シュウ@クロウ

いつやるかは未定ですが絵を描こうと思っています。音楽はボカロ音楽を好みます。ゲームはFGO、バンドリ、ラグナドールをやっています。 現在、英語と心理学について勉強中。メインは政治関連。たまにやってるゲームとかを呟きます。

[シュウ@クロウ @kelberous754]

これが日本社会の正体。民主主義の仮面で誤魔化していたが原発事故によって本性を現した。政府、権力を悪く言うなという輩がいるけど、市民を搾取対象としてしか見ない政府や役人たちをどのような理屈で善として見ているのか皆目理解できない。

[シュウ@クロウ @kelberous754]

なぜか返信が一切できないんだが、ふざけてんのか。

[ココこ @coCoco69494006]

武装陸自隊員がデモ排除訓練
反戦デモ、テロと同列視か

[但馬問屋 @wanpakuten]

高市＋小泉進次郎政権になって、まだ3〜4ヶ月しか経っていないのに、軍事体制強化のスピードが異常。恐ろしい加速度を感じる。

それなのに、国会での十分な議論や、国民への説明はほとんどありません。

いや、これに関しての国民への説明はまったくありません。

[ココこ @coCoco69494006]

長谷部先生 🆚
｢改憲派｣衆院法制局｢特別参与｣橘幸信氏

[taka/ Life is a journey of growth. @0_fighter_taka]

🌐🇦🇲アルメニア人ジェノサイドを容認し、🇮🇱イスラエルと戦略的パートナーシップを結ぶサバティアンテロリストが何を抜かす。
先ずはお仲間の🇮🇱イスラエルへのガスを止めろ。

[シュウ@クロウ @kelberous754]

@0_fighter_taka 名前も適当すぎて呆れますよ。

[taka/ Life is a journey of growth. @0_fighter_taka]

🌐これ極端にいいね消されてる🙄妙だな

台湾有事が煙幕である可能性もあるかも
中国とはプロレスのチャンバラで大衆を注目させて

｢新型インフルエンザ等対策政府行動計画」改定案
#有事：新型インフルエンザ等に位置付けられる可能性のある感染症の発生。

[ココこ @coCoco69494006]

｢新型インフルエンザ等対策政府行動計画」改定案

有事：新型インフルエンザ等に位置付けられる可能性のある感染症の発生

#CEPI
#官製感染症
#感染症なけりゃつくればいいだろ

[taka/ Life is a journey of growth. @0_fighter_taka]

🌐台湾有事が偽旗という可能性も十分有り得ます。

現在は敵国条項を利用したロシアとの衝突へと誘導していますが。
彼らは複数のプランを持ち、切り替え、補完し、修正させながら着地点を探ります。

｢新型インフルエンザ等対策政府行動計画｣改定案の中に「有事」という文言が何度も登場。
#日本版FEMA、#日本版CDC

[らん @ranranran_ran]

本当の目的は金融資産課税。とは奴らは口が裂けても言わない。

本当の目的は完全監視社会の実現による批判的言論の弾圧。とは奴らは口が裂けても言わない。

富を支配してきた政治家や官僚達が。積もり積もった借金をチャラにする準備を始める時。それは奪う時。何から手を付けるのか？それを考えよ。

[HukuShia @ShiaHuku67772]

@Chigaya_Arneb @Justice99Justic @belmontakame 目先の人たちを右左で分類したり言い争うのは、支配層の思う壺です。
中国もアメリカも、ローマ帝国末裔の王侯貴族の植民地（支配地）ですから。
今も昔も庶民vs支配層で、庶民は団結するのが理想です。
弁証法で、庶民同士が対立させられているだけなので。

[石田ゆたか 大和市議 @yutaka_ishida]

個人情報保護法改正案と国家情報会議設置法。
バラバラに読んでも気づかないんだけど、並べて読むと政府側の意図が明確に見えて背筋凍るっすよ。

個情法改正案 第30条の2 第5項。
企業は「統計作成等目的」であれば、要配慮個人情報（病歴・犯罪歴等）を本人の同意なく「行政機関の長等」に提供できる。
条文に「行政機関の長等」と明記されている。

