Shin MITSUYA

b.1990　
Like: Classical music, Cinema, Sauna

[特務機関NERV @UN_NERV]

【NHKニュース速報 12:34】
俳優の岸惠子さん死去　９３歳
映画「君の名は」「おとうと」など出演

[Japan Viewpoint Lab @japan_viewpoint]

【「ガソリンを安くした」と誇る首相――政策もSNSも危うい】JVL｜8.15

高市首相が「物価高対策」の成果として、ガソリン価格を全国平均170円程度に抑え、欧米より安いと強調している。

しかし、経済政策として見るとかなり問題がある。

中東情勢を受けた激変緩和措置には、短期的な混乱を防ぐ意味はあるが、現在もガソリンには17.3円/Lの補助が投入されている。価格を人為的に抑えれば、供給不足時に本来働くはずの需要抑制が弱まり、輸入量と海外への所得流出を増やしかねない。

政府内からも「使用量を減らす取り組みが必要」との指摘が出ており、専門家も財政負担の膨張を警告している。

OECDも、広範な燃料価格支援は財政コストが大きく、消費者が直面する限界価格を下げるため、省エネ・消費抑制のインセンティブを弱めると整理する。

さらに「日本はドイツやフランスより安い」という比較もミスリーディングだ。欧州の店頭価格には政策的に高く設定された燃料税・VATが大きく含まれる。税制も所得も交通事情も違う国の税込価格だけを並べて、「日本の政策成果」とするのは比較の作法として粗い。

そして、より深刻なのが首相のSNS運用である。

政策には必ず便益と費用、受益者と負担者、そして出口戦略がある。ところが今回の発信は「170円にしました」「外国より安いです」という成果だけを切り取り、財政コストや需要抑制との矛盾にはほとんど触れない。

これは政策説明ではなく、高市氏自身による「自己採点」である。

支持率や批判を意識して長文で成果を連投するほど、首相のSNSは「何を実現したいのか」を語る場ではなく、「私は間違っていない」と弁明する場に見えてくる。

政治コミュニケーションで最も危険なのは、批判に一つ一つ反論するうちに、政権自身がSNSの議題設定に振り回されることだ。

政策は補助金で価格を抑え、SNSでは数字で批判を抑える。

どちらも短期的には効くかもしれない。しかし、どちらも根本問題を解決しない。

#高市政権 #ガソリン補助金 #物価高 #経済政策 #エネルギー政策 #JVL

[東京都交響楽団 Tokyo Metropolitan Symphony Orchestra 都響 @TMSOnews]

【#山田和樹×#都響 の三善晃「反戦三部作」】
戦後81年の夏に。
混声合唱とオーケストラのための《レクイエム》
https://t.co/8R9avliV38
混声合唱とオーケストラのための《詩篇》
https://t.co/uvf2tnDKPZ
童声合唱とオーケストラのための《響紋》
https://t.co/1pw8bxC09K

[志位和夫 @shiikazuo]

司会をつとめた高校生のまとめの発言。
「異なる立場で政治を担ってきた３人の考え方は違いがありますが、だからこそこの場面は意義があります」「マルクスがいった弁証法的に議論をしてよりよい結論に導く考え方です」
素晴らしいまとめでした。
https://t.co/mQsYyYYmXf

[後藤 洋平 Yohei GOTO @Yohei_Goto]

すごい記事。ハンセン病訴訟で控訴すべしという政府内の意見に反して控訴断念を導いた当時の厚労大臣。坂口さんのことはよく存じ上げませんでしたが、これこそ政治家の仕事だと思いました（8月13日 15:47まで全文お読みいただけます）／坂口力さん生前語った最後の問いhttps://t.co/7oVAl9iR5n

[Shin MITSUYA @vomHzuH]

