鉄星

ブログ「ミニガミッツのマンチカン」共著者の一人．

[鉄星 @Alei_Star]

MacでDVD見るより、PS5で見た方が綺麗に見える

[鉄星 @Alei_Star]

ジョン・レノンは40歳で亡くなったのか

[鉄星 @Alei_Star]

めっちゃ久々だな https://t.co/uF5uY7Uh6p

[Elon Musk @elonmusk]

@tobi Even without rocket thrusters, Roadster will crush the best Formula 1 track times, because we are using suction and active control surfaces, both of which are banned by F1

[鳩⭐️王 @Emonda_sIr]

やめれ

[LUMI @Lumix_exe]

𝙷𝙾𝚆 𝚃𝙾 𝙴𝙽𝙳 𝟸𝟶𝟸𝟼

Using a motion-capture suit to kick yourself in the balls with a robot is one hell of a way to close out the year.

[鉄星 @Alei_Star]

「これ描いて死ね」
10巻で最終巻かと思った！！
まだ続くんだな。
ネクストワールド めちゃくちゃ面白くなる可能性感じる。

[青山 まさゆき @my_fc1]

かつて、偏った知見でコロナワクチンのメリットのみ喧伝し、死亡や重篤な副作用のあることを否定し続けた医師たちがいた。その一人であった作家兼医師の知念実希人氏は、私が関わったすべての訴訟で敗訴し、手を洗う救急医木下医師は姿を消した。

今、コロナワクチンで自制心をかなぐり捨てた医療界・薬品業界は、再びHPVワクチンの広範な普及に向けて攻勢をかけ、それに乗った軽率な素人がその攻勢に一役買おうとしている。
だが、彼ら彼女らは、100万人に数人〜数十人程度ではあっても、死亡や重篤な後遺症をもたらすADEMなどの不可逆的な自己免疫系の副反応があることや、極めて多様な種が存在するHPVウイルスの一定割合にしかワクチンは、効果がなく、結局、毎年の検診は欠かせないことなどのマイナス情報には決して触れようとはしない。

日本神経学会監修のガイドラインにも「ワクチン接種後ADEMは、インフルエンザウイルスワクチン、ヒトパピローマウイルスワクチンの2つに多く」(14頁)と明記されている。

万一発症し、不可逆的な後遺症が残存した際のお子様の苦しみ、親御さんの後悔は想像を絶するものであることもまた事実。

推奨する側もメリットのみならずデメリットにもきちんと触れて、子ども達やその親御さんの自己決定権を尊重してもらいたい。
https://t.co/bnWpKBbpR7

[ダニエル社長@令和の軍師 @danielchannel]

【謝罪】
拝啓、ホリエモンさんへ。

この度は、あなたが「ワクチンを打っていないかもしれない」という推測のYouTube動画をアップしてしまい申し訳ございませんでした。

また、あなたが「mRNAワクチンは生物兵器だ」と言っていたのにも関わらず、突然にワクチンの強烈な推奨派に転じたことに対して何か金の力や政府の圧力があるのではと疑ってしまい、大変申し訳ございませんでした。

また、あなたのロケット会社が国から150億円以上もの補助金をもらっていることに関して、国との癒着を疑うような投稿をしてしまい、大変申し訳ございませんでした。

また、あなたに名誉毀損で訴えられてから、あなたが裁判所に対してワクチン接種証明書の提出が無いことに疑問を持ってしまい、大変申し訳ございませんでした。

また、あなたがやっと提出してきたワクチン接種証明書の日付が裁判から3ヶ月経った日付であること、またあなたが2.7億円の寄付をもらっている関係値にある北海道の大樹町からの発行であることに疑問を持ってしまい、大変申し訳ございませんでした。

また、あなたのロケット会社が北海道の大樹町から2.7億円のクラファン寄付をもらっていることを掲載していたプレスリリースページが、裁判後にシレッと消えていたことをバラしてしまい、大変申し訳ございませんでした。

また、あなたが「財務省解体なんて意味ない」と怒っていた動画を引用し、「そりゃあなた150億円以上も補助金もらっていたらそうだろ」という趣旨のX投稿をしてバズってしまい、大変申し訳ございませんでした。