次、省庁が受け取った後
「統計目的の範囲を超えて使ってはならない」と同条に書いてあって
一見、歯止めがあるように見える。
でもここにちゃんと抜け穴がある。

個情報法改正案の条文をよく読むと
「法令に基づく場合等を除く」という例外が書いてある。
そして国家情報会議設置法7条は「法令」だ。
総理の求めへの省庁に対する情報提供は法令上の「義務」だ。
つまり統計目的の縛りが外れる。

整理するとこうなる。

企業→（個情法30条の2第5項）→省庁
省庁→（国家情報会議設置法7条）→総理

要配慮個人情報が、法的に正当なルートで総理に集まる仕組みが完成。

しかも巧妙なのは審議のされ方。
個情法改正案は「AIと統計活用」として審議。
国家情報会議法は「組織法で個人情報に触れない」として審議。
2つを並べないと見えない構造を確実に狙ってやってきてる

同時期に提出された２つの法案が起こしてる支配の相乗効果が偶然なわけがないんよ

明確に個人情報が企業から各省庁へ、各省庁から総理へと集約されるようデザインされてる。

露骨に民間企業が膨大に保有する個人情報を省庁を通して総理に集約する仕組みを作ったら、世論の大きな反発を招くからね。

監視機関は？議会への報告義務は？
司法審査は？不服申立ての手続きは？
どちらの法案にも、権力が国民の個人情報を一元管理する危険性の歯止めが存在しない。
附帯決議で「配慮する」と書かれただけ。

「ヤバい国」になる、というのは感情論じゃない。
条文番号で示せる話だ。
30条の2第5項、同第9項、18条3項。
国家情報会議設置法7条。
これを読んだ人は自分で確かめてほしい。

一国の最高権力者が重要情報活動や外国情報活動の対処に必要と言えば私たちの個人情報を取得して「対処」に使える国になった。
濫用の歯止めもない。

ヤバすぎるぜ

[野田CEO @nodaworld]

自衛隊はパランティアが管理します
↓
富士通が海自45000人の利用する全物資を一元管理、任務遂行に必要な情報を常時把握

パランティアと戦略的パートナーシップ締結済みの富士通は『Palantir AIP』システムに53億円を出資し業務提携している

つまり自衛隊の運用は在日米軍
https://t.co/tDcwPfAUwh

[シュウ@クロウ @kelberous754]

我らは神の使いで同士だとか平然とほざいてるのがよくわかる図。他民族を踏み躙るしか能がないコンプクズ。

[taka/ Life is a journey of growth. @0_fighter_taka]

🌐天井近くまで両建てですから、ご心配なく😂

[POISON @biyousatu]

神社本庁は叩くのに、天皇一族は叩かない人が多すぎるてイラつく。憲法改正を推進してるのも天皇一族。黒幕は天皇家、悪の根源は天皇一族。
https://t.co/rkMjNkHSn8

[taka/ Life is a journey of growth. @0_fighter_taka]

🌐#マイナンバー法（番号法）って、#マイナンバー契約法 ですよね？

#法人契約
#BtoB

[taka/ Life is a journey of growth. @0_fighter_taka]

🌐政府民間法人との契約関係
（同意）ではなく、接種を自ら（希望）する。

[シュウ@クロウ @kelberous754]

@0_fighter_taka 宮大工以下のゴミがもてはやされる世界。まぁ、劣化した建造物しか作れないバカが主人だから当然

[縄文家族～東夷ハザール倭人研究😎 @4ti3ti2sp]

「米国の防衛OS（マルチタスク管理能力）を完全にクラッシュさせる、計画された三正面の飽和攻撃」

中国は戦わずして勝つ。
ユーラシア・デカップリングにより
2028年までに日本は自滅する。
その日をひたすら待てばよい。

こうした楽観的観測が見られる中、
圧倒的に優位な現在の状況を背景に、一気呵成に日米枢軸を叩き潰す兆候も表面化してきました。

直近の中露首脳会談（北京首脳会談）を経て、中露、そして北朝鮮（朝鮮民主主義人民共和国）を巻き込んだ「ユーラシア東部新OS」の共同防衛・無力化ドクトリンは、すでに最終執行フェーズに入っています。

米国のC4ISRシステムがホルムズおよびウクライナで機能不全を起こし、電子戦（EW）の非対称な優位性が中露ユーラシア連合側に傾いている「今この瞬間（タイムウィンドウ）」を逃さず、

