しん（核産業は生命の敵）

3.11後、自分と家族の身体的異変を経験。我が家の高度の汚染がわかり国内避難移住、次いで海外移住。最も恐れていた方向に舵を切った日本。市民はなんらかの形で動くべき。国内で声を上げるにせよ移住にせよ。#不正選挙 #脱原発 船橋(千葉)→江別(北海道)→ドゥマゲテ(フィリピン)→バレンシア(同)

[ウータン・森と生活を考える会 @HUTANGroupJAPAN]

ウータンの活動地ではないけど、NGO仲間のFNPFもたびたび訪れているコタワリンギン・ラマの大規模森林火災🔥😢

燃え広がる地域が増える前に、タンジュン・プティン地域でも消防体制を充実させて長期戦に備える必要があります🙏🧑‍🚒

森が燃え尽きる前に。命懸けで火を消す消防チームを支えてください！
STOP！森林火災 in インドネシア・ボルネオ島🐒🦧

▶️ご支援いただけると幸いです🙏
https://t.co/w6OO7UBCiA

[いのちの党 @inochinoto]

「いのちの党」への党名変更について（れいわ新選組 2026年8月6日）

れいわ新選組は、2026年8月6日に党所属構成員・職員スタッフ懇談会における協議を経て、臨時総会において綱領を改正するとともに、臨時役員会において規約を改正し、党名変更に必要な手続きを行いました。

新たな党名は「いのちの党」とし、
略称は「いのち」といたします。

今後、総務省に対し、
党名変更に係る届け出を速やかに行う予定です。

新たなロゴおよびブランドデザインにつきましては、
8月下旬に記者会見を開催し、発表する予定です。

[山本ジョージ（いのちの党代表） 衆議院議員 @yamamotogeorge0]

本日午後の衆議院本会議で、憲法改正の手続きを定めた国民投票法の改正案が可決されました。
465名のうち、反対したのはわずか5名（私と共産党議員）だけです。ほぼ99％の議員が賛成するという、まさに大政翼賛会と化してしまった現在の衆議院。

賛成した議員達は、「改正案を成立させることは 国会の責任」などと述べています。しかし実際は、「来年春までの改憲発議」という高市首相の念願をかなえるための下準備なのです。このままいけば、国会は、憲法改悪に向けて大きく動き出すことになります。
軍拡を推進する高市政権下での改憲は、絶対に阻止しなくてはなりません。

今後、国民投票法の議論は、参院憲法審査会の場に移る予定です。
れいわ新選組は残念ながら、衆院憲法審査会には席がありませんでしたが、参院では奥田ふみよさんがメンバーとして所属しています。
我々れいわ新選組としては、奥田さんを先頭に、参議院において、最後まで徹底的に反対し続けていく所存です。

【声明】改憲のハードルを下げるためだけの国民投票法改正に反対（れいわ新選組2026年6月19日）
https://t.co/Td0Ug06QtF

国民投票法改正案 衆院を通過 本会議で賛成多数で可決（NHKニュースhttps://t.co/2EdbrVJa0E

[いのちの党 @inochinoto]

【声明】
改憲のハードルを下げるためだけの国民投票法改正に反対
（れいわ新選組 2026年6月19日）

本日、自民党など4党提出の国民投票法改正案（日本国憲法の改正手続に関する法律の一部を改正する法律案）が衆議院本会議で賛成多数で可決された。
この法案は、憲法の国民主権を壊し、政府が好き勝手にルールを決め、戦争ビジネスに突き進むための扉を開けるものだ。その意味では本国会最大の悪法の一つが可決されたといえる。それにもかかわらず、国会の中も外も静かすぎる。

今回の改正は、国民投票法が抱える重大な欠陥を放置したまま体裁だけ整えて、「準備は整った」と改憲発議を強行するためのものでしかない。
国民投票法は2007年に成立したが、法制定時から深刻な欠陥が指摘されてきた。現在の国民投票法では、大量のCMにより、資金力のある勢力が有利に運動を進めることができてしまう。
現行法の欠陥の第一は、放送CM規制がほぼないという点だ。投票2週間前から、改憲に「賛成」・「反対」を呼びかけるCMを禁止するのみで、有名タレントが賛否の意見を表明するだけの意見広告なら制限がない。
第二は、インターネットやSNS上の有料広告に対する規制が全くないこと。
第三は国民投票運動に対する資金規制もないこと。つまり現行法では、お金のある側がテレビCM・ネット広告を垂れ流し、組織的な拡散を行って世論操作を目論むことも可能。
第四に最低投票率の定めもないこと。投票率が低く投票権者全体では少数者の賛同しかなくても、改憲が成立してしまう。
どれも本来真っ先に議論されるべき課題だが、法制定から約20年たった今も、結論は得られていない。2021年に国民投票法が改正された際は、3年以内にCM規制や資金規制等の措置を講じることが附則に定められた。しかし今回の改正案には一切盛り込まれなかった。

なぜか？
穴だらけの国民投票法のままのほうが、資金力のある組織にとって都合がいいから。国民投票法改正を推進する議員らは、改正案を「速やかに成立させることは国会の責任」などと述べているが、「来年春までの改憲発議」という高市総理の目標に間に合わせるための拙速な下準備でしかないことは明らか。
この者たちは緊急事態条項創設を糸口に、改憲を目論んでいる。緊急事態条項とは、「緊急事態」を大義名分に選挙を先送りし、国民の審判を経ない政権に権限を集中させるもの。戦時体制をしく準備であり、戦争ビジネスに突き進む土台となる。
現行法の欠陥を意図的に放置し、自らに有利な仕組みでの改憲を急ぐという与党の意図は明らかだが、野党は「必要な手続き整備だ」とアシストした。
かつて野党は「安倍政権下での改憲議論は許さない」と衆参での憲法審査会の開催に抵抗していたはず。軍事経済を推進する高市政権下なら、改憲に向けた準備は認めるというのか。
れいわ新選組は残念ながら衆議院憲法審査会に席がない。抵抗しない野党のアシストの結果、衆議院憲法審査会ではわずか1日で法案質疑を終え、賛成多数で通してしまった。

れいわ新選組は、今後も憲法を一字一句変えてはいけない、と主張するわけではない。しかし、まず現行憲法を守ることが先である、今ある憲法を守らない者たちによる改憲発議を認めるな、と訴えてきた。

しかも今、国民の多くが求めているのは改憲などではない。4月の世論調査では優先的に処理してほしい課題のトップは物価対策、次いで年金・医療・介護。憲法改正は全選択肢のうち最下位で11％。
30年続く不況とコロナ、相次ぐ戦争による物価高で、破綻寸前の家計や中小企業は増えている。政府と国会が一刻も早く前にすすめなければいけない最優先課題は、徹底した国民経済への投資であり、具体的には消費税廃止や現金給付、社会保険料の減免だ。

この後、参議院憲法審査会に国民投票法の議論は移るが、良識の府と呼ばれる参議院の「良識」が問われている。れいわ新選組は参議院において、最後まで抵抗し続ける。

2026年6月19日
れいわ新選組

https://t.co/jpcLthDWnC

#れいわ新選組 #国会

[にじねこ @murasakimidoota]

18日にヤバイ法案が可決されそうです！！コレを止めないと、改憲も止められない！！
本当に、憲法へ変えて戦争の出来る国にしてしまっていいのですか？
#国民投票法改正法案に反対します
#国民投票法改正案について報道してください

[New Direction AFRICA @Its_ereko]

🇯🇵🚨 Japan’s PM arrives in London with zero official reception — just the aircraft crew.

No red carpet. No formal welcome.

This isn’t random protocol. It reflects how her direction is being received internationally.

While pushing militarization, surveillance bills, and closer alignment with certain powers, Japan’s image as an independent, peace-oriented nation takes hits.

Japanese citizens have been clear in their protests — defending Article 9, privacy, and the postwar peace that defined their country’s dignity for decades.

The people want a Japan respected for its principles, not diminished by leadership that prioritizes foreign agendas over national sovereignty and public will.

True strength comes from listening to your own citizens and upholding the constitution that brought stability.

Solidarity with the Japanese people standing for peace and self-respect.

[Brian Berletic @BrianJBerletic]

The Philippines faces an existential threat.

No, not "Chinese expansionism in the South CHINA Sea," but the fact the Philippines is LITERALLY OCCUPIED by US troops who are forcing the country to divert national resources from development to proxy war - into turning the Philippines into the "Ukraine" of Southeast Asia against China, the Philippines' largest trading partner.

If the people of the Philippines do not reverse US occupation and oust the US client regime in power now - they will suffer a fate at least as bad as Ukraine.

They are already suffering decades-spanning poverty because of their status as a proxy serving US interests at the expense of the Philippines' actual interests.

Source - Manila Times: https://t.co/zio1wZWsz1

This is one the Philippines' Independence Day - guess who they gained independence from?

The US - they were literally an outright colony of the US - when they first fought for independence against US occupation and control, the US instituted concentration camps and systematic torture - this according to the US State Department's OWN account:

"The war was brutal on both sides. U.S. forces at times burned villages, implemented civilian reconcentration policies, and employed torture on suspected guerrillas..."

Source - US State Department, Office of the Historian: https://t.co/vMUpPeXtR6

[Angelo Giuliano 🇨🇭🇮🇹 @angeloinchina]

Philippines >

America’s Puppet Masters: How the U.S. Engineered the Philippines as a Perpetual Vassal State Under Martial Law, Revolution, and Controlled Transition

In September 1972, Ferdinand Marcos declared martial law, citing threats from communists and Muslim separatists.
He suspended the constitution, jailed opposition leaders, imposed media censorship, and ruled by decree for over 13 years. This authoritarian grip consolidated his power while enriching his family and cronies, all with strong U.S. backing as an anti-communist bulwark in Southeast Asia.
By the late 1970s, however, cracks appeared. In January 1977, U.S. Deputy Secretary of State Warren Christopher arrived for a rapid 30-hour visit to Manila amid this martial law era.
His declassified cable (STATE 010198 — full text available here: https://t.co/HSxSOMJSxY), revealed not a push for genuine Filipino self-determination, but a cynical strategy to manage the regime’s decline and pre-select a compliant successor.

Warren Christopher’s Visit: Spotting and Cultivating a Controlled Opposition

Warren Christopher met Marcos and his inner circle, including Defense Secretary Juan Ponce Enrile, who defended military tribunals and downplayed torture.
He also engaged opposition voices, heard harrowing accounts of detention abuses, and held a private late-evening meeting with imprisoned Senator Benigno “Ninoy” Aquino Jr. Warren Christopher described Aquino as a “compelling and charismatic” leader of the “first rank,” deeply committed to U.S.-style democratic ideals.
He even explored releasing Aquino to a Harvard fellowship and suggested sending him regular American human rights statements.
This was no humanitarian mission.
While publicly nodding to Carter-era human rights concerns, the U.S. was identifying and co-opting moderate opposition figures who would preserve American military bases, economic privileges, and geopolitical alignment. Warren Christopher recommended distancing somewhat from Marcos—opposing international loans, limiting aid, and slowing base negotiations—but the real goal was ensuring any post-martial law order remained firmly within Washington’s orbit.

[Noteworthy News @newsnoteworthy]

WATCH: Moment earthquake strikes the Philippines, causing major structural damage.

Video shows damage to the SM City General Santos (Gensan), a mall in the country.

[Philippine News Agency @pnagovph]

Students of Matanao National High School in Davao del Sur move to safer grounds, after a strong earthquake struck on Monday (June 8, 2026) morning, as classes for School Year 2026-2027 officially open.

The tremor caused damage to the school building, prompting immediate evacuation for safety. | via Che Palicte (🎥: Richard Feil Ababa)

#IntegratedStateMedia
#ISM
#PhilippineNewsAgency

[BNO News Live @BNODesk]

WATCH: Building collapses after magnitude 7.8 earthquake strikes the Philippines

[BNO News Live @BNODesk]

UPDATE: Magnitude of earthquake near the Philippines downgraded to 7.8 by the USGS, tsunami warnings remain in effect

[酒本正夫 @SakemotoMasao]

先ず、何十兆円もの戦後賠償金を中国が日中共同声明で免除した事を知らない。中国へのODAはあげたのでなく円借款。中国は1度の滞りも無く返済を続けている。

[🐻ウラジミールZ🇷🇺 @Z58633894]

💬 M.V.ザハロワ：大勝利81周年の前夜、ロシア外務省は、第二次世界大戦中に軍国主義日本軍によって犯された犯罪に関する新たな情報を入手した。

これは、1946年から1948年にかけての東京裁判および1949年のハバロフスク裁判の判決が、日本の戦争犯罪者を処罰する上で持つ重要性を改めて裏付けるものである。

ロシア連邦検察総局は、今年3月から4月にかけて、55名の日本国籍者に対する以前の復権決定を取り消す決議を採択したことを正式に通知した。

❌ 以前発行された名誉回復決定が取り消された人物の完全なリスト

戦時中、これらの人物はソビエト連邦を標的とした破壊工作やスパイ活動に関与していた。

このリストに名を連ねる者の中には、捕虜や赤軍に協力した民間人に対して特に残虐な非司法的処刑を行い、また1945年の日本の降伏後、旧占領地域で強盗行為に及んだ者もいた。

上告審および監督審における判決の見直し結果に基づき、👉 当該人物らは名誉回復の対象とならないことが確定した。

彼らの罪は完全に立証されている。

軍国主義日本による犯罪の解明と公表に向けた取り組みは、多国間形式を含め、今後も継続される。

このように、2026年5月18日、ブラゴヴェシチェンスクにて、ロシアと中華人民共和国との間で戦時中の公文書交換が行われた。「第731部隊」の活動や、第二次世界大戦中に軍国主義日本が細菌兵器を開発した経緯に関するアーカイブ資料の写しの引き渡し式典が、第16回国際学術・実践会議「ロシアと中国：協力の歴史と展望」の一環として行われた。

資料は、ロシア連邦大統領直属の国立歴史記憶センターに引き渡された。引き渡しを行ったのは、ハルビン社会科学院「第731部隊」活動研究国際研究センターの龔文静（ゴン・ウェンジン）所長である。その中には、関東軍防疫給水部の残留要員名簿（日本軍の内部文書において「第731部隊」はまさにこのように呼ばれていた）や、要員の個人票が含まれている。

<...>

これに対し、ロシア連邦大統領直属の国立歴史記憶センター所長であるE. P・マリシェワ氏は同僚たちに、「1941年から1945年の大祖国戦争期間中におけるナチスおよびその協力者によるソビエト人民へのジェノサイド」に関する資料と、日本の戦争犯罪者に対する裁判の経過およびその法的結論を詳細に記録したハバロフスク裁判の文書を手渡した。

このほど、アムール州地方歴史博物館において、州政府の支援のもと、ロシア連邦大統領直属の国立歴史記憶センターによるユニークな展覧会「極東での勝利」が開幕したことを特筆したい。展示パネルには、ロシア国内外のアーカイブや博物館から集められた数多くの資料が初めて一堂に会し、軍国主義的な日本が企てたソ連領土の占領・植民地化計画を明らかにしています。

第二次世界大戦中の日本による東アジアへの侵略および関東軍の戦争犯罪について、詳細はこちらをご覧ください

（2026年5月21日付、ロシア外務省報道官M.V.ザハロワ氏によるブリーフィングより）

[ニコニコニュース @nico_nico_news]

東京大学大学院教授の本田由紀氏が国会前デモでスピーチ「人々の生命、生活、尊厳を守るという原則を目指すどころか、それとは真逆のような振る舞いをし続けているのが自民党であり、その醜悪な部分を煮詰めたような首相が安倍晋三であり、現在の高市早苗です」「そこをどけ！」
#戦争させない0529

[大田勝手連🐾れいわ本流 @taroscafeota]

日本では ひ・み・つ
でもアメリカでは公開されてる

日本には「朝鮮国連軍」との
特別な約束がある😱

戦争になったら
日本に知らせないまま
日本から出撃できる😱

気づいたら日本が攻撃される側に😱

そんな国に
#国家情報局設置法を廃止せよ

[🌸上城孝嗣 @taka_peace369]

日本政府がXに「投稿を消せ」と頼んだ回数が、世界全体の71%って、どういうこと？ X（旧Twitter）が公開した透明性レポートに、日本中が気づくべき驚愕のデータが静かに記されていました。

日本政府によるXへの投稿削除要請件数：69,186件

世界全体の総件数は97,006件。つまり、地球上の全国家・地域が合計しても約10万件弱なのに、そのうち71.3%が日本からの要請というわけです。

ちょっと待ってください。日本は世界の国の数でいえば195カ国のうちのひとつです。人口でも世界の1.5%ほど。それなのに、SNSへの投稿削除要請では世界の71%超を占めている。

この異常さ、本当に理解できていますか？

日本国憲法第21条はこう定めています。

第一項：集会、結社及び言論、出版その他一切の表現の自由は、これを保障する。 第二項：検閲は、これをしてはならない。

「検閲はしてはならない」。これは絶対的な規定です。例外はありません。

政府が「この投稿を消せ」と要請し、プラットフォームがそれに応じ、ユーザーはそれを知ることさえできない——これが検閲でないとしたら、何と呼べばいいのでしょう。

アメリカでは、政府機関がSNS企業に対して特定コンテンツの削除を「圧力」によって促すことは、修正第一条（言論の自由）の侵害にあたると連邦裁判所が判断した事例が複数存在します。2023年のMurthy v. Missouriはその代表例のひとつです。アメリカでさえ、政府とSNSの癒着については厳しい目が向けられているのです。

日本では、この問題がほとんど公に議論されていません。なぜでしょう。

[あさこ @aaasssaaacccooo]

伊勢崎賢治の国会質問
参議院　内閣委員会　2026年5月26日

国家情報局の最初の任務
#れいわ新選組
#伊勢崎賢治
#国家情報局
#統一教会

[のりたま〜🐾なんてたって公助 @AmRiTkCIkchCmN4]

インテリジェンスとは
誰の物でしょう？

木原官房長官回答
濁しながら『行政機関の物』

回答
【国民の物】であります

僕でもわかったよ…

[ふっちゃん@戦争反対 @ashitawawatashi]

#れいわ新選組がんばれ
#伊勢崎議員
仮定の話と言いつつ、統一教会問題をぶっ込んでくれた！！😳

「仮定の話
外国に繋がりを持つ団体が、その組織的な力を背景に長年にわたり政権与党の政策決定や選挙活動に深く浸透し、結果として本来あるべき国益の判断を歪めているのではないかという深刻な疑義が浮上したら？」

「情報局の最初の任務として、この問題に照準を当てることに期待」

「韓国はもう動いている
日本が動かない理由はない」

そうだ、まず調べるべきは自民党と統一教会だ！（自民だけじゃないかもね🙄）
（1.3倍速）
https://t.co/pLxaL3vKUT