美食家

Rolexが急に欲しくなった人…

[美食家 @misaking1126]

姓氏別姓？言ってる政治家の帰化歴を知りたい…。
帰化した人達が言ってるならそーいうこと。
日本人じゃな。日本国籍を取得した外国人でしかない。

[城之内みな🇯🇵 @7Znv478Zu8TnSWj]

帰化人が代表の公明党が、
女性天皇の実現、外国人参政権の実現を主張すると、
何だか「なるほど〜。やっぱりね」という納得感があるのはなぜなんだろう？

[城之内みな🇯🇵 @7Znv478Zu8TnSWj]

帰化人が代表の公明党が、
女性天皇の実現、外国人参政権の実現を主張すると、
何だか「なるほど〜。やっぱりね」という納得感があるのはなぜなんだろう？

[May_Roma めいろま 谷本真由美 @May_Roma]

東大総長を選んだ委員の1人の国谷氏は、藤垣氏は国際的な経験があり、開かれた東大を作り上げるのに最適だと述べている。

しかし今回選ばれなかった染谷先生は、理研にも所属し、多国籍な研究者と世界的な研究を行い、外国人研究者と多数の論文を発表、Scopusで発表論文602、引用数5万8千、Hi-index 108ではるかに国際的である。

藤垣氏の業績はイギリスとアメリカなら常勤講師にすら選ばれレベルのHi-index 12、論文数35、引用数426で、教授にはなれないし、学部レベルですら大学の国際化担当の役職にはまず任命されない。

日本のマスコミはこれをはっきりと述べない。

研究ができない人は管理業務やブランディングにも不適切と判断されるからである。

世界的大学では優秀な研究者は管理業務でも重要な役割を果たして当たり前である。

研究ができる人は、基本的に知的であり、研究は1人ではなく、共同研究者やスタッフなどと密なコミュニケーションを行い、予算や作業の管理も複雑なため管理が上手くなければ良い結果は残せない。

さらに論文は市場の要求を理解してなければ掲載されないから、マーケティング力も重要である。

つまり研究業績が世界基準でダメな人は、そのどちらも欠けているということである。

能力が不十分な研究者を総長に選んだ東大は

「我が大学は研究者として能力が低い人間を評価します」

と全世界に無料で宣伝しているわけである。

さらに東大=日本の知力の象徴であるから、日本は実力主義ではありませんと国として世界にメッセージを発しているのである。

これは高市首相以下、閣僚や国会で国民から選ばれた人々の総意なのか、国民は問うべきである。

@takaichi_sanae
@PressSec_JP
@jimin_koho

大学には「学問の自治」があるというが、それは大学が好き放題政治的なことをやる意味ではない。

自由闊達な議論や研究をやる環境を確保し、実力が評価される場を保証する仕組みを、大学自身が「自分で管理」するという意味である。

染谷先生の様な実力ある人が報われないのは、大学に公平な評価基準がないという意味で、それはもう学問の自治が崩壊しているということである。

ちなみに、私がなぜこんなことを知っているかというと、うちの家人や知人、友人がイギリス、アメリカ、オーストラリア等の東大より評価が高い大学の研究者であり、自分自身もアメリカで行政学で長年全米一位の大学院を卒業しているからである。

仕事でも自分の同僚や周りの人らはオクスフォードやケンブリッジ、ハーバード、スタンフォードなど出た人らがゴロゴロしているし、博士号もある。

そんな人らが普通にいる。(ただ学位があるから稼げるか、高い地位につけるかは別の話)

また私の身内は工業系の研究者であり、戦前から民間企業や防衛産業、軍、自衛隊で仕事をしてきた。

だから染谷先生の業績の凄さが「世界基準」でわかるのである。

昨日の投稿が大変な反応があり、マスコミより詳しいという声があったが当たり前である。

マスコミの人らは私の様に海外大学院は出ていないし、国連専門機関の専門職経験はなく、身内や同僚に世界トップレベルの大学の研究者がいない。

訓練を受けていないし、マスコミの中の人らは研究者や海外で実務をやる人間より教育レベルが低いから世界の実態を知らない。

しかも社のブランド力で仕事するに過ぎず、自らネットや自営で商売しないため、マーケティング力を問われず、読者が知りたいことを理解していない。

外国語も英語すらできないのだ。

さらに記事を出すのに実名すら書かないのである。説明責任がないのだ。

つまり日本のマスコミの人らは東大の中の実力がない研究者と全く同じである。

従って東大総長選挙に関しても、日本のマスコミは私に比べたら遥かに取材費も時間も人でもあるのにまともな報道ができないし、本質をついた評価ができない。

つまり無能ということである。

そんな人らが発信する情報には付加価値がないから読むのは時間の無駄である。

[美食家 @misaking1126]

