Kazuo Yamada (山田 和郎)

Associate professor of finance, GSM, Kyoto University.
Research field: Corporate finance and entrepreneurial finance.
京都大学経営管理大学院准教授

[Kazuo Yamada (山田 和郎) @ymdkazuo]

【出版！】「日本企業は現金を増やしすぎ」という批判を聞くことが多いです。ただしどういった企業が、どういった理由で増やしているのかまで言及されることは稀なようです。
この本では、さまざまな角度から日本企業の現金保有について検討しました。

https://t.co/UDHIlxjbq1

[Kazuo Yamada (山田 和郎) @ymdkazuo]

「証券アナリストジャーナル」の読書室に、書評として
『日本企業はお金持ちになったのか？―現金保有のデータ分析』を取り上げていただきました。

書評を執筆していただいた白須先生には、本書の至らなかった点も真摯に指摘していただいています。感謝いたします。
https://t.co/zCZsS7vnAs

[Kazuo Yamada (山田 和郎) @ymdkazuo]

金融庁の方が、むやみに配当を支払うべきではないと発言していましたが、それについて。
｜やまだ かずお（山田 和郎） | 京大准教授 @ymdkazuo https://t.co/1gMuv12Ftk

[Kazuo Yamada (山田 和郎) @ymdkazuo]

会社に所有者なんていないのではないのかというお話を書きました。

株主は会社を「所有」しているのか｜やまだ かずお（山田 和郎） | 京大准教授 @ymdkazuo https://t.co/hCyNUQPXv4

[Kazuo Yamada (山田 和郎) @ymdkazuo]

政治にしても経営にしても、米国は若いリーダが引っ張っていると言われていたのは何だったのか。

[VoxEU @voxeu]

Understanding the rise in CEO age
Valentin Kecht @UniBonn, Alessandro Lizzeri @PrincetonEcon @Princeton, Farzad Saidi @farzado @UniBonn
https://t.co/XsEQTST4xJ

[Aki Ito (伊藤彰敏) @AkiitoIto]

本日から京都大学経営管理研究科iMBA program でCorporate Finance を担当します(非常勤)。

[崔真淑/Masumi Sai, PhD(Finance) @masumasu033]

米国では株主総会の多くがplurality voting（最多得票制）が主流で、たとえ純粋多数決を導入した企業でも、株主提案の大部分は非拘束的。過半数を取っても会社側が履行しなくても法的には問題ない場合も。
一方、日本は株主提案の拘束力が米国以上に強い制度。
　スタートアップが上場後に直面する問題としても顕著で、成長投資より株主還元を優先せざるを得ない圧力がかかり、長期的なイノベーションが阻害されやすい構造になってるように見えます。この課題に関心をもつ方が存在しているのは、心強い動き。

[小林史明（衆議院議員/広島6区/福山市） @kb2474]

“企業が稼いだ利益を将来の成長につながる投資や従業員の給料に回さず、身の丈に合わない株主還元を行う。なぜ、そんなことが起きるのか。

要因の一つと考えられるのが会社法などの法制度だ。株主提案の要件などが欧米に比べて株主側に有利とされる。

以前は上場企業同士が株式を持ち合うことで株主の要求の〝防波堤〟になっていたが、金融庁や東京証券取引所がガバナンス改革を進める過程で持ち合いは解消が進んだ。

その結果、株式を大量取得し、株主還元や事業再編を求めるアクティビスト（物言う株主）にとって「天国」のような状態になっていると専門家は言う。”
https://t.co/qNQG6iDn3r

[Kazuo Yamada (山田 和郎) @ymdkazuo]

ご賢察！

[小川 達大 OGAWA | CDI, 経営コンサルタント @tatsubuyaki97]

なるほどっ！

「PBR1.0割れ」に関連する東証による要請は、
企業経営を変えたというよりは、
低PERレッテルが貼られてしまった企業の再評価を促したという意味で、投資家の眼差しと行動を変えた、ということか。

[Kazuo Yamada (山田 和郎) @ymdkazuo]

東証の資本コストを意識した経営要請により、特に低PBR企業の株価が上昇しました。そのメカニズムを明らかにしました。

やまだ かずお（山田 和郎） | 京大准教授 @ymdkazuo https://t.co/TeodtMi8GL

[John Cochrane @JohnHCochrane]

It denigrates the authors, and it implies that institutions direct and certify research. It shows whoever wrote it has no idea how academic research works.

