TruthIsOutThere

世の中、おかしなことが多すぎる… 反新世界秩序

[倉田真由美 @kuratamagohan]

激増している。

[大阪に住む唯の男 @Tqbz0adPzjIOdGT]

ノーベル賞受賞者　山中伸弥医師
「発熱などの副反応が多くの人で起こりますが、数日で必ず治ります」

接種後2か月間意識不明。ワクチンが原因と診断され下半身麻痺、車椅子生活。

山中さん、何か言ったらどうですか？

[jurian🌸 @juri_piyo]

医師が『死因はワクチンだ』と
言ってるのに
総理大臣が『懸念なし』🤷‍♀️
#医療製薬利権

こんな話が通りますかね⁉️

命の重みがわからない女が
女性初の総理大臣である不幸😫

中学3年の女子中学生（14）がファイザー製ワクチン3回目
接種後死亡
『死因はワクチン接種によるもの』と
解剖した医師らが結論付けた

[森田洋之@医師・community Dr.／医療経済ジャーナリスト／「医療」から暮らしを守る／音楽家 @MNHR_Labo]

ファイザーの公式レポートでワクチン成分が卵巣に多量に蓄積することがわかっています。
事実、日本では出生数が激減しています（ワクチンとの因果関係は不明）。

この時点で数々の懸念を「デマ」と断定する方が非科学的です。

彼は無責任に「安全です」と発言した責任を取れるのでしょうか？

[Samurai Shiba @SamuraiShibaJP]

ほんとズルいなと思う人✋

これは慰安婦が虚偽だったとこっそり認めた朝日新聞の記事です

[森田洋之@医師・community Dr.／医療経済ジャーナリスト／「医療」から暮らしを守る／音楽家 @MNHR_Labo]

コロナワクチンを打った人は死亡率が25％低下！
という論文がでたそうですが…

これが本当なら8−9割が打った日本では死亡数が減るはずですが…実際は激増しています。なんでかな？

答えは
・接種後6か月の間の死亡は除外
・高齢者は除外

してるから。エビデンスは粉飾出来るんですよ。

[Samurai Shiba @SamuraiShibaJP]

日本政府は移民を受け入れる前に、不法移民7万人を捜索して強制送還しろ！と思う人✋

米国レヴィット報道官「不法侵入してくる犯罪者を、国外追放できない国など国とは呼べない」

[tetuwan atom @TetuwanA]

「厚生年金は保険料を会社が半分払ってくれるから得だ」とずっと言われてきましたが、実態は違います。会社が払っている保険料は、国が「没収」し て国民年金の穴埋めに充当されており、 当の会社員には還元されません。

[ASKA @ASKA_Pop_ASKA]

やっとこうなった。
ーーー
>「新型コロナは普通の風邪と大きな差はございません」
ーーー
5年かかった。

[shin @r230614_shin]

大事な話です。
「子供を狙って戦闘機が機銃掃射なんて当たり前。それが戦争だ」
🔼大嘘です。

戦争史において
【軍が組織的に、民間人機銃掃射作戦を継続し続けたのは日本本土空襲だけ】なんです。

これは戦争行為ではなく「日本人狩り」
異常な戦争犯罪で虐殺なんです。

[Hiroshi @20170211febhei]

「歴史上、米国ほど民間人を標的にしないよう細心の注意を払っている国はない。」

日本だけでも、東京大空襲、広島、長崎...、被害者のほとんどは一般民間人。世界ではいったいどれだけ...。

頭から本当の歴史がすっぽり抜け落ちている米ヘグセス戦争長官

[🌸🏯🌸桜城れい🌸🏯🌸 @zundamotisuki]

朝日新聞の有名な謝罪記事です。20年間嘘をついて謝罪はこれだけ…

思い出したので忘れないように拡散希望です

[竹田恒泰 @takenoma]

（誤字があったので訂正して全文投稿し直します）

日本政府は回答しないと思うので、「質問」の内容は簡単ですから、私が回答しておきます。

王毅外交部長が日本に問う四つの質問：
◆台湾問題は中国の内政であり、日本にどうして口出しする資格があるのか？

→集団的自衛権の行使の要件を定めるのは日本の国内問題であり、中国に口出しする資格はない。そもそも、高市内閣は台湾の帰属について言及していないし、日本政府は日中共同声明の立場を崩していない。中国大使館のXは、日本の選挙で「れいわ新撰組」を応援する記事をポストしていた。日本の選挙で中国大使館が政治活動を行う資格はない。自らの過ちに目を向けるべき。

◆中国の台湾地区で何か起きたとしても、日本にどのような権利があって集団的自衛権を行使できるのか？

→日本の集団的自衛権の行使の法的根拠は、国連憲章第51条及び、サンフランシスコ講和条約第5条cに明記されている。これら条文には地域は限定されておらず、そもそも高市内閣は「台湾地区」などと表現した事実はない。中国が言う「台湾」には尖閣が含まれているため、尖閣周辺で米艦を防護する必要が生じれば集団的自衛権を行使する「存立危機事態」になり得るのは当然のことである。