西芳寺(苔寺)。旅のハイライト。
雨上がりの曇天模様で絶好の観賞機会。
鹿苑寺や慈照寺が模したことで知られ、原点にして頂点。
池泉回遊式庭園では雨露の滴りゆえ、草葉の濃緑が映え、苔緑と比したコントラストとグラデーションが矛盾なく同居。包摂的で実に見事。
始まりと終わりのない円相を想起。

[Shin MITSUYA @vomHzuH]

滋賀の方は京都人に「琵琶湖の水止めたろか！」とよく脅す。京都は確かに治水事業が難所になった。南禅寺敷地内の琵琶湖疏水跡はその画期的事業をよく映す。鴨川と桂川に挟まれた立地ながら特に前者の氾濫は目に余り、所謂天下の三不如意。水風呂で軟水を浴びながら先人達の不断の努力に想いを馳せる。

[Shin MITSUYA @vomHzuH]

京都は酷暑…と思いきや過ごしやすい気候。初日は新福菜館本店→三十三間堂→高台寺→圓徳院→建仁寺→ルーマプラザ。2日目は瑠璃光院→南禅寺→京セラ美術館→平安神宮→京都近代美術館→白山湯高辻店。明日は苔寺へ。個人的には圓徳院が良き。

[Japan Viewpoint Lab @japan_viewpoint]

【自民党は再び割れるのか――消費減税が映し出す「高市自民」の転換点】JVL | 8.9

消費減税をめぐる自民党内の亀裂が、単なる政策論争では済まなくなってきた。

高市政権は8月5日、飲食料品の消費税率を2年間1％とする基本方針を閣議決定した。これに対し、石破茂、河野太郎、小渕優子ら財政規律を重視する議員から反対論が続く。党内手続き上は決着したものの、「しこり」は明らかに残った。

小泉純一郎は郵政法案への造反を「党内の一政策論争」として処理せず、衆院を解散し、反対派を公認せず対立候補まで立てた。そして総選挙で国民に判断を求め、圧勝した。これは党を割ったというより、選挙を使って党の政策的アイデンティティーを再定義した例だった。

しかし、自民党史には逆方向の例もある。

1993年には政治改革をめぐる対立から小沢一郎、羽田孜らが離党して新生党を結成し、自民党は総選挙で単独過半数を失った。結果として細川護熙を首班とする非自民連立政権が成立し、1955年以来続いた自民党政権はいったん終焉した。

台湾国民党の2000年総統選も興味深い。国民党公認の連戦に対し、宋楚瑜が離党して無所属で出馬したため保守票が分裂。陳水扁は約39％の得票でも当選した。宋は約36％、連は約23％であり、両者を合わせれば約59％だった。長期支配政党でも、内部対立が候補者分裂にまで進めば政権を失うことを示す典型例である。

では2026年の自民党はどうか。

自民党は316議席を持つため、数人、十数人が離党しても政権そのものは揺らがない。むしろ少数の造反なら、高市氏にとっては党内を「高市路線支持派」と「旧来型財政規律派」に再編する契機になり得る。

ただし、単独3分の2の目安である310議席との差はわずか6議席しかないため、小規模な離党でも、自民党単独の圧倒的な議会支配という象徴は崩れる。さらに反対派が数十人規模に膨らみ、石破氏らに加えて有力な「組織者」が現れ、野党との連携まで視野に入れば初めて1993年型に近づく。

政治学的に分裂には通常、
①重大な政策対立
②党内で敗れた側をまとめるリーダー
③離党後にも当選できる選挙基盤
④連携可能な他党

という条件が必要になる。

現在は①は生まれつつある。しかし②～④はまだ十分ではない。

したがって秋の政局で本当に見るべきなのは、9月前後とされる内閣改造・党役員人事で高市首相が反対派を排除するのか、それとも一定程度包摂するのか。そして秋の臨時国会で減税法案への反対が「発言」から「採決行動」に変わるのかである。内閣改造・党人事が検討されていることも報じられている。

高市氏が徹底した選別に出れば「2026年版郵政選挙」のような党の再編が進む可能性がある。

一方、反対派が集団化し、独自の政策綱領とリーダーを持ち始めれば、突然1993年の扉が開く。

自民党の本当の強さは、右から左、積極財政派から財政規律派までを一つの党の中に抱え込んできたことにある。その「包括性」を捨てて高市色の強い政党へ変わるのか。それとも異論を再び内部に取り込むのか。

消費税1％をめぐる争いの本当の意味は、税率そのもの以上に、「高市自民党」は従来の自民党と同じ政党なのかという問いにあるのかもしれない。

#自民党 #高市早苗 #消費税 #政局 #石破茂 #河野太郎 #日本政治 #JVL

[Shin MITSUYA @vomHzuH]

Apple Musicでイゴール•マルケヴィチのベートーヴェン交響曲/序曲選集。オケはSymphony of the Airとコンセール・ラムルー管。
隅々まで指揮者の意図に基づき神経が行き渡り、あるべき姿で音が鳴る。稀有な才能。
他に想起されるのはモントゥー、50-70年代のマゼール。現役指揮者ではソヒエフと沖澤。

[日本経済新聞 電子版（日経電子版） @nikkei]

文化軽視の政治いつまで　「日本美術館」は不要ですか
https://t.co/EUIU24QcWl

日本の貴重な名品が続々と海外に流出しています。円安も追い風に、海外勢の絶好の「買い場」に。日本が文化立国をめざすのなら、短期視点ではなく、国際競争に勝つ戦略を考える必要がありそうです。

[東野圭吾【公式】 @higashinokeigo_]

皆様へ

作家・東野圭吾さんが、7月23日未明、逝去されました。
ここに、謹んで哀悼の意を表し、お知らせ申し上げます。

東野圭吾さんのご著書は1985年9月刊行のデビュー作『放課後』から、
2026年8月5日刊行予定の最新刊『永遠の記憶』を含めて
106冊（共著をのぞく）を数えます。

生み出された物語はたくさんの読者を魅了し続けることと思います。
これからも、東野さんの小説をお楽しみください。

[Japan Viewpoint Lab @japan_viewpoint]

【高市政権は「孤立」に入りつつあるのか】

現在の高市政権は、「ポピュリズムの限界」と「党内基盤の脆弱さ」が同時に表面化する局面に入ったようにも見えます。

一、麻生氏との距離と、弱い党内基盤

最大の後ろ盾とされてきた麻生氏との距離が広がり、消費税や財政運営をめぐる発信は、財政規律を重視する党内勢力や財務省との摩擦を一気に拡大させました。

減税は世論に訴える力を持つ一方、自民党税調や財政再建派との対立を深めます。

その結果、高市政権は「国民には訴えられても、党内では政策を実現できない」という構造的な孤立に陥りつつあるようにも映ります。

しかも、高市氏にとって最大の政治的資産だった高い支持率にも、陰りが見え始めています。

二、市場が政権を追い詰める構図

市場では、円安の進行と国債市場への警戒感が一段と強まっています。

骨太方針をめぐる市場の反応も含め、財務省がある程度予想できたはずの内容が、そのまま表に出てきたようにも見えます。

もちろん、財務省が意図的に高市政権を追い込んでいると断定できる根拠はありません。

ただ、結果として市場の反応が政権への圧力を強め、高市氏の政策運営を難しくしていると見ることはできるのではないでしょうか。

三、「退陣までのシナリオ」という妄想

ここからは、個人的な妄想混じりの政局シナリオです。

仮に高市政権が行き詰まるとすれば、退陣までの流れは次のようになる可能性があります。

① 政策の空文化

減税方針は党内調整や制度設計が進まず、実現時期が次々と後ろ倒しになります。

首相が大きな方針を掲げても、党や官僚機構が動かず、政策が事実上空文化していく展開です。

② ガバナンス不全の表面化

閣内や党内の温度差が表面化し、「政策を実行できない首相」という印象が広がります。

首相の発信と政府・与党の実務が噛み合わなくなれば、政権の求心力は急速に低下します。

③ 「自発的退陣」という形での決着

秋以降の重要日程を前に、「党内の協力が得られず、政策を進められない」として、自ら退く形が選ばれる可能性があります。

実際には党内から退陣を迫られていても、形式上は「自発的退陣」とする方が、高市氏にとっても党にとっても政治的コストを抑えられます。

四、ポスト高市は誰になるのか

高市政権の後に、財政規律と安定した政権運営を重視する流れが強まるのであれば、永田町では次のような名前が浮上しても不思議ではありません。

・茂木敏充氏
・林芳正氏
・加藤勝信氏

いずれも、党内調整や官僚機構との意思疎通という点では、高市氏より「予測可能性の高い政権」をつくれると評価される可能性があります。

また、高市氏が積極財政路線を強く打ち出した反動として、後任政権は「財政規律の回復」を掲げやすくなる側面もあります。

一方、小林鷹之氏などの若手を前面に出す過渡的な政権や、小泉進次郎氏が総裁選で国民的な注目を集める役割を担う展開も考えられます。

五、焦点は「高市氏の退陣」ではない

本当に重要なのは、高市氏が退陣するかどうかだけではありません。

アベノミクス以来続いてきたリフレ・積極財政路線が、本当に転換点を迎えるのか。

市場が見ているのは、そこだと思います。

円安、国債市場への警戒、物価高への国民の不満。

これらの問題が一人の首相の責任に集約される形になれば、高市政権は「円安と物価高の時代を象徴する政権」として歴史に位置づけられる可能性があります。

そして、高市氏を退陣させることで、党内主流派や官僚機構が、それまでに蓄積した政策上の矛盾や市場の混乱まで、まとめて高市氏個人の責任として処理する展開も否定できません。

その意味で、現在進行しているのは単なる永田町の政局ではありません。

日本の経済政策レジームそのものをめぐる、路線転換の攻防なのかもしれません。

#高市早苗 #永田町 #日本政治 #政治分析 #マクロ経済 #アベノミクス #円安 #国債市場 #為替 #財政政策

[Japan Viewpoint Lab @japan_viewpoint]

【なぜ高市首相は「アイロンがけ」を語るのか】JVL | 7.21

不思議な発信です。

国家予算、外交、安全保障を担う最高意思決定者が、自らのSNSで、睡眠不足や家事の苦労、インナーのアイロンがけやスカートのまつり縫いについて細かく語る。

伝統的な政治指導者像から見れば、かなり異例です。しかし、政治コミュニケーション論やポピュリズム研究の枠組みを使えば、この言動は理解できます。

これは「政治的真正性（Political Authenticity）」、なかでも「日常性（Ordinariness）」「不完全さ（Imperfection）」「告白（Confession）」を通じた自己呈示として読むことができます。

国家予算という国民から遠い仕事と、アイロンがけという極めて身近な家事を同じ文章の中に並べる。

その瞬間、国家の最高権力者は「雲の上のエリート」から、「私たちと同じように仕事と家事に追われる普通の人」へと姿を変えます。

「私は特権階級ではない」
「私は皆さんと同じ苦労を知っている」
「私は不器用だが、懸命に働いている」

こうしたメッセージによって、権力者と有権者の心理的距離を縮め、エリート批判をかわし、共感を調達する。

現代のポピュリズム的な政治コミュニケーションにおける定石の一つです。

さらに、「睡眠時間を削って国事に奔走し、家事まで自分でこなす」という物語は、勤勉、忍耐、自己犠牲を重んじる支持層に対して、「私は誰よりも国家のために身を削っている」という強いシグナルになります。

政策の成果ではなく、仕事の過酷さを見せる。
何を実現したかではなく、どれだけ頑張ったかを見せる。

支持者との感情的な結束を強めるうえでは、有効な手法でしょう。

同時に、この種の発信は、政策批判に対する予防線としても機能し得ます。

「私はこれほど働いている」
「眠る時間さえない」
「決して怠けているわけではない」

こう語ることで、政策に遅れや失敗が生じても、評価の焦点を「政策判断の妥当性」から「本人の努力と献身」へと移すことができます。

経済政策は妥当だったのか。
国民生活は改善したのか。
外交と安全保障は安定したのか。
市場や企業から信頼を得られたのか。

本来、問われるべきなのはこちらです。

ところが、「頑張っている首相」というナラティブが強くなるほど、「結果を出している首相なのか」という検証は後景に退きます。

トップが自らの苦労を繰り返し語らなければならないとすれば、それは政策の成果だけでは支持を維持できない政治状況の表れです。

苦労話によって支持をつなぎ留める段階に至ったのであれば、首相が考えるべきは、さらなる自己犠牲の演出ではありません。

自らの統治の成果と限界を正面から検証し、国民に進退を問うことではないでしょうか。

#政治コミュニケーション #ポピュリズム #政治的真正性 #SNS政治 #政治学

[Shin MITSUYA @vomHzuH]

残念ながら高市政権はこの現状を正しく認識出来ず、スタグフレーションへ突入、物価高の与える生活への影響が更に強まり、多くの国民にとって辛い局面を迎えるだろう。
斯様な事は総裁選前から自明だったが、それでも衆院選で圧勝。何がそれを駆り立てたのか。過ちを繰り返さぬよう、問い続ける必要。

[日本経済新聞 電子版（日経電子版） @nikkei]

そして浮かび上がる「高市円安」、構造的売り圧力は低下
https://t.co/HcZJ07QixT

[NBC News @NBCNews]

Japan’s parliament enactes a historic revision to the 19th-century Imperial House Law by insisting only paternal-lineage men can become emperor, sparking fear that it could doom the already shrinking imperial family. https://t.co/Ro7vl8KulX

[yhkondo @yhkondo]

今回の皇室典範改定を、支持側からは「旧皇族」復帰であるという捉え方をして賛成している向きもあるが、実際は相当違う。昔の旧皇族とは違い「家」という単位は全然認められていない。養子になれる（「復帰」できる）のは、旧宮家の当主（既婚）ではなく、その息子あるいは、男子の孫だけだ。しかも、もし3人男の子がいて、そのうち二人は既婚なら、三男ひとりだけが養子になる権利があることになる。また、孫がいるなら、男子の孫だけが権利を持つ。
つまり、昔でいう「家督」とか「長子相続」とか「長幼の順」というような家の秩序はマル無視で、「家系図の幹や太い枝はただの市民なのに、末端の若い葉っぱ（独身の弟・孫）だけが特別な身分としてピックアップされる」という、歴史上類を見ない奇妙なスクリーニング構造となっている。これは、無理矢理制度を作って養子を実現したための、制度のゆがみであり、かならずや、禍根を残すことになるだろう。

[Shin MITSUYA @vomHzuH]

皇室の未来へ総意探る議論を続けよ：日本経済新聞
https://t.co/18XJrkkcVk

[Shin MITSUYA @vomHzuH]

日経にしてはなかなか強い論調。
将来に禍根を残すことは間違いない。
成熟したわが国において、どうしてここまで稚拙な空気が覆った政治構造が実現されてしまったのか。
無知と貧困によるものなのか。

「国論を二分」、政治の劣化を憂う　改正皇室典範が成立：日本経済新聞
https://t.co/2RFoXP8q5E

[CNN International @cnni]

Japan may have its first ever female prime minister, but her government's attempts to avoid a royal succession crisis are making the chances of a woman taking the imperial throne ever slimmer. https://t.co/2luLwBvvQm