[Kazuo Yamada (山田 和郎) @ymdkazuo]

キーエンスの「現金3倍」は本当に問題か？｜やまだ かずお（山田 和郎） | 京大准教授 @ymdkazuo https://t.co/kGFUtsIU3e

[Kazuo Yamada (山田 和郎) @ymdkazuo]

@sy_mc かっこよくRDDを決めたいんですけど、なかなか良いセッティングがないです

[崔真淑/Masumi Sai, PhD(Finance) @masumasu033]

【スタートアップ研究発表❗️】
おはようございます😃
山口慎太郎先生（東大）琴坂将広先生（慶応）芦澤美智子先生（慶応）堤日菜子先生（慶応）山田和郎先生（京大）との研究を発表。
起業家にとって「ハラスメントは個人の不快体験」ではなく「成長を削る経営リスク」ということを示唆した研究です。回答者の32%が何らかのハラスメントを経験し、協業機会の喪失や資金調達関係の回避にもつながるという結果。取引先やVCとの関係を善意に委ねず、多様なネットワークと相談ルートを持つこと自体が事業戦略としても必要かもしれません👍
貴重な研究への参加機会をありがとうございます！
https://t.co/9hlZMw9kQu
https://t.co/sfLLSvfwoy

[Kazuo Yamada (山田 和郎) @ymdkazuo]

現預金を増やしたのは誰なのか？｜やまだ かずお（山田 和郎） | 京大准教授 @ymdkazuo https://t.co/GNobFxEYei

[山口慎太郎 @sy_mc]

新しい論文です！

経産省の協力のもと、スタートアップ起業家のハラスメント実態を調査しました。
📊 起業家の32%がハラスメントを経験
📊 パワハラ（31%）はセクハラ（6%）の約5倍
📊 加害者は取引先・VCが過半数
📊 多様なネットワークがセクハラの防御因子に

プレスリリースや論文はリプ欄へ

[読売新聞 編集委員室 @y_seniorwriters]

出生数の減少が止まりません。「家族の幸せ」の経済学を提唱する東大教授の山口慎太郎さん(49)は「子育てはコスパが悪いという話が広がっているのが一因。これに対してメリットはほとんど語られない。育児のポジティブな面にも注目してほしい」と訴えます。27日夕刊「ああ言えばこう聞く」で。(隆)

[Kazuo Yamada (山田 和郎) @ymdkazuo]

米国上場企業の現金保有の推移｜やまだ かずお（山田 和郎） | 京大准教授 @ymdkazuo https://t.co/92vhpUxqxz

[NBER @nberpubs]

AI will increase productivity, reallocate labor from routine tasks to technical tasks and cause large (small) firms to reduce (increase) workforce, from Salomé Baslandze, Zachary Edwards, John Graham, Ty McClure, Brent H. Meyer, Michael Sparks, Sonya R. Waddell, and Daniel Weitz https://t.co/J0VX5apow4

[FMA International @finmgmtassoc]

Financial Management article "Do Firms Get High? The Impact of Medical Marijuana Legalization on Firm Performance and Corporate Innovation" by Shagun Pant, Jue Wang , and Tong Yao is now available in Early View.

🔗 Read the article: https://t.co/HVP3qvOdl8

[中央経済社 @chuokeizai]

《新刊情報》
証券アナリストの市場機能―株価形成と企業ガバナンスへの影響
加藤 政仁 著
定価（紙　版）：4,400円（税込）

証券アナリストの分析対象企業数と投資判断評価に着目し、市場構造との関係を体系的に整理。情報生産機能と監視機能が株価形成や企業行動に及ぼす影響を実証的に検証した。
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