@mika03142015u 同じです。笑

[美食家 @misaking1126]

分かりやすい！

[すべざりえ @zaazasu]

日本国民全員に届け！

[すべざりえ @zaazasu]

日本国民全員に届け！

[すべざりえ @zaazasu]

直球ど真ん中の公職選挙法違反やらかして
「勢いで言っちゃった！以後気をつける！」🙏😜
とか

根拠のないデマで対抗馬を非難して
「スタッフが間違えてやっちゃった！削除した！」🙏😜
とか

日本の船に中国を刺激するなって言って批判されて、
「誤解を与えちゃったかも」🙏😜
とか

その場だけ、その件だけ撤回しても、
・スタッフ以外も着れるTシャツ販売(公職選挙法違反)
・対抗馬を蔑める悪辣なデマポストをリポストしまくり
・去年また尖閣周辺の漁業者の安全に関して聞かれて「自分たちが移動すれば？」と発言

とかさ、結局反省なんかしてないわけ。

このデニー氏の無責任な
「てへぺろ体質」は一事が万事なんだよ。
日本の要所の首長がこれでいいのかね？

[一蓮 @RhnI18hNgfz4YFU]

おみそ！ごもっとも‼️👍👏🎉

[すべざりえ @zaazasu]

沖縄県の皆さんに届け！

[弓月恵太 @ssomurice_local]

［自民税調、事実上崩壊］

悔しがっている日経新聞を見れば、この国が長きにわたり、財務省、オールドメディア、自民税調の談合支配だったことがよくわかる。

それを外部から支援してきたのが中国共産党と市場の投機勢力だ。

なお消費税が社会保障財源というのも嘘。単なる一般財源である。

5兆円の財源がないというのも嘘。税収増加分に外為特会剰余金だけで軽く10兆円が存在する。

さらに投資効果の少ない地方ばら撒き予算ももっと削れる。組織票頼みの緊縮派は当選が困難となり、さらによい。

戦後レジームは崩壊寸前。

高市首相、素晴らしいの一言。

[ライブドアニュース @livedoornews]

【殺害ほのめかす】「腹がすいて食べ物を盗みに入った。女性がいたので殺した」ベトナム国籍の33歳男が供述
https://t.co/dGqAZkweyU

飯能市の山林で91歳の女性が遺体で見つかった事件。男は、信号待ちの別の車に接触し、車を置いて逃走したが、民家に逃げ込んだところを現行犯逮捕されていた。

[ami @AmiSnugglebug]

小渕優子議員は、約2億6,000万円の政治資金収支報告書への記載問題、約7,400万円の親族企業などへの支出の疑いで特捜が捜査する直前にHDDにドリルで穴を開けて隠蔽し、秘書が逮捕されています。
今、彼女は「消費減税に反対」していますが、みなさんはどう思います⁉️😅

[真sin_nipponAE3803@ @Sin_nippon]

要拡散🚨

[美食家 @misaking1126]

初めて行ったRolexの店舗で…これは感謝なのか…？#Rolex #スカイドゥエラー　2年前にふらっと入ったRolexの店舗でDブルー売ってくれた時は嬉しかった… 久々に時計買う…予約してすぐ値上げ😭

[すべざりえ @zaazasu]

辺野古の事故の話を知らない人に
ぜひ見せて欲しい。

[話を聞いている桜井🌺 @sakurai7715]

🚨【告発】

東大生3人が、国連人権理事会に乗り込んだ💥

敵は沖縄の極左活動家と、バックにいる中国🇨🇳だ！

近日スイス🇨🇭で発見した、中国🇨🇳のスパイと、その嘘を全て晒す！

沖縄極左活動家らは、震えて待っていろ！

このポストを読んだ人は、拡散してくれ！

[竹田恒泰 @takenoma]