また、あなたとの裁判の費用に対してカンパを募ってしまい、大変申し訳ございませんでした。

また、あなたとの裁判の記録をまとめて有料Noteにして販売してしまい、大変申し訳ございませんでした。

また、あなたとの裁判の記録を一連のSNSコンテンツとして消費してしまい、大変申し訳ございませんでした。

本当に、この度は申し訳ございませんでした。

[落合陽一 Yoichi OCHIAI @ochyai]

「５０９０は焼損事故がよくあるそうです」「よくあることだから大丈夫」って皆さんにご連絡いただくんですが，それは大丈夫なのか！？

[Mia @MiaAI_lab]

Ox Alpha is a Chinese model

[Mia @MiaAI_lab]

I've got a confirmation on what model is Ox Alpha, but I can't share it yet. What I can say is this:

You should ALL get really excited for this one!!!

And it’s NOT what you think it is 👀

[井上食堂｜映像ディレクター × AI @inoueshokudou]

生成AIで、落語をラップMVにしてみた。
たった5枚の白黒コンテだけでMVを作ることができて衝撃。

音楽 : suno
動画生成 : seedance2.5 , runway

コンテはリプ欄へ↓

[ZHW @weiwei882288]

说到Sakana AI的"Fugu"模型，虽然它在营销宣传上包装成是一个“媲美 Fable 5 的模型”，但实际上它只是一个调用Claude、GPT、Gemini等的API并将这些输出结果进行整合的智能体编排（Multi Agent Orchestration）系统。严格来说，这根本称不上是“主权AI”（它的输入输出全部依赖于通过API 调用的美国闭源模型，一旦这些API服务被切断，它就会彻底瘫痪）。而且在硅谷圈子里，它早就因为Fugu Ultra 的词元高消耗和高延迟而饱受差评。

如果日本政府相关人士如果连这种基本事实都没调研过，就一本正经地说这“符合政府不依赖外国数据和系统、实现本国自主管理的‘AI主权’方针”，那只能说明他们对AI根本一窍不通。照这个架势，就算供应商偷偷在后台把模型换成了中国Kimi或Qwen等的开源模型，他们估计也察觉不到（顺带一提，Sakana AI自己开发的另一款日语特化模型“Namazu”，其底层其实就使用了DeepSeek的模型）。

此外，正如我多次提到的，在当前中美AI 竞争事实上是华裔之间竞争的大环境下，这款AI却将开发人员限定为日本人，某种意义上这就等于作茧自缚，强迫自己去依赖一个在国际标准下能力十分勉强的人才库。在根本没有掌握底层基础模型控制权的情况下，仅在表层的开发体制上加上国籍滤镜，这完全是把“国产”这个包装看得比国家安全的实际效果更重的表现，说白了只不过是一种形式主义式的自我满足而已。

如果负责采购的日本政府官员只有这种程度的AI/IT素养，那么从现在就可以预见：自卫队的这款AI-C2（人工智能指挥控制）系统即使投入了大量时间和金钱进行开发，最终搞出来的也会像那些被随随便便的咨询公司忽悠的日本企业一样，在实战中根本派不上多大用场。

单从防卫省的这次采购案就可以看出，当今日本的AI 产业已经退化成了一个多么腐败的产业——一个只会在封闭的裙带关系和禁锢的信息空间里进行利益交换的毫无竞争力的产业。这一事件也充分暴露出现在的日本已经变成了一个多么缺乏元认知（不知道自己有多无知）的国家。这大概就是“市场激励一旦腐烂，人和企业也会跟着腐败”的最新案例吧。这件事让人想起了甲午战争前，清朝北洋水师采购的舰炮炮弹里掺的是沙子而不是火药的那个典故。

结构性腐败才是最严重的国家安全威胁。

[V @voluntas]

アイドルがAIと配信のシステムを全部作った話
https://t.co/UDVgPFdRAx

HANAKIN配信システムの技術構成
https://t.co/ouiGhckwgD

スゴイので読むのお勧め。

[苫米地英人 @DrTomabechi]

