AFC001

[AFC001 @cryptan00]

@smile_kun422 普通にメダパニだろ？

[西スポWEB OTTO! 西武ライオンズ最新情報・裏情報 @nishispo_lions]

野村大樹選手が育成で再契約

来季は捕手登録で激戦区で勝負
長年悩んだ腰痛も吐露
「中学ぐらいから痛い、痛くないを…」

#Seibulions
▼記事はこちらから▼
https://t.co/LW2SS9wFF6

[AFC001 @cryptan00]

WF1000XM6をノイキャン+LDACで使用したら電池4時間持たなかったんだがこんなもんなの・・？
初期不良なのか、元々しょぼいのかどっちだ・・
#wf1000xm6

[AFC001 @cryptan00]

@paranormal_2ch 答えはC。
「犯人だけが本当のことを言った」から犯人以外は「うそつき」。Aが犯人なら「犯人はAです」と自供する必要があるためAはうそつき確定。うそつきのAがBを犯人にする発言も嘘になるため、答えはCになる。

[INX Japan @inx_japan]

INX 副CEO兼最高執行責任者
イタイ アヴネリ @avneris

『この5年間を、どう言葉にすればいいのだろう。

眠れぬ夜、7,000kmを超えるランニング、深夜2時、4時のミーティング。それでも、この道のりのすべてを語ることはできない。

今週、INXと業界にとって、新たな章が幕を開けた。RepublicによるINXの買収完了を、ここにご報告できることを誇りに思う。

この旅を共にしてくれたすべての人々へ――現在と過去のチームメンバー、取締役会、投資家、コミュニティ、パートナー、同僚の皆さんに、深く感謝している。皆さんから得た学びと成長は、何ものにも代えがたい。

個人的にも職業的にも、困難は数え切れなかった。しかし同時に、この経験は私に計り知れない力を与えてくれた。RWAトークン化の黎明期を切り開く一員として歩めたことを、心から誇りに思う。

特に感謝を伝えたい。最も勤勉なKendrick Nguyen @KendrickEsq、真のOGであるAndrew Durgee、いつでもテルアビブに来てほしいChuck Pettid @chucksterolove、そしてリーダーシップとインスピレーションを与えてくれたRepublicチームの皆さん。Shy Datika @sdatika1 とINXファミリーとのパートナーシップは、唯一無二のものだった。

業界は驚異的な速度で進化している。私は確信している――RepublicとINXが共に、金融の未来を切り開いていくことを。

プライマリー市場とセカンダリー市場をつなぐエコシステム。非公開企業と公開企業の両方に対応し、世界中の個人、機関投資家が24時間365日アクセスできる環境。RWAと暗号資産の両方をカバーする世界。

私たちの共通のビジョンに向かって。

さあ、次へ。』

INX & @joinrepublic
(2025年11月13日 Linkedin個人投稿)

[Hana, Bullish on $SECZ. Bullish on the Future. @HANA_REV_WEB3]

#INX 配当の源泉徴収はイスラエルで行われるから20%みたいですね。INXからは納税証明書が発行されるということなのでこれで確定申告の流れの様です。INXサポートからの回答を貼っておきますね。#Republic #配当
①

[井川 意高 サブアカ改め本アカ @IkawaMototaka]

これな

[フィフィ @FIFI_Egypt]

今朝倉市には大規模な中国共同住宅の建設計画が進められています。入居者の40%が中国、さらに40%が香港および台湾から来ることが予想されています。その上、入居者の40%程度が永住を予定しているとも言われています（令和8年10月入居開始予定）。

中止を求めるオンライン署名 https://t.co/Banhd4RHTD

[新宿会計士 @shinjukuacc]

拡散するなよ、拡散するなよ、
ぜぇ～ったい、拡散するなよ、
その①

[Mr.₿itcoin @coinspace_]

🇯🇵JCBAとJVCEAが暗号資産の「税制改正要望書」を金融庁に提出し、20%分離課税などを求めました。

私も全力で応援します！
拡散よろしくお願いします🔥

[SOU⚡️投資ニュース / 米国株・日本株・仮想通貨・AI @SOU_BTC]

