ura_ula_ura

40代男性
映画好き／グルメ／お酒

[ura_ula_ura @uraulaura1]

大ファンです。

[①RirisuAmanoブレンダ大阪/東京 @RirisuAmano]

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頑張れ
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[滝沢ガレソ @tkzwgrs]

▼参考: 裏金問題のわかりやすい解説記事
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[竹田恒泰 @takenoma]

最近で一番痛いニュース。こういう発想だから立憲民主はダメなんだ。こんな誘いに「検討する」と応じた公明も節操がない。

立公、衆院選「高いレベルで連携」　解散見据え党首会談 https://t.co/TBoaDQMLd3

[三崎優太(Yuta Misaki) ��青汁王子 MISAKI @misakism13]

なぜ誰も報じない…日本を破壊し、国民からカネを搾取し続ける「違法メガソーラー」の闇を暴いてきました。

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[内海 聡 @touyoui]

外国人留学生の医学部の学費を無償、日本人の学生は有償。外国人政府の売国奴政府だから当然だが。愛国とかほざいとけばバカが引っ掛かると見越している。

[内海 聡 @touyoui]

児童相談所問題

いま、児童相談所は完全に児童精神科医の草刈り場と化しており、病院や学校などの罪の隠蔽機関ともなっており、下��端公務員たちの金づるとなり下がっています。
つまり「児童虐待」というの名の捏造冤罪が後を絶ちません。
この原因としてはいくつかあります。簡単に列挙しますと

①児童相談所の行なう「虐待判定」というもののしっかりとした根拠が示されな��。
②判定を行なうに当たって、子どもを密室の中に連れていき、密室の中で行なわれる。
③児童相談所の権限が強いため、この法律に書かれた手順やシステムを無視している。
④虐待事実がなかったことが判明しても、引き離した児童相談所の責任は一切問われないシステムになっている。隠蔽、書類の改竄、脅迫は当たり前になっている。

ということです。
おそらくほとんどの人は聞いたこともなくて信じることなど無理かと思いますが。

そもそも「児童虐待」という話題になら、多くの人たちは興味があるはずでしょう。
それならば、もう一歩踏み込んで、現実を知っていただきたいと思います。
その闇はどのように深く、なぜ多くの方が悩んでいるように児童虐待死は減らないのか、そして児童相談所は役立たないのか。
これはそ��ままシステムの重度な問題であり法律そのものの問題なのです。

大人たちのほとんどは、児童相談所についての���本的な誤解をしています。
そもそも児童虐待や児童福祉に関しては法律を整備されており、仮に児童相談所の相談員の言っていることが変ならば、母親は相談員と闘うべきではないでしょうか、などというものです。
しかし残念ながらどれだけ親が毅然とした態度をとろうが、この問題は改善しません。
なぜなら児童相談所をめぐるシステムや法律は、闘ったり交渉できるようなモノにまったくなっていないからです。
この論理は、人権のない独裁国家に子どもがさらわれた人に、「親が毅然としていなかったから子どもがさらわれたんです」とか「その国と闘わなかった親が悪いのでは？」といっているのと同じことに大人たちは気付きません。
気付くのは痛い目を見た親たちだけになります。

児童相談所は法律を守っていないのではなく、児童虐待に関する法律はすべて児童相談所がやりたい放題やっても問題がないような法律になっているのです。

結論としていえることは児童相談所では絶対に児童虐待を防げることはありません。
そしてこのシステムが今のまま存在する限り、決してあら��る子供たちに幸せなど訪れません。
あなた方の子供はいつなんどきでも拉致される危険が満載であることを理解することです。

この問題を解決するにはシステムを根本から変えるよりありません。
そして変えるためには地方の議員を中心にあらゆる人にこの事実を知ってもらうよりありません。
そして市民がこのことを知り啓蒙を続けることのみが、この問題を解決する唯一無二の手段です。
であるにもかかわらず興味を持たないのがあなた方「親」だからこそ、私はこのような口調で大人を攻撃し続けるのです。

あなたはこれでも児童相談所を許容しますか？

[ura_ula_ura @uraulaura1]

エロい

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面白いです

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[内海 聡 @touyoui]

【抗がん剤は、実は増癌剤だった 】

米国癌学会で抗ガン剤治療を受けた多数の患者を調べた結果、抗ガン剤は、ガンを何倍にも増やす増ガン剤だと断定。
これは今や医薬界では常識ですが、知られて��困る医薬マフィアによって一般には周知されていません。
今や日本人の死因の第１位となっている癌の治療について、アメリカの大規模研究では 「抗ガン剤・多剤投与グループほど”命に関わる副作用”は7～10倍」 「腫瘍が縮んでも5～8ヶ月で再増殖」 「多剤投与グループは腫瘍は縮んでも生存期��が短い」 「腫瘍を治療しないほうが長生きする」 ・・・・というのが常識となっており、「抗ガン剤では患者は救えない」「投与でガンは悪性化する」と結論しています。

この結果をアメリカ議会ガン問題調査委員会OTAが重視して、88年にガン問題調査委員会が組織されて、通常療法と非常療法（代替（だいたい）療法）の比較が行われました。
ここで述べられている非通常療法とは食事・栄養・免疫・自然食・精神療法により身体の抵抗力を高めて、自然に治そうという考え主体の治療法です。
その結果非通常療法の方が副作用無く治癒率が高いという結論になったのです。

アメリカ国立ガン研究所（NCI)は現行の治療には数十余年で見るべき進歩がない。
政府はNCIへの研究補助費に疑問を投げて、国民のためのガン治療をしているとは言��難いとまでNCIの責任を追及しているのです。
追い打ちをかけるように会���検査院（General Accounting Office）の87年の調査報告書では、NCIへの予算がガン患者の生存率に寄与していないという報告まであげているのです。

OTAレポートの後に、抗ガン剤が「増ガン剤」になるという問題は1988年（平成元年）の日本癌学会大会でも大きな問題となり、本家NCIでも同年に通常療法による癌治療が新たなガンを生むことを、3000頁もの報告書「ガンの病因学」で認めているのです。
1988年のNCIリポート『ガンの病因学』で15万人の抗ガン剤治療を受けた患者を調べた結果、抗ガン剤は、ガンを何倍にも増やす増ガン剤だと断定しています。

ハーバード大学医学部のアイゼンバーグ博士の１９９０年度調査によると、アメリカでは教育があり収入が高い人ほど抗癌剤による療法を避け、代替療法を選んでいるといいます。
アメリカではプ���イマリケアの医者に行く訪問回数推計では、一般の医者に行った回数は、年間３．８８億回に対し、代替医療の訪問回数は、４．２５億回と、代替医療に行く人の数が多くなっています。

代替医療への自費出費��(1.03百億ドル)は病院への自費出費額(1.28百億ドル)に、ほぼ追いつき、全米医師への自費出費(2.35百億ドル)の半分に迫っています。
症状別の使用比率では、例えば腰痛の３６％の人が代替医療に行っています。
アメリカの国民の３分の１の人が、代替医療行っています。
また、教育のある人ほど、収入のある人ほど、代替医療に行っています。
これらのデータは米国民が代替医療を選んだことを意味しています。
このアイゼンバーグレポートは全米に衝撃を与えました。

[ローソン @akiko_lawson]

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めも

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@RirisuAmano 楽しかったです。いろいろ勉強になりました。
ありがとうございます。
また参加したいです。
お休みなさい。

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