ホワイトハウス発表、ワクチン政策では当時の米政府と足並みを揃えて来た日本の官邸も実行した大手メディアも反応ないので要約する。ホワイトハウス発表の多くは2021年3月1日のMXテレビで私が指摘してたことも言っておく。100万回再生でYouTubeは削除されたが

ホワイトハウス発表 日本語訳
起源
公衆衛生当局者やメディアが研究所流出説の信用を失わせるために繰り返し利用した論文「SARS-CoV-2の近位起源（The Proximal Origin of SARS-CoV-2）」は、COVID-19が自然起源であるという、望ましいとされた説明を押し進めるため、ファウチ博士の働きかけによって執筆された。

このウイルスは、自然界には見られない生物学的特徴を備えている。データは、すべてのCOVID-19症例が、ウイルスがヒト集団へ一度だけ侵入した事象に由来することを示している。これは、動物からヒトへの感染が複数回発生した過去のパンデミックとは対照的である。

武漢には中国随一のSARS研究所がある。同研究所には、不十分なバイオセーフティー水準の下で、機能獲得研究――遺伝子を改変し、生物の性質・能力を増強する研究――を行ってきた経緯がある。

武漢ウイルス研究所（WIV）の研究者らは、COVID-19が生鮮市場で確認される数か月前の2019年秋に、COVID-19に似た症状を呈していた。科学上のほぼすべての尺度に照らせば、自然起源を示す証拠が存在するのであれば、すでに見つかっているはずである。しかし、そのような証拠は見つかっていない。

「近位起源」論文
公衆衛生当局者やメディアが研究所流出説の信用を失わせるために繰り返し利用した論文「SARS-CoV-2の近位起源」は、COVID-19が自然界に由来するという、望ましいとされた説明を押し進めるため、ファウチ博士の働きかけによって執筆された。

機能獲得研究
機能獲得研究が関係する研究所関連事案が、COVID-19の最も可能性の高い起源である。こうした危険な機能獲得研究を監督する現行の政府制度は不完全で、著しく錯綜しており、世界的に適用できるものになっていない。

エコヘルス・アライアンス
ピーター・ダザック博士が率いるエコヘルスは、米国納税者の資金を使い、中国・武漢における危険な機能獲得研究を支援した。

特別小委員会が、エコヘルスによる国立衛生研究所（NIH）助成条件への違反を示す証拠を公表した後、米国保健福祉省（HHS）は、同団体を連邦政府の助成・契約対象から排除するための正式手続きを開始し、エコヘルスに対するすべての資金提供を停止した。

さらに新たな証拠によれば、司法省（DOJ）も、パンデミック期におけるエコヘルスの活動について捜査を開始している。

NIHの失策
潜在的に危険な研究への資金提供と監督に関するNIHの手続きは不十分かつ信頼性に欠け、公衆衛生と国家安全保障の双方に重大な脅威をもたらしている。

さらにNIHは、デイヴィッド・モーレンス博士や「FOIA Lady」と呼ばれたマージ・ムーアの行動に見られるように、連邦政府の記録保存法を回避することを助長する環境を醸成した。

その後後半で主として次のような主張を展開。

バイデン政権下のHHSは、資料提出の遅延や不十分な回答によって議会調査を妨害し、公衆衛生当局幹部に不利な証拠を隠そうとした。
エコヘルスのダザック博士は、提出資料を限定・遅延させ、公開前に文書を改変し、議会に虚偽の説明をした。
ファウチ博士の上級顧問だったデイヴィッド・モーレンス博士は、連邦記録を削除し、議会に虚偽の証言をした可能性があり、NIH内部の非公開情報をダザック博士に提供した。
WHOは中国共産党の圧力に屈し、中国の政治的利益を国際的責務より優先した。また、パンデミック条約は米国の利益を損なう可能性がある。
6フィート（約1.8メートル）の社会的距離は科学的根拠に基づかず、恣意的に設定された。
マスク義務化には、米国民をCOVID-19から有効に守るという「決定的証拠」がなく、当局の説明変更が公衆の不信を拡大させた。
長期のロックダウンは経済、心身の健康、特に若年層に甚大な損害を与えた。
クオモ前ニューヨーク州知事による、陽性患者を介護施設に受け入れさせる命令は「医療過誤」であり、その被害が隠蔽された。
連邦政府は、研究所流出説や代替治療を不当に排斥し、バイデン政権はSNS企業に圧力をかけ、COVID-19政策に対する異論を検閲させた。

