げろっぴぃ

[🎾こだテニ｜テニスマニアの研究チャンネル @kodawaritennis]

スライスは、とにかく
【横向きを保つこと‼️】
が、重要です👍

#tennis #テニス

[依田高典 @takanoriida]

両方「本当は常にフィールドトップくらいの論文を狙うくらいが丁度良いんだけれどね」実話なので敢えて掲載しました。

[𝗽𝗮𝗶 @pai02]

9/11(金)から本公開！
#オデュッセイア ここを押さえておけばOK! をまとめました

[げろっぴぃ @otonosamafrog]

オデュッセイアをIMAXで見てきたけど、没入感ハンパなくてちょっと間立ち上がれなかった。作品もさることながらIMAXがマジですごい

[舞ルズ症候群 @milessyokogun]

これ一生おもろい

[Shen @shenmacro]

「パイパイインフレ」

[げろっぴぃ @otonosamafrog]

久しぶりにめちゃくちゃワロタ

[トライアル @xavierutage]

ガチでありえない

[すかいふぃっしゅ @SkY_F1shm]

無印良品ってやっぱ天才やな

[ジョーカー @AntiNarcisist]

ゲーテの「人間がほんとに悪くなると、人を傷つけて喜ぶこと以外に興味を持たなくなる」って素敵な言葉思い出した。

[筒井.xls@エクセル関数擬人化本著者 @Tsutsui0524]

TEXTSPLIT関数で区切って、CHOOSECOLS関数で指定した位置の値を取得

これ便利

[EDINET DB @edinetdb]

中期経営計画書、上場2,718社ぶん・重複を除いて16,642本を構造化して持っています。

3年後・5年後の売上目標、営業利益目標、ROE目標、資本政策。会社が「何を約束したか」の一次資料です。

1Q決算は、その約束に対する進捗の答え合わせでもあります。中計のKPIと1Qの実績を並べる使い方が、この時期は特に効きます。

https://t.co/gZ6mRZfVM8

[げろっぴぃ @otonosamafrog]

坪380万くらいってとこかな(適当

[げろっぴぃ @otonosamafrog]

常盤公園の裏手に三井不がマンション建てるみたいだな。パークホームズ浦和常盤公園だろうか。公園目の前で学区は仲町小、いなげや至近で生活利便性はいいだろう。駅まで普通に歩けば12-15分程度だが歩道も拡張されて歩きやすい。問題は割と大きな墓地目の前ってところくらいだろうか。

[前田まさき @mmmsumo]

https://t.co/HeX36KNXR6

[ワンホ｜AI資料制作の人 @wanho_book]

ぐいーんと伸びる矢印は、この方法で自作できます。

[げろっぴぃ @otonosamafrog]

エアコンを27度にするとちょっと寒いし、27.5度だと部室の臭いがする。絶妙にちょうど合わないので、27.25度で設定させて頂きたい。

[げろっぴぃ @otonosamafrog]

仕事してる時のタマキンかっけー

[玉木雄一郎（国民民主党） @tamakiyuichiro]

【今の案では、2年後の現役世代の負担増は避けられない】

飲食料品の消費税負担額である「1人あたり年間約4万円の負担軽減」には賛成だ。しかし、この年間約4万円の負担軽減を、消費税率1％の減税と1％分の給付の組み合わせで「実質ゼロ」としようとする「議長案」には賛成できない。国民会議でも各党の賛同が全く得られていない。

そもそも、総理が消費税減税を公約に掲げた今年1月とは異なり、2月末に勃発したイラン戦争による原油高で、食料品だけでなくあらゆるものの値段が上がっている。また、総理就任時1.66％だった10年債金利も一時2.90％を超えた。

また、大きな負担増や利益の圧縮が避けられない農業や外食産業への対策も示されていないし、何より、2年後に税率を8％に戻すときに大幅な負担増になるなど、懸念点も数多く指摘されている。

そこで、国民民主党は、対案として、来年度からの「住民税控除引き上げによる住民税減税」など「現役世代減税」の実現を提案している。（「現役世代減税」については、本日法案を提出した。）

想定している財源（年5兆円）の範囲内で、こうした政策も含めた最適な政策や組み合わせを模索すべきではないか。

議長案を見直す余地や更なる協議の余地はあるのか、あるいは、もう全く変えるつもりはないのか総理に問うたところ、8月の頭までに結論を出せば間に合うという答弁があり、少しばかり協議の時間が伸びたと思われる。ただ、国民会議の議論には限界がある。もう、決めるのは総理しかいない。

私が指摘した一番の問題は、消費税を減税してもインフレ下では思ったほどモノの値段は下がらない一方で、2年後に税率を8％に戻す時には実質的な増税となることだ。特に、2年後から始まる給付付き税額控除の対象外となる年収540万円以上（場合によっては240万円以上）の中間層、現役世代に打撃が大きい。

国民民主党は、インフレ増税で、6年連続過去最高の税収、6年連続税収の上振れが生じている中、所得税・住民税の減税や年少扶養控除の復活など「現役世代減税」の方が、負担軽減策として効果的だと考え提案している。

総理に、仮に2029年4月に景気が悪くても必ず引き上げるのかと確認したところ、自分としは上げる方針は変わらないと明言された。そして、2年後に景気が悪くならないよう成長投資などを進めるということだった。それは否定しないが、2029年4月以降は、中間層・現役世代の手取りが減り、景気を下押しする効果が出る可能性は否定できない。

総理が本当にやりたいことが、消費税率を景気変動などに合わせて柔軟に変化させることなら、民間にレジシステムを改修させるのではなく、景気変動などに合わせて税率を柔軟に変えられる税制に変えることだ。例えば、法律で税率の範囲（バンド）を決め、その範囲内での具体的な税率は、電気代のように「政省令で決める」制度に見直すことも一案だろう。むしろ、こうした抜本的な法改正が実現するまで、給付や住民税減税でつなげばいい。

いずれにしても議論が足りない。もっと議論すべきだ。

#国民民主党
#玉木雄一郎

[げろっぴぃ @otonosamafrog]

バーゼル議論があったからバブルの傷口が多少はマシになったし、チャッカリ自国通貨建の国債はRW0%にしたり評価損益を自己資本参入にしてるし、バーゼルⅢの今では米銀の方がより厳しいルールになってるし、PVGの調整もようやく検討が始まってるし、全く大変なことになってないだろうし(早口

[shinshinohara @ShinShinohara]

私の父は「こんなことを認めたら大変なことになる」と警告していましたが、バブル経済ですっかり慢心していた日本では警戒心持つ人少なかったですね。私は今からでもこのBIS規制、見直してよいと思います。むしろかつての日本スタイルを輸出したらいいのに。