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確かに白人は奴隷制度を発明しなかった。 そして大英帝国は奴隷制度廃止法を制定したのも事実。 しかし、もっと大きな流れで歴史を捉えてみましょう。 奴隷貿易は古代ギリシャ・ローマや中世ヨーロッパに広まっていたが、15世紀の「大航海時代」に西インド諸島・中南米で先住民がポルトガルやスペインの侵略により奴隷労働とされた。 しかし欧州からもたらされた疫病で人口が激減、そこで16世紀からアフリカ大陸の黒人奴隷を供給する「大西洋奴隷貿易」が始まり、黒人奴隷が主流となった。現地アフリカの奴隷商人が奴隷狩りを行いヨーロッパ人に売却したのである。 16世紀半ばにはポルトガルやスペインの商人を乗せた『南蛮船』と呼ばれる貿易船が日本に来航するようになった。その商人らは、日本と交易を行ないながら日本人も奴隷として輸出し始め、イエズス会の宣教師たちが日本の神社仏閣を破壊し始めた。 当時日本の大名のトップ豊臣秀吉がバテレン追放令で侵略による植民地化と日本人奴隷が主流となる「太平洋奴隷貿易」を瀬戸際で防いだのである。 その後17世紀以降は、ローマ教皇が異教徒を奴隷にする許可制で正当化された、当時最も有益な商売としてヨーロッパ諸国が競って参入し、奴隷貿易が禁止される19世紀初頭までに新大陸に到着したアフリカ人は1200万人から1300万人と推計される。 大英帝国が19世紀に奴隷制度を廃止したのは歴史的事実であるが、その後も他の欧州列強と弱体したアフリカ・アジアの侵略・植民地化を進めたことも歴史的事実である。 初期のアメリカ公民権運動の指導者であったW・E・B・デュボイスは、「有色人種国家であり、その肌の色が戦争の根本原因である日本は、巧妙な世界からの攻撃の犠牲者であるが、日本人は人類の大多数を支配する指導者となり、アジアにおける白人支配の終焉は既成事実となるだろう」と予言し、「日本は世界をヨーロッパの奴隷制から救った」と日本を称賛した。 第二次世界大戦で日本は敗戦したが植民地制度は終焉を迎え、アジアではすべての国が独立を勝ち取り現住民が普通の生活や教育を取り戻した。しかし残念ながら分割植民地化されたアフリカでは今も紛争が絶えず、米国では1964年公民憲法が制定されるまで過酷な黒人排斥が続き、今でも黒人差別が社会問題となっている。 以上がもっと大きな流れで見た歴史的な事実である。