【速報】🇺🇸 トランプ大統領が「史上最高のビットコイン解説動画」を自身のSNSに投稿

[エル @Capitalnvest]

速報です。

暗号通貨業界にとって歴史的大躍進となる3つの重要法案が米下院で一気に可決。

これを受け朝から暗号通貨は全面高に。

トランプ大統領は今週にも401k退職プランが暗号資産に投資できる大統領令に署名予定。

9兆ドル規模だ。たった1%でも900億ドル=13兆円の流入。
しかも401kは 長期マネーなので基本売られない。

また通過した3つの重要法案に関してもサクッと解説していきます。

① CLARITY法案（294対134で可決✅）
→ SEC vs CFTC問題に終止符
どの資産が証券で商品か明確に。
リップル裁判のようなグレーゾーンに終止符へ。

② GENIUS法案（308対122で可決✅）
→ ステーブルコインは「完全担保」が義務に。
USDC等に圧倒的追い風。アルゴ系は淘汰も。トランプ大統領は今週末にも本法案に署名する予定。

③ 反CBDC監視国家法案（219対217で可決✅）
→FRBによる中央銀行デジタル通貨の個人向け発行を禁止。BTC的価値観の浸透へ。

アメリカが暗号通貨のインフラ化に本気である姿勢が改めて伺える。

不確実性の時代は終わり、いよいよ明確なルールの元で暗号通貨を迎え入れる準備が整ってきたといえるだろう。

※CLARITY法案と反CBDC法案は上院での審議が残っておりすぐには法として確定しません。GENIUS法案は上院を通過済みで、トランプ大統領の署名は今週中を予定している。

[チョーさん @chotokugi]

皆んな税収75兆円って信じてたでしょ？

でもねあれ、
本当の国民負担の たった3分の1 だよ。

実際に国民が払ってる金額、
なんと 約200兆円。

（2022年：195兆8480億円、
OECD公式データ）

え、どういうこと？って思ったよね。

75兆円ってのは、「税金」の話。

所得税、法人税、消費税…
いわゆる“わかりやすい徴収”。

でも、国民が実際に払ってるのは
税金 ＋ 社会保険料
（厚生年金・健康保険・介護保険など）

これぜんぶ足すと200兆円近い。

しかもその金の使い道。

政府が2024年に明らかにしたのは
112.6兆円だけ。

残りの約90兆円は説明なし。

どこいった？
誰が使った？
どの省庁で蒸発した？
天下り先、広告代理店、
外郭団体で遊んでんのか？

ここまで巻き上げられて、
文句も言わずに黙って働いてる国民。

過去最高の税収75兆円でも
足りないと言いながら

海外には何兆円もポンと支援。

国内は増税、少子化放置、社会保障削減

ふざけるな！

しかもこれ、
陰謀論でもなんでもない。

全部、政府と
OECDの公式データからの数字。
なのにテレビは報道しない。
国は説明しない。

でも、数字は嘘をつかない。

国民一人当たり、
年間150万円の負担。
このまま黙ってていいの？

#税金の真実
#消えた90兆円
#社会保険料の闇
#日本の闇を暴け
#拡散希望

[Mula ₿ @MulaBitcoin]

🚀 Huge milestone for $AITECH! 📊 Climbing the ranks on CertiK’s Skynet Leaderboard is proof of strong security, trust, and rapid adoption. Positioned alongside giants like @BNBCHAIN and Avalanche, @AITECHio is solidifying its place as a leader in AI + Web3. 💎🔥 #AITECH #Web3

[エル @Capitalnvest]

【重要】

ドルが世界基軸通貨となったのは今から80年前

そして間も無くビットコインが「新しい基軸資産」として定着しようとしている。

初期からビットコインを保有していた個人・企業・国は、ドル時代におけるロックフェラーやJPモルガンのような「時代の勝者」になるだろう。

第二次世界大戦後のブレトンウッズ体制（1944年）でドルは金とリンクし「世界基軸通貨」となった。

その後、1971年のニクソンショック（金とドルