マミー

バレエ教師です。歴史好きの主人の影響で数年前から正しい日本の歴史を学び聞き、この素晴らしい国を心から誇れるようになりました。まだまだ勉強中です。

[Samurai Shiba @SamuraiShibaJP]

ムスリムの方がこう言ってた。

「遺体を焼くことは
死者の尊厳を傷つける行為だ。
私たちは郷には従えない。」

なら日本には
来ちゃダメだと思います。

[🇯🇵ダニエル🇯🇵 @daniel_0831]

今すぐ無くすべき無駄な予算。

LGBT
再エネ・脱炭素・EV車
外国人生活保護
男女共同参画
こども家庭庁
NHK
学術会議
議員特権・文通費
外国人雇用補助金
SDGs
外国人留学生補助金
アイヌ関連予算
ホリエモンロケット補助金
国連・ユネスコ負担
働き方改革
移民関連
JICA
外国人向け日本語教育←new！

[マミー @coffee3711]

@Cait_Sith_co 石破の発言とか、SNSでも見たくないわ。取り上げる価値あるのかな？

[さば｜看護師 @sabakangoshi]

9億の仕事に319億払って、310億が中抜きされる。
その一方で国民には「財源がない」。
…あるじゃん、310億。
中抜きを止めるだけで、財源出てくるよね？

[有村治子（自由民主党総務会長・参議院議員・全国比例） @Arimura_haruko]

北方領土は、「第二次世界大戦の結果」(戦利)として、ロシア領になったのではありません。

これは史実に反する、ロシアの主張であり、我が国は明確にこれを否定しています。

この点を押さえないと、領土問題の本質を、見誤ります。

戦争当時、日本とソ連が相互に不可侵を誓って締結し、現に有効であった「日ソ中立条約」をソ連が一方的に破棄し、昭和20年 (1945)、8月9日に突如ソ連が対日参戦。

日本がポツダム宣言を受諾し敗戦、戦闘を終決していた【終戦直後】(8月28日〜９月5日)に武装南進し、我が国固有の島々である北方領土を【不法に】占拠したのがソ連、現ロシアです。

「戦争の結果」ではなく、【戦後】の【不法占拠】であり、今回のプーチン大統領の択捉島訪問に対して、アメリカ🇺🇸、イギリス🇬🇧、フランス🇫🇷、ドイツ🇩🇪、イタリア🇮🇹、カナダ🇨🇦、ウクライナ🇺🇦、ルーマニア🇷🇴、エストニア🇪🇪、ラトビア🇱🇻、リトアニア🇱🇹はじめ、10カ国以上の国々が、日本を支持(またはロシアを非難)する発信をしています。

[まゆ @mayuhappy831]

ここまで外国人歓迎な体制を整えられるのに、日本人の子供を増やすための対策はされない。

[マミー @coffee3711]

@shoetsusato もう何を言ってるのか自分でもわからなくなってそう（笑）

[マミー @coffee3711]

政府に届きますように。

[メガバンク太郎 @megabank_tarou]

自民党の皆さま
財務省の皆さま
厚生労働省の皆さま
経済産業省の皆さま

お世話になっております。
正直、このニュースを見て驚きました。

ベビーシッターや家事支援サービスを利用した人への税優遇を検討。

いや、そこですか。

私はこれまで子育てをしてきて、
身近でベビーシッターを日常的に利用している人に、ほとんど会ったことがありません。

もちろん、
必要としている家庭はあるでしょう。

利用する人への支援を否定するつもりもありません。

でも、国の子育て税制として、
まず優先すべきことは本当にそこなのでしょうか。

ベビーシッターを使う家庭は限られます。

家事代行を使う家庭も限られます。

でも、
子どもを扶養している家庭は、全員が毎日子育てをしています。

ベビーシッターを使わなくても、
子どもは毎日ご飯を食べます。

家事代行を頼まなくても、
服は必要です。

塾、習い事、学校用品、住居費。

0歳でも、
5歳でも、
10歳でも、
15歳でも、

親は自分の所得から子どもの生活を支えています。

なのに、
所得税では16歳未満の子どもに扶養控除がありません。

ここでしょう。
まず直すべきは。

年少扶養控除を復活してください。
これは単なる子育て支援ではありません。
税制の「担税力」の問題です。

同じ年収800万円でも、
一人で生活する800万円と、
そこから子ども3人を養う800万円では、

税金を負担できる余力が違う。

子どもが増えれば、
家計から必ず出ていくお金が増える。

だから扶養人数を税制に反映する。

極めて当たり前の話です。

それなのに、
子どもそのものには扶養控除を認めず、
特定の育児サービスを利用したら税優遇する。

どうしても順番が逆に見えます。

ベビーシッターを利用できない家庭は？
地方でサービス自体が少ない家庭は？

祖父母にも頼れず、
夫婦だけで必死に育児している家庭は？

仕事から帰って、
ご飯を作って、
お風呂に入れて、
洗濯して、
宿題を見て、
翌朝また仕事へ行く家庭は？

その家庭の負担も、同じ子育てです。

特定のサービスを使ったかどうかではなく、
まず、
「子どもを一人扶養している」

という最も普遍的な負担を、
税制で認めてください。

ベビーシッターを使う子どもも、
使わない子どもも、

0歳でも、
5歳でも、
10歳でも、
15歳でも、

全員、扶養家族です。

子育て政策を複雑にする前に、
当たり前のところから直してください。

年少扶養控除を復活してください。

ベビーシッターを使った人への税優遇を考える前に、

子どもを扶養している人への「扶養控除」を戻す。

まず、そこでしょう。

#年少扶養控除
#年少扶養控除を復活して
#子育て支援
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@meti_NIPPON
@jimin_koho
@MOF_Japan