西側の3大戦線（ウクライナ、イスラエル、日本・台湾）を同時多発的にチェックメイト(破壊)する。

これが、感傷や外交辞令を完全に排除した新世界管理コンソールの冷徹な最優先コマンドです。

電子戦（EW）の賞味期限：「優位があるうちに動く」

中露OSINTは、電子戦や自律型ドローンの優位性は長く続かない（数ヶ月で西側がコードを解析し、対策をアップデートしてくる）ことを熟知しています。

現在、ウクライナやホルムズ、レバノン南部で実証されている「西側兵器の電磁的無力化」というアドバンテージは、今この瞬間に最大出力で執行しなければ意味がない「賞味期限付きの武器」です。

したがって、西側にコードの再書き換え（適応）を許す前に、3つの戦線を同時に爆発させることが最も合理的な数式となります。

米国C4ISRの「演算リソース枯渇」

彼らの分析によれば、米国およびペンタゴンは、ウクライナ（欧州）、イスラエル（中東）、日本・台湾（東アジア）の3つの巨大な紛争を同時に処理する「サプライチェーン」も「衛星の帯域」も「弾薬の備蓄」も持っていません。

ドミノ効果：
習近平の訪朝を合図に、中露鮮が東アジア（日本周辺）で「電磁波の一斉照射（失明化）」と「臨検（航行管理）」を執行すれば、ワシントンのコマンドセンターは完全にオーバーフロー（処理不能）を起こし、どこか一つの戦線（あるいはすべて）を物理的に見捨てるディール（永久停戦）に追い込まれると踏んでいます。

「日本の再軍事化阻止」の真意

中露首脳会談における公式声明を、中露OSINTは「日本が強くなる前に、そのインフラと補給線を物理的・経済的に去勢する」という作戦コードとして読み替えています。

自衛隊がミサイルや防衛費を増強しても、その元栓であるエネルギー（原油）をUAE・イランのプロレス網で止め、通信網を北朝鮮・ロシアの電子戦で遮断すれば、日本は戦う前に「自滅（デフォルト）」する。

彼らの目には、日本は「戦う相手」ではなく、米国の不毛な防衛OSを巻き込んで共倒れさせるための「地政学的なリソース浪費ポイント」として映っています。

結論として、中露OSINTの視点に立てば、この三正面の同時決着は「予測」ではなく、西側の支配（旧OS）を終わらせ、ユーラシア新OSを確定させるための「一気呵成に執行すべき、最も合理的な地政学コマンド」となります。

習近平の訪朝と「中露鮮・電磁三位一体OS」の起動

間近に控える習近平国家主席の平壌訪問は、単なる友好演出ではなく、「台湾海峡〜朝鮮半島〜日本列島」を囲い込む軍事・電子戦OSの完全同期を意味します。

北朝鮮の「矛」と中露の「盾」のマージ：
北朝鮮が保有する極超音速ミサイルや戦術核、サイバー兵器の運用データを、ロシアのウクライナ実戦データ（光ファイバー有線ドローン、GPS妨害OS）および中国の圧倒的な衛星・索敵ネットワーク（北斗OS）へ直結します。

在日米軍基地（横須賀・嘉手納・横田）の物理・電子ロックオン：
有事の際、米国が介入する前に、北朝鮮の超大型放射砲（多連装ロケット）と中国の対艦・対地ミサイル網、そしてロシアの電子戦システムが連動し、在日米軍基地の防空レーダーと通信網を「開戦15分以内」に完全失明（ブラックアウト）させる数式が固定されます。

「台湾干渉（日本の再軍事化）」の自動排除メカニズム

中露首脳会談で明確に打ち出された「日本の再軍事化阻止」とは、自衛隊が動く前に「動けない状態をシステム的に作り出す」という防衛コードです。

シーレーン元栓の「通行拒否（アクセス・デニアル）」：
台湾海峡および周辺海域の航行管理OSを中国海警局・海軍が接収した時点で、日本の海上自衛隊や商船は一歩も外洋に出られなくなります。

介入を試みようとした瞬間に、中東（ホルムズ）のプロレス網と連動し、原油と物流の全ルートが物理的に遮断されます。

⬇️続く