerogeroR 女も60過ぎると、息子の嫁が托卵するのが耐えられないからDNA鑑定に賛成するようになる。実に分かりやすいですな。

[lizard-man @lizardman315]

@gerogeroR 義務化しない理由がわからんよね。
托卵という配偶者を裏切る最低最悪の行為を、摘発することは正当な行為。
何より托卵を強力に防止できるんだから、むしろやらない理由ガないやろ。

批判する奴等は何なんだろうね？
卑怯卑劣な托卵犯を野放しにする、卑怯卑劣なクズ共ってことはわかるけど。

[なつふね。 @natsufune_c]

@gerogeroR 信用されていない！蛙化！とか言いそう

男性なんて知らない女性の防犯のために、ある程度「性犯罪者予備軍扱い」されるような状況さえ飲み込んでるんだから

パートナーと子供のためにDNA鑑定くらい飲めよ、とは思う

[偽公式アカウント(非公認) @faker_800man]

@gerogeroR 良いこと考えた。
托卵が判明した子供を引き取る組織を托卵肯定してる女さんとチン騎士達のカネと人手で設立してはどうだろう?
連中の主張に基づくと【血の繋がりのない知らん奴のガキ】を【自分の身を切って人生を賭けて育てる】のは当たり前だそうなんで、当然血税に頼らず率先してやる筈だよなぁ?

[DAIKUN最高スーパーワン @DAIKUN_FK7]

「EV化に乗り遅れた日本は負ける」という言説に対する違和感を完璧に言語化したポストを見かけた。
論点は「中国企業と真っ正面から戦うのがどれほど愚かか」という構造的なビジネスの現実。
中国が官民挙げて本気で突入した市場は、巨額の補助金と無数の参入者によって極限の「超レッドオーシャン」と化す。そこでは常軌を逸した価格破壊が起こり、一部の勝者を除いて中国メーカー自身すら赤字を垂れ流して苦しむ。誰も利益を出せない「焦土と化した市場」が作られるのがいつものパターンだ。
そんな共倒れ覚悟の消耗戦に、なぜわざわざ自ら飛び込まないといけないのか？
市場シェアや販売台数（規模）だけを見て「遅れている」と叩く人は、企業経営の本質である「営業利益と資本効率」を無視している。赤字のEVを大量に作って売るより、需要が非常に高く高利益率なハイブリッド車（HEV）で着実に利益を上げ、その資金で次世代技術の開発を進める日本の全方位戦略は、極めて冷徹で合理的な経営判断だ。
相手の土俵（補助金漬けで価格破壊が起きるバッテリーEV）で戦うのを避け、自社が絶対的な技術的優位性と特許網を持つ領域（高効率なHVや複雑なモノづくり）で利益を確保する。
「勝てる場所で戦う」という孫子の兵法通りの戦略をとっている日本の自動車産業に対して、「潮流に遅れている」と騒ぐのは中国の構造的な恐ろしさとビジネスの損益計算書（P/L）を舐めすぎている証拠だと思う。

と考えるのはそれなりに自然かもしれんなあ。

[うぃっちわっち(丁稚) @Witchwatch99]

@Toramaru_F この流れを理解してると例の発言以降中国のヒステリックっぷりの理由が理解出来ますし、本当にやるつもりなんだなと思えるのです。

[寅丸 @Toramaru_F]

@Witchwatch99 この“唯一の勝ち筋”が完全に消えたのが、高市総理による
「台湾有事は日本の存立危機事態」
という発言

中国とそれに呼応したサヨク勢力の高市総理の答弁に対する常軌を逸した反発はこれのせい

[うぃっちわっち(丁稚) @Witchwatch99]

条件付きです。

中国の台湾侵攻のシミュをやって「日本が不参加、米軍の国土使用を拒否した場合」以上の条件で勝利出来る、という結果が出たそうで。
その結果が周知された辺りから沖縄の基地反対運動が活性化しました。

[諸 勝文/時間価値経営コンサルタント/株式会社イチコン @moro_1con]