これは、共和党優位の下院新型コロナ特別小委員会が2024年12月に公表した520ページの最終報告書⁠を要約・転載したもの。

https://t.co/agK765iVEJ

因みに、同小委員会の民主党側は別の最終報告⁠を出し、「起源は特定されていない」「ファウチ博士が『近位起源』論文を組織した証拠はない」「対象となったウイルスはSARS-CoV-2とは遺伝的に遠すぎる」と反論。

CIAは2025年1月に、その確信度は「低い」ものの研究関連起源の方が自然起源より可能性が高いとの判断をだした

[Elon Musk @elonmusk]

@HedgieMarkets I’ve asked the SpaceXAI team to preserve any rare books in a library and scan them the hard way vs just cutting off the spine and scanning

[Penguin X @ThePenguinBTC]

Trump 1985'i tekrar oynuyor. Ama bu kez masada Japonya değil, Çin var.

Elon Musk birkaç ay önce bir şey söyledi.

"Yapay zeka ve robotlar olmazsa, bu ülke yüzde bin iflas eder. Bu borcu başka hiçbir şey çözemez."

Bir düşün.

Dünyanın en zengin adamı, kendi ülkesinin batmasından korkuyor.

Peki neden?

Çünkü Amerika'nın borcu 39 trilyon dolar. Bu borcun faizi o kadar büyüdü ki, Amerika artık ordusuna harcadığından fazlasını faize veriyor.

Böyle bir borç ödenmez. Ancak ondan kaçarsın.

Amerika'nın kaçış yolu da yeni değil. Bu filmi 40 yıl önce bir kere oynadı.

O zaman karşısında Japonya vardı.

Bu sefer karşısında Çin var.

Peki bu borçtan nasıl kaçılır?

Tek bir yolla. Doların değerini düşürerek.

Çünkü borç dolar.

Dolar değer kaybettikçe o borç da küçülür. Aynı borç kalır ama artık daha az şey eder.

Trump'ın "güçlü dolar umurumda değil" demesinin sebebi de bu.

Ama doları düşürmenin bir bedeli var. Her şey pahalanır, halk fakirleşir.

İşte burada tarih devreye giriyor. Çünkü Amerika bu oyunu bir kere oynadı ve sonunu gördü.

Gel seni 1985'e götüreyim.

O yıllarda dünyanın fabrikası Japonya'ydı. Arabada, elektronikte, çipte, her şeyde öndeydi. Hem daha ucuz hem daha kaliteli üretiyordu. Amerikan şirketleri Japon rakipleriyle baş edemiyordu.

Amerika'nın ihracatı düşüyor, fabrikaları kapanıyordu. Aynı bugünkü gibi.

Sonra Amerika masaya vurdu.

Eylül 1985, New York, Plaza Oteli.

Amerika Japonya'ya dedi ki: ya paranı değerlendirirsin, ya bütün mallarına ağır vergi koyarım.

Japonya kabul etti.

Sonrası felaket oldu. Yen değerlendi, Japon malları pahalandı, dünyadaki üstünlüğü bitti. İhracatı çöktü.

Japonya ekonomiyi kurtarmak için faizi dibe indirdi, ortalığa bol para saldı. Ama o para fabrikaya gitmedi. Gayrimenkule ve borsaya gitti. Kocaman bir balon şişti, sonra patladı.

Japonya bir daha eski günlerine dönemedi. Kayıp otuz yıl işte o gün başladı.

Şimdi Amerika aynı hamleyi tekrar yapıyor. Amaç aynı. Kendi parasını düşürmek, rakibin parasını yükseltmek.

Trump'ın sopası da 1985'teki gibi. Vergi.

2025'te "Kurtuluş Günü" dediği vergileri koydu.

Amerika'ya giren neredeyse her mala vergi bindirdi.

Mesaj basit.

Ya gel burada üret, ya cezayı öde.

Ekibi bile bunu saklamıyor.

Doları düşürecek yeni bir anlaşmaya şimdiden isim bile koydular. Mar-a-Lago Anlaşması. Yani kafalarında birebir 1985 var.

Baskı da işe yarıyor.

Geçen gün Toyota, en çok sattığı kamyoneti artık Meksika'da değil Teksas'ta üreteceğini açıkladı. 3,6 milyar dolarlık yatırım.

Sebebi belli. Meksika'da üretince arabaya yüzde 25 vergi biniyor. Trump bu habere "çok büyük iş" dedi.

Bir tek Toyota da değil. Stellantis 13 milyar dolarla tarihinin en büyük Amerika yatırımını duyurdu. İlaç devleri fabrikalarını birer birer Amerika'ya taşıyor.

Aynı baskı, o zamanlar Japonya'yı dize getirmişti.

Ama bir fark var.

1985'te Amerika bunu sadece ticaret açığı için yaptı. Bugün ise arkada o dev borç var. Yani bahis çok daha büyük.

İşte burada Elon'un ikinci sözü giriyor.

Doları düşürmek borcu eritir, ama halkı da enflasyonla ezer. Peki Amerika bu tuzaktan nasıl kurtulacak?

Elon'un cevabı robotlar.

Mantık şu.

Robotlar gece gündüz durmadan üretsin. O zaman piyasada o kadar çok mal olur ki, ne kadar para basarsan bas fiyatlar yükselmez. Para düşer ama hayat pahalanmaz.

Elon "robotlar olmazsa batarız" derken tam bunu diyor.

Robotlar zamanında gelmezse, basılan bütün para halkın sırtına biner. Gelirse, Amerika tarihte ilk kez borcunu halkı fakirleşmeden eritir.

Bu yüzden Trump, Fed'in başına özellikle Kevin Warsh'ı getirdi.

Warsh eskiden "para basmak enflasyon yapar" derdi. Şimdi diyor ki: yapay zeka her şeyi değiştirdi, artık para bassak da enflasyon gelmez.

Yani Trump doları düşürüyor, Warsh parayı basıyor, Elon da robotları kuruyor.

Plan tamam gibi.

Ama planın iki büyük açığı var. İkisi de aynı yerde. Çin.

Birincisi şu.

1985'te Japonya mecburdu, çünkü Amerika onu koruyordu, "hayır" diyemezdi.

Çin diyebilir. Kendi pazarını koz olarak kullanır, misilleme yapar, geri adım atmaz. Amerika bu oyunu bu sefer boyun eğmeyen biriyle oynuyor.

İkincisi daha da kötü.

Bütün plan robotlara bağlı.

Ama o robotları henüz Amerika yapmıyor. Bu işte açık ara önde olan başka biri var. Çin. Elon bile Çin'i "en büyük rakip" diye anıyor.

Geçen gün biri şunu yazdı.

"Çin dünyanın insansı robotlarının yüzde 90'ını üretiyor, artık hafife alamayız."

Elon altına şunu yazdı.

"Şimdilik."

İşte o kısacık cevapta, Amerika'nın bütün umudu var.

Çin şimdi önde, tamam.

Ama Elon diyor ki, bugün önde olan yarın kazanan olmaz.

Amerika bu yarışı çevirmek zorunda. Çeviremezse, o robotlar hiç gelmez, bütün plan çöker.

Son durum şu.

Kırk yıl önce Amerika bu oyunu oynadı ve kazandı. Çünkü Japonya "evet" demek zorundaydı.

Bu sefer karşısında "hayır" diyebilen bir Çin var.

Üstelik Amerika'nın kazanmak için muhtaç olduğu robotları da o yapıyor.

Yani Trump aynı filmi tekrar çekiyor. Ama bu sefer senaryoyu tek başına o yazmıyor.

Elon boşuna "şimdilik" demedi.

Bu benim şahsi analizim. Gelişmeleri takip ediyorum, sizi bilgilendireceğim.

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