◆いわゆる集団的自衛権とは、交戦権を放棄した平和憲法を空洞化することを意味するのか？

→集団的自衛権は、国連憲章第51条に示された権利であり、その意味するところは世界の国際法学者が定義する通りである。日本は平和憲法の元、個別自衛権及び集団的自衛権は放棄していない。中国共産党軍が日本の存立を脅かす行動を取れば、日本は自衛権を行使するだけのことであり、東アジアが平和でいられるかどうかは、日本の集団的自衛権の行使要件ではなく、中国共産党軍の行動にかかっている。

◆かつて日本軍国主義が「存立危機事態」を口実に侵略戦争を引き起こしたことを思い出せば、中国とアジア諸国の人々が強い警戒心と憂慮を抱くのは当然である。日本はどこへ向かおうとしているのか。

→日本が起こした戦争は、自衛のための戦争であったことは、日本と交戦した米国の司令官であるマッカーサー元帥が米国議会で証言した通りである。「存立危機事態」は平成期に成立した安保法制で初めて定義された用語であり、昭和期には「存立危機事態」という概念は存在しない。存在しないことをどう「思いだす」のか不明であり、論評や回答に値しない。軍国主義といえば、チベット、ウイグル、南モンゴルを武力で蹂躙し、暴力で香港の自由を奪った中国の軍国主義が、世界から警戒されていることに気付くべきである。また、日本の集団的自衛権に対して異議を唱えているのは中国と北朝鮮のみであり、それ以外のアジアの国々からは、そのような指摘はなく、多くの国が平和のために日本との連携を深めている。日本が向かおうとしているのは「自由で開かれたインド太平洋の維持」であり、中国共産党軍が軽はずみにインド太平洋で戦争を仕掛けぬよう、各国と連携してインド太平洋の秩序の維持に努めることである。呉大使が「火の海に連れ込まれる」と言う表現を用いて日本国民を脅迫したが、日本国民は、そのような大使の野蛮な言動を嫌悪し、中国が日本の侵略を目論んでいるのではないかと警戒心を高めているところである。

貴殿が、このような誤った前提に基づいて、かかる愚問を日本政府に投げかけること自体、日本国民の独裁国家中国に対する心象を著しく毀損するものであり、決して中国共産党にとってよい結果を導くものとは思われない。中国の歴史上の賢人に倣い、言葉を慎むべきものと申し伝える。

※中華人民共和国には国軍はなく、党の軍隊しかないため「中国共産党軍」と表記した。

[mooncave @mooncave3]

新コロに関しては政治家らがデマを広めていた。
河野太郎の2億回打って死亡ゼロ、岸田文雄のコロナワクチンは感染を防ぐ、山中伸弥のワクチン副反応はすぐに治るというのはデマでは？
【Grokの答え】
①河野太郎「2億回打って死亡ゼロ」：厚労省の死亡報告と矛盾し、事実を無視した発言として「デマ」とみなされる根拠が強い。
②岸田総理「コロナワクチンは感染を防ぐ」：発言時期によるが、2022年以降に強調した場合、変異株の影響を無視した「デマ」とみなされる可能性がある。
③山中伸弥「ワクチンの副反応はすぐに治る」：副反応の重篤例を無視した過度な一般化であり、「デマ」とみなされる根拠がある。

[Samurai Shiba @SamuraiShibaJP]

ほんとこれ✋

[池田としえ @toshie_fujisan]

しっくりいき過ぎ‼️

[mooncave @mooncave3]

それにしても橋下はひどいツイートしてたな。流石に恥ずかしくて投稿を削除したようだが。

[堀 茂樹 @hori_shigeki]

参政党は、①消費税の本質を浮き彫りにし、②食品だけ消費税ゼロの案がなぜダメかを説明し、③給付付き税額控除が複数税率増税に帰結する事を指摘し、④消費税の一律減税を推すからね。⇒高市首相は…「社会保障国民会議」をめぐり、参政党を遠ざけた。https://t.co/oV4naAn1FK

[たろうまる @taroinagaki025]

これ、本当に思えてきました。

[竹田恒泰 @takenoma]

カイロ宣言、ポツダム宣言、降伏文書には「再軍備を可能にする産業を維持してはならない」などとは書いてない。ポツダム宣言に「戦争のための再軍備を行うことを可能とするような産業の維持は許されない」とあるのは、あくまでも占領下での話。しかも、サンフランシスコ講和条約5条cは、日本の自衛権と集団的自衛権を明文で認めたほか、「日本国が集団的安全保障取極を自発的に締結することができることを承認する」と明記し、後の自衛隊創設の法的背景になっている。このように、日本が防衛力を保持するのは国際法上、何ら問題はない。人民日報のこの記事にはいくつもの誤りがあり、検証もせずにポストしてしまう中国大使館もレベルが低い。