全部調べてきたぞ
アンドラ：フランスとスペインに委託
クック諸島：ニュージーランドに委託
コスタリカ：与党が武装民兵を所持、非常時は徴兵あり
ドミニカ：武装警察あり
グレナダ：グレナダ警察軍あり
アイスランド：NATOに委託
キリバス：オーストラリアとニュージーランドに委託
リヒテンシュタイン：スイスに委託
マーシャル諸島：アメリカが防衛義務
モーリシャス：準軍事組織あり
ミクロネシア：アメリカに委託
モナコ：フランスに委託
ナウル：オーストラリアに委託
ニウエ：ニュージーランドに委託
パラオ：アメリカに委託
パナマ：国家保安隊あり
サモア：ニュージーランドに委託
サンマリノ：軍隊はないが徴兵制あり
ソロモン諸島：イギリス・中国・オーストラリアなどが軍事的影響力を行使し混乱
セントキッツ・ネービス：セントクリストファーネイビスとも言う。国防軍あり
セントルシア：準軍事組織あり
セントビンセント・グレナディーン：王立警察隊あり
ツバル：オーストラリアに委託
バヌアツ：武装組織のバヌアツ機動部隊あり
バチカン：イタリアに委託
ルクセンブルク：軍隊あり

26ヶ国中
1.軍隊があったのが2ヶ国
2.別の名前で持っていたのが7ヶ国
3.他の主権国家に委託しているのが14ヶ国
4.非常時の徴兵制があるのが2ヶ国
5.軍隊が無くて混乱に陥ってるのが1ヶ国あった
日本をここに加えるなら2のカテゴリになる。

[たけのこの里で今川焼き @SIGe3003]

@gerogeroR 検査なんてそれこそ保険適用するか無償化にすればいいかと
タダになれば皆受けるでしょ？

後　ろ　暗　い　と　こ　ろ　が　な　け　れ　ば

[もへもへ @gerogeroR]

托卵の問題点。完全に家庭と子どもを破壊する行為が「間違いなく少なく見積もっても年間5000件以上確実に起きていて、完全に防ぐ技術が普通にそこまで極端に高価ではないコストで実施できるのだからDNA鑑定を法制化」すべきだと思う。
やり逃げ男だって捕まえられる可能性が上がる、女性にも益があることなのになぜか女性と女性系の人権団体が反対の立場なのなんなんですかね？

[ばんえい十勝 @banei_tokachi]

ありがとうヤマカツエース
～激動の世代を走り抜けた漆黒のエース～

黄金の7歳世代としてばんえい競馬を牽引し、その中でも確かな輝きを放ち続けたヤマカツエース。安らかな眠りを祈ります。

ヤマカツエースの献花台は、9月7日（月）まで帯広競馬場 インフォメーション横に設置いたします。

[弓月恵太 @ssomurice_local]

首相がXに投稿すると「SNS偏重」、この意見にはさすがに驚いた。

日本は自由主義国家であり、首相を含めすべての国民に「言論の自由」が保障されている。

一国のリーダーが様々な機会を利用し、多くの国民と意思疎通を図ろうとする行為は、民主主義の根幹と言っていい。

言論を国会や記者会見といった機会に限定し言論の自由を奪おうとする思考は、日本の国家観と相反している。

批判や反対ももちろん自由だが、最後はすべて国民が判断する。

それは国会であれSNSであれ同じである。

『高市首相はなぜ国会でなくXで疑惑に反論するのか　SNS偏重の背景と今後の影響』
https://t.co/XenwxSaf7r

[弓月恵太 @ssomurice_local]

今日最も重要な歴史的事実を伝える情報。

オールドメディアを仲介せずに、直接ベッセント財務長官のXアカウントを追うことをお勧めします。

[Treasury Secretary Scott Bessent @SecScottBessent]

President Trump has dismantled Iran’s military capabilities, destroyed nearly 100 percent of its military factories, and buried its nuclear program.

We are now entering the endgame. At dawn begins an economic D-Day — the single greatest financial offensive ever marshaled against an adversary.

The Islamic Republic has subsisted by dressing extortion as security guarantees. It has drawn strength from a calculus that regards Iranian retaliation as certain and American enforcement as negotiable. Under President Trump, that era is over. And those who fear the danger of defying Tehran ought not to discount the cost of testing Washington.

The President has created the conditions to leverage every agency, every authority and action many assumed we would never summon. Our objective is to sever every economic lifeline that sustains the tyrannical regime until Tehran stands alone.