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[Lord Luther-Hiroshi Ichimura @luther_ichimura]

子どもの活動機会と、教員の犠牲を交換条件にしてはいけない。

「部活動を廃止するな」という主張には、一つの混同がある。
子どもが音楽やスポーツに触れる機会を守ることと、学校の教員が顧問として支える現在の仕組みを残すことは、同じではない。

部活動が、家庭の経済状況にかかわらず、多くの子どもに楽器や競技との出会いを与えてきたことは間違いない。
しかし、その教育的価値を理由に、教員の善意と十分な対価のない長時間労働まで正当化することはできない。

価値の高い教育活動であるほど、個人の犠牲ではなく制度によって支えるべきである。

一方で、学校から地域へ移せば解決するわけでもない。
参加費や移動手段を各家庭へ任せれば、今度は教員が負っていた負担を保護者と子どもへ移しただけになる。
地域にクラブが存在していても、通えない子どもがいれば、活動機会を保障したことにはならない。

必要なのは、学校施設を活用しながら、指導者へ正当な報酬を支払い、経済的に参加が難しい家庭には公的な支援を行う仕組みである。
指導を希望する教員が参加する場合も、善意による奉仕ではなく、正式な仕事として扱われなければならない。

指導者の質も問われる。
演奏や競技の経験があることと、子どもの発達に合わせて教えられることは別である。
地域へ任せるなら、指導者の選定や研修、責任の所在まで公的に整える必要がある。

守るべきなのは「部活動」という制度名ではない。
家庭環境にかかわらず、子どもが文化やスポーツに出会い、続けられる環境である。

部活動を学校から切り離しても、教育から切り離してはいけない。

「学校から地域へ」ではなく、「教員個人の善意から公共の責任へ」。
そこまで進んで初めて、部活動改革と呼べる。

[無印良田@中学受験その後 @akikazegojougen]

中高部活の地域移行の話、部活擁護サイドと無償労働反対の教師サイドが対立してるけど、本当の敵は教師の部活労働対価に予算をつけない行政じゃないかと思うので、そこで無用に対立して欲しくないなって思います...
教師の部活動労働に予算をつけるのって、そんなにハードル高いの...？😥

[日本は素晴らしい国_この国に相応しい憲法を_Kenkyukenkyu @Kenkyukenkyu2]

広めないで🙇‍♂️

[久米康宏(日本一しゃべる医師) @cmentapresident]

1人でも知らないと困るので広めてください。

生活保護だと無料で不妊治療が可能です。

外国人まで対象です。

こんなの許せません。

[🎌千葉の次郎長（一心会） @tibanojirotyou]

知ってたけど、知らなかった人のために。

[ゆでりんごチャン🍎 @yuderingochan]

子供たちが通いたくなるような、子供を通わせたくなるような、公立小中高があればいいわけで。昭和校舎や和式トイレとか、先生の待遇とか、どんどん国をあげて変えて行ってほしい。国立大にもどんどんお金回してほしい。

[マミー @coffee3711]

@takaichi_sanae 高市総理と内閣サイコーです。
絶対日本が良くなる、良くしていただけると信じて、支持いたします✨

[あーぁ @sxzBST]

蓮舫さんが手元が狂ってこのポストを削除してしまったようなので拡散にご協力お願い致します。

[諸井真英／Masahide Moroi @moronojapan]

もうドイツやフランスで既に失敗しているのが移民向けの学習プログラム。

日本の公立小中学校でも日本語がわからない外国人児童の影響で学習内容のレベルが低下、成績が低下、授業崩壊、教師の加配などの影響が出ている。

一度受け入れをストップしなければ、日本の子どもたちの教育がますますおかしくなる。

[🦋mana🦋 @lovemana0505]

容認できなくて当然だと思う方、どうぞこの投稿の拡散にご協力を。
北海道の農家を守りたい。

[政治知新 @seijichishin]

産経報道をきっかけに再び注目された「メディアvs首相」問題。

メディア側は「会見・ぶら下がりが少ない」と批判。
一方総理周辺は「GDP成長・実質賃金上昇・農産品輸出拡大など実績をマスコミが書いてくれないから、自らXで発信している」と。

一部メディア（朝日・毎日・東京・共同など）は成果を軽視し問題点に比重を置く傾向が指摘される。
2025年10月の時事カメラマン「支持率下げてやる」発言も、そうした空気の象徴として炎上した。

権力監視は民主主義の根幹だが、「敵視」に傾くと選択的報道になりやすい。
結果として首相がSNS直接発信にシフトしたのは自然な反応とも言える。

総理はプラスを強調してよい。
メディアは広く公平に報じるべき。
その役割分担が機能していれば、今のような対立は緩和されていたはず。ありのままの情報を国民に届けることこそが最重要。 #高市首相 #メディア

[マミー @coffee3711]

@takaichi_sanae 是非教員の待遇改善もお願いいたします。よい人材が集まってほしいと思っています。