（誤字があったので訂正して全文投稿し直します）

日本政府は回答しないと思うので、「質問」の内容は簡単ですから、私が回答しておきます。

王毅外交部長が日本に問う四つの質問：
◆台湾問題は中国の内政であり、日本にどうして口出しする資格があるのか？

→集団的自衛権の行使の要件を定めるのは日本の国内問題であり、中国に口出しする資格はない。そもそも、高市内閣は台湾の帰属について言及していないし、日本政府は日中共同声明の立場を崩していない。中国大使館のXは、日本の選挙で「れいわ新撰組」を応援する記事をポストしていた。日本の選挙で中国大使館が政治活動を行う資格はない。自らの過ちに目を向けるべき。

◆中国の台湾地区で何か起きたとしても、日本にどのような権利があって集団的自衛権を行使できるのか？

→日本の集団的自衛権の行使の法的根拠は、国連憲章第51条及び、サンフランシスコ講和条約第5条cに明記されている。これら条文には地域は限定されておらず、そもそも高市内閣は「台湾地区」などと表現した事実はない。中国が言う「台湾」には尖閣が含まれているため、尖閣周辺で米艦を防護する必要が生じれば集団的自衛権を行使する「存立危機事態」になり得るのは当然のことである。

◆いわゆる集団的自衛権とは、交戦権を放棄した平和憲法を空洞化することを意味するのか？

→集団的自衛権は、国連憲章第51条に示された権利であり、その意味するところは世界の国際法学者が定義する通りである。日本は平和憲法の元、個別自衛権及び集団的自衛権は放棄していない。中国共産党軍が日本の存立を脅かす行動を取れば、日本は自衛権を行使するだけのことであり、東アジアが平和でいられるかどうかは、日本の集団的自衛権の行使要件ではなく、中国共産党軍の行動にかかっている。

◆かつて日本軍国主義が「存立危機事態」を口実に侵略戦争を引き起こしたことを思い出せば、中国とアジア諸国の人々が強い警戒心と憂慮を抱くのは当然である。日本はどこへ向かおうとしているのか。

→日本が起こした戦争は、自衛のための戦争であったことは、日本と交戦した米国の司令官であるマッカーサー元帥が米国議会で証言した通りである。「存立危機事態」は平成期に成立した安保法制で初めて定義された用語であり、昭和期には「存立危機事態」という概念は存在しない。存在しないことをどう「思いだす」のか不明であり、論評や回答に値しない。軍国主義といえば、チベット、ウイグル、南モンゴルを武力で蹂躙し、暴力で香港の自由を奪った中国の軍国主義が、世界から警戒されていることに気付くべきである。また、日本の集団的自衛権に対して異議を唱えているのは中国と北朝鮮のみであり、それ以外のアジアの国々からは、そのような指摘はなく、多くの国が平和のために日本との連携を深めている。日本が向かおうとしているのは「自由で開かれたインド太平洋の維持」であり、中国共産党軍が軽はずみにインド太平洋で戦争を仕掛けぬよう、各国と連携してインド太平洋の秩序の維持に努めることである。呉大使が「火の海に連れ込まれる」と言う表現を用いて日本国民を脅迫したが、日本国民は、そのような大使の野蛮な言動を嫌悪し、中国が日本の侵略を目論んでいるのではないかと警戒心を高めているところである。

貴殿が、このような誤った前提に基づいて、かかる愚問を日本政府に投げかけること自体、日本国民の独裁国家中国に対する心象を著しく毀損するものであり、決して中国共産党にとってよい結果を導くものとは思われない。中国の歴史上の賢人に倣い、言葉を慎むべきものと申し伝える。

※中華人民共和国には国軍はなく、党の軍隊しかないため「中国共産党軍」と表記した。

[美食家 @misaking1126]

@takezo_cyuka 👍

[美食家 @misaking1126]

死刑で家族親類すべて国外追放

[産経ニュース @Sankei_news]

性犯罪再犯クルド人男、2審で減刑　懲役8年→6年6月「示談成立を考慮」東京高裁判決
https://t.co/VliGQDUBIa

また、被告の未決勾留日数のうち160日の刑期への算入を認めた。これにより、刑期は1審の懲役8年から1年6カ月間減刑され、さらに160日（約5カ月と10日間）が6年6カ月から差し引かれる。

[美食家 @misaking1126]

#戦争とめてきた　#自衛隊に感謝と敬意を #外国人参政権反対