かかか

「ソ連は1945年8月、日ソ中立条約を破って日本に侵攻した。だからソ連は信用できない」確かに、その一面はあります。しかし、戦史を研究していると、そこで話を終わらせるわけにはいきません。なぜなら日本もまた、日ソ中立条約を締結してわずか約2か月半後、「独ソ戦が日本に有利に進展すれば、ソ連に武力を行使する」という方針を、国家最高レベルの御前会議で正式に決定していたからです。ソ連がロシアに代わった現在も、戦史を研究している私には、全く信用できない相手であり、潜在的な脅威であることには変わりないように思えます。だからこそ、単純な「ソ連＝悪」という感情論だけではなく、開戦前の我が国自身が、対ソ戦略、そして「北方問題」をどのように考えていたのかを、史料から見ていきたいと思います。【1　甲谷悦雄大佐『日・ソ中立条約についての告白』】防衛研究所に収蔵されている回想録に、参謀本部ロシア班長だった甲谷悦雄（こうたに・えつお）陸軍大佐の『日・ソ中立条約についての告白』（昭和31年執筆）があります。本回想で、日ソ中立条約の発案者である甲谷悦雄陸軍大佐（終戦時）は、目先の外交的利益を得るため、ソ連という国家の長期的な戦略意図を十分に見極めないまま、その約束を安全保障上の前提としてしまったことを痛烈に自己批判されています。要点を整理すると、次のようになります。 ① 日ソ中立条約の発想は、対ソ融和そのものを目的としたものではなかった。日中戦争が泥沼化するなか、日本政府・大本営は、中国側の抗戦を支えているソ連からの援助、いわゆる「西北援蒋ルート」を遮断し、できればソ連を日中和平の仲介者として利用しようとしました。つまり、出発点は、「ソ連を信用する」ことではなく、「ソ連を利用して中国問題を解決できないか」という発想でした。 ② 甲谷ロシア班長は当初、不可侵条約に反対した。日本は1932年、ソ連から提案された不可侵条約を、日ソ間の懸案事項が解決していないことなどを理由として拒絶した経緯がありました。その懸案が解決していないにもかかわらず、今度はこちらから不可侵条約を申し出るのは、外交的一貫性を欠く。そこで甲谷ロシア班長が参考にしたのが、1926年の独ソ中立条約でした。「一方が第三国と戦争状態に入った場合、他方は中立を維持する」という仕組みです。 ③ 昭和15年2月11日、甲谷ロシア班長は日ソ中立条約の原案を作成した。甲谷ロシア班長の狙いは、ソ連に中立義務を負わせることによって、中国への軍事・経済援助を停止させることにありました。この案は陸海軍・外務省の協議を経て政府方針となり、昭和15年夏には一度、調印寸前まで進みます。しかし、8月3日の会談で、モロトフ外相が突如、北樺太の利権返還を条約調印の条件として持ち出したため、交渉は決裂しました。甲谷ロシア班長は、同年8月1日付で関東軍参謀へ転出します。そして翌年4月、松岡洋右外相とモロトフ外相との間で実際に締結された日ソ中立条約について、甲谷参謀は、自分たちが前年に作成した案を基本的に踏襲したものだったと回想しています。さらに、大東亜戦争開戦直後の昭和17年2月、大本営陸軍部の戦争指導課長として開戦経緯を調べた甲谷課長は、日ソ中立条約が、日本の開戦決意の「大きなささえ」になっていたと認識するようになります。もし日ソ中立条約がなければ、日本政府も大本営も、大東亜戦争の開戦を決意できなかったかもしれない。甲谷大佐は、そこまで踏み込んで回想しています。しかし、甲谷大佐が本当に後悔されたのは、日ソ中立条約を発案したことそのものだけではありません。甲谷大佐はモスクワ勤務時代、1935年のコミンテルン第7回大会で採択された「反ファッショ人民戦線戦術」を熟知していました。甲谷大佐によると、この「反ファッショ人民戦線戦術」決議とは、もともと日本とドイツを孤立化させて、その他のすべての民主主義国の力をあわせて、日・独両国を打ちたおすという趣旨のものであったことはまぎれもない事実です。それにもかかわらず、昭和14～15年には眼前の支那事変処理に追われ、ソ連の長期的な戦略を対ソ政策に十分反映できなかった。そのことを、「職務上の良心」から深く悔いています。甲谷大佐が後世に残そうとした最大の教訓は、目先の情勢だけを見て、相手国の根本的な戦略目的を顧慮せず、「場あたりの政策」を主張し、論議し、決定してはならないということでした。私は、この点こそ本回想録の核心だと思います。【2　1941年2月3日「対独伊『ソ』交渉案要綱」】甲谷ロシア班長が関東軍へ転出した後、1941年2月3日、第8回大本営政府連絡懇談会で、「対独伊『ソ』交渉案要綱」が決定されます。これは、単なる日ソ関係改善案ではありません。ドイツの仲介を利用してソ連を日独伊側に引き寄せ、対英戦争と世界秩序再編にまで組み込もうとする、松岡洋右外相主導の日本側の包括的外交構想です。冒頭から、「『ソ』聯邦ヲシテ『リツペンドロツプ』外相腹案ヲ受諾セシメ」さらに、「同國ヲシテ英打倒ニ付日獨伊ノ政策ニ同調セシム」としています。つまり、ソ連を日独伊三国側へ引き込み、英国打倒の方向で協調させようとしていたわけです。同時に、日ソ国交調整の条件として、・北樺太の売却、または石油・石炭利権の整理・ソ連の新疆・外蒙古における地位と、日本の北支・蒙疆における地位の相互承認・ソ連による援蒋行為の停止・満ソ・外蒙古間の国境画定・漁業問題の解決・シベリア鉄道を利用した日独通商への便宜などを求めています。ここでも、「『ソ』ヲシテ援蔣行爲ヲ放棄セシム」と明記されています。つまり、甲谷ロシア班長が昭和15年に日ソ中立条約を発想した原点である、「ソ連の援蒋を止める」という目的は、翌年2月の政府・大本営の対ソ政策にも、そのまま残っていたわけです。さらに、この構想はそこから大きく広がります。日本は大東亜共栄圏における政治的指導権と国防資源の優先的地位を確保し、世界を、大東亜圏欧州圏米州圏ソ連圏の四大圏に分ける。そして、ソ連圏にはインド・イランを含める。日本は米国の参戦を阻止する方向でドイツと協調する一方、欧州戦争への参加については、日本の自主性を拘束するような約束は行わない。さらに、もしソ連が日満両国を攻撃した場合には、独伊、特にドイツがソ連を攻撃することまで求めています。また、ドイツから日本への軍備・技術援助、日本からドイツへの原料・食料供給を進め、中国との全面和平についてもドイツの協力を求める。そして松岡外相自身が欧州へ赴き、独伊ソ各国と交渉する。要するに、この構想は、「ソ連を敵として封じ込める」のではなく、「ソ連を日独伊側の国際秩序に取り込み、その見返りとして日本は東アジア・南方での行動の自由を得る」というものでした。甲谷ロシア班長の昭和15年段階の中立条約案が、「ソ連の援蒋ルートを止める」という限定的・実務的発想から出発していたのに対し、1941年2月には、英帝国解体後の世界秩序まで視野に入れた巨大な構想へと発展していました。【3　「リッベンドロップ外相の対ソ提案」】ここで、この「対独伊『ソ』交渉案要綱」の基となった、リッベンドロップ外相の対ソ提案に遡ります。リッベンドロップ外相の構想は、日本側の「対独伊『ソ』交渉案要綱」より、はるかに単純明快です。骨格は、日独伊ソ四国による勢力圏の分割でした。要点は四つです。 ① ソ連は三国同盟の趣旨に同調する。戦争防止と平和の迅速な回復という名目で、ソ連が三国条約の趣旨に同調する意思を表明する。 ② 日独伊ソそれぞれの指導的地位・勢力圏を相互承認する。ソ連は欧亜の新秩序について、日本・ドイツ・イタリアそれぞれの指導的地位を承認し、三国側もソ連の領域・勢力圏を認める。 ③ 四国は、互いを敵とする国を援助しない。日独伊ソは、それぞれ他方を敵とする国家を援助せず、また、そのような国家群にも加わらない。そして、さらに秘密了解として、日本＝南洋ソ連＝イラン・インドドイツ＝中央アフリカイタリア＝北アフリカという将来の勢力範囲を相互に容認する。つまり、リッベンドロップ案の本質は、「四国で勢力圏を分けよう」というものです。そして、日独伊ソが互いに争わず、それぞれ別方向へ膨張することで英帝国を多方面から圧迫する。ドイツから見れば、ソ連を東欧から南方、つまりイラン・インド方面へ誘導し、日本を南洋へ向かわせる。こうして英帝国を四方から圧迫しようという構想でした。一方、日本がこの構想を受け入れる際に重視したのは、 ①援蒋停止 ②北樺太問題 ③満ソ・外蒙古国境問題 ④大東亜共栄圏における日本の優越的地位 ⑤米国参戦の阻止でした。この時期の日本にとって、支那事変の解決が極めて重要な政策課題であったことが、ここでも分かります。【4　1941年4月13日「日ソ中立条約」】そして、1941年4月13日。松岡洋右外相とモロトフ外相との間で、「日ソ中立条約」がモスクワで署名されます。 4月25日に批准。本条約は、非常に簡潔な四条から成ります。第1条＝相互不可侵日ソは平和・友好関係を維持し、相互に相手国の、「領土ノ保全及不可侵ヲ尊重」する。第2条＝第三国との戦争における中立一方が第三国から、「軍事行動ノ對象」となった場合、他方はその紛争の全期間中、中立を守る。第3条＝有効期間5年批准から5年間有効。満了1年前までに廃棄を通告しなければ、さらに5年間、自動的に延長される。第4条＝批准手続速やかに批准し、批准書を東京で交換する。この条約の核心は、「日ソは互いに攻撃せず、一方が第三国から攻撃された場合にも、もう一方はその戦争に加わらない」という二重の安全保障にあります。特に第1条は、名称こそ「中立条約」ですが、「領土ノ保全及不可侵ヲ尊重」すると明記されており、相互不可侵義務を含んでいます。甲谷参謀によれば、この条文は、自分たちが前年に苦労して作り、調印寸前まで持っていった条約案を基本的に踏襲したものでした。そして、昭和17年2月に大本営陸軍部戦争指導課長となった甲谷課長は、開戦経緯を調べた結果、この日ソ中立条約が、日本の対米英開戦決意の「大きなささえ」になっていたと回想しています。北方の安全を確保できる。ソ連との戦争を当面避けることができる。その前提があったからこそ、日本は南方、そして米英との戦争に進むことができたのではないか。甲谷大佐は、終戦後、そのことを深く悔やむことになります。ところが——。この日ソ中立条約成立から、わずか約2か月後、独ソ戦が始まります。【5　1941年7月2日「情勢ノ推移ニ伴フ帝國國策要綱」】 1941年6月22日、ドイツ軍がソ連へ侵攻。（独ソ戦開始）すると、わずか10日後の7月2日、御前会議を経て、「情勢ノ推移ニ伴フ帝國國策要綱」が決定されます。本要綱では、まず基本方針として、大東亜共栄圏の建設を堅持することを掲げます。そして支那事変処理を進め、自給自足、自存自衛の基礎を確立するために、南方進出を推進し、情勢の推移に応じて「北方問題」も解決するとしました。中国については、蒋介石政権を屈服させるため、南方からの圧力をさらに強化する。南方については、仏印・タイへの諸施策を進め、南方進出の態勢を強化する。そして、その目的達成のためには、「帝國ハ本號目的達成ノ爲對英米戰ヲ辭セス」と、対英米戦争すら辞さないことを明記しました。しかし、今回もっとも注目したいのは、対ソ方針です。本要綱は、独ソ戦に対しては直ちに参戦せず、「暫ク之ニ介入スルコトナク」とします。ところが、その直後に、「密カニ對『ソ』武力的準備ヲ整ヘ」と明記しています。つまり、表面上は独ソ戦に介入せず、その裏で対ソ武力行使の準備を進めるという方針です。そして、さらに決定的なのが、「獨『ソ』戰爭ノ推移帝國ノ爲有利ニ進展セハ武力ヲ行使シテ北方問題ヲ解決シ北邊ノ安定ヲ確保ス」という一文です。つまり、独ソ戦が日本にとって有利に進展すれば、日本自身がソ連に対して武力を行使し、「北方問題」を解決するという方針を正式に決定したのです。これは非常に重要です。日ソ中立条約が調印されたのは、1941年4月13日。そして、この御前会議決定は7月2日です。日ソ中立条約締結から、わずか約2か月半後。日本は国家最高レベルの御前会議において、ソ連に対する武力的準備を進め、独ソ戦の推移が日本に有利となれば、実際に武力を行使して「北方問題」を解決するという方針を正式に決定していました。もちろん、「直ちにソ連を攻撃する」と決めたのではありません。条件は、ドイツ軍の攻撃によってソ連が弱体化し、日本にとって好機が到来することでした。また、対ソ武力行使によって、対英米戦争の基本態勢に大きな支障を生じさせないことも条件とされています。それでも、「日ソ中立条約がある以上、ソ連との戦争は考えない」という政策では全くありません。かなり露骨に言えば、ドイツにソ連を弱らせてもらい、美味しいところを持っていこうという戦略です。その後、日本は7月に、関特演（関東軍特種演習）という、対ソ開戦を見据えた大規模な兵力増強を行います。しかし、ドイツ軍が期待したほど早くソ連を屈服させることはできず、日本が期待した「好機」は訪れませんでした。結果、日本は8月9日に年内の対ソ武力行使を断念し、南方問題に注力していくことになります。ここまで時系列で追ってくると、日ソ中立条約の性格も、かなり違って見えてきます。これは、日本とソ連が相互に信頼した結果として成立した友好条約ではありません。日ソ双方が相手を潜在的な敵国として認識しながらも、「当面は戦わないことが、自国の戦略的利益にかなう」という判断によって成立した、極めて打算的な条約だったと私は考えます。そして、この点を1945年8月のソ連参戦と合わせて考えると、評価は少し複雑になります。もちろん、1945年8月のソ連参戦時、日ソ中立条約がなお有効であったという問題はあります。私は、その点を軽視するつもりはありません。私の祖父は、逓信省から満鉄に出向していた時にソ連軍の侵攻に遭い、その後シベリアに抑留されました。個の感情としては、到底許せません。しかし、個の感情と、公的な歴史的評価は切り分けなければならないとも考えています。 1945年のソ連参戦が、当時なお有効だった日ソ中立条約との関係で問題を有すること。そして、日本自身も1941年に、その日ソ中立条約の存在にもかかわらず、好機が到来すればソ連に武力を行使するという方針を、国家最高レベルで正式に決定していたこと。この二つは、同時に認識しておく必要があります。「ソ連は日ソ中立条約を破った」という一面だけを見て、「日本は条約を誠実に守ろうとしていたのに、一方的にソ連に裏切られた」と理解してしまうのも、史実を単純化しすぎていると思います。そして、ここで再び、甲谷悦雄大佐の『日・ソ中立条約についての告白』に戻ります。甲谷大佐が後世に残そうとした教訓は、目先の情勢だけを見て、相手国の根本的な戦略目的を無視した「場あたりの政策」を採ってはならないということでした。この回想が示しているのは、「ソ連と条約を結んだこと自体が誤りだった」という単純な話ではありません。むしろ日本が、目先の支那事変処理と戦略的余裕を得るために、ソ連の長期的な国家戦略を十分に警戒しないまま、条約による中立を自国の安全保障上の前提としてしまったことへの痛烈な反省です。当時の日本でソ連を最もよく知る立場の一人でありながら、眼前の難局を切り抜けることに気を取られ、相手の戦略を長期的に評価するという参謀の責務を果たせなかった。甲谷大佐は、そのことを懺悔しておられます。私が、この回想と一連の国策文書に現代的な意味を見出すのならば、次のとおりです。・ソ連からロシアへと国家体制が変わったからといって、約束を無条件に信頼してよいわけではない。・相手国が何を言っているかだけでなく、その国が何を国家利益とし、どのような手段でそれを追求してきたのかを見続けなければならない。・相手の政治体制や友好的な言辞、条約の存在そのものを、安全の根拠としてはならない。・相手国の国家利益、戦略目的、能力、そして実際の行動を継続的に分析し、それが我が国の利益といつまで一致するのかを冷静に見極める必要がある。結論として、「ソ連は信用できなかった」だけでは、戦史の教訓としては不十分なのだと思います。なぜ日本は、信用していない相手との条約を、自国の安全保障上の前提として利用しようとしたのか。そして、なぜ日本自身も、その条約を締結してわずか約2か月半後に、「好機が来ればソ連へ武力を行使する」という方針を採ったのか。そこまで考えてこそ、日ソ中立条約と1945年8月のソ連参戦を、より立体的に理解できるのではないでしょうか。戦史の教訓として私が考えるのは、ソ連も、現代のロシアも、目先の友好的な言辞や一時的な利害の一致だけで信用してはならない。そして同時に、我が国自身も、目先の利害だけで相手国との関係を捉え、「都合のよい前提」を安全保障政策の基礎に置いてはならない。ということです。それこそが、甲谷悦雄大佐が昭和31年に残された『日・ソ中立条約についての告白』と、一連の国策文書から、現在にも汲み取ることのできる重要な教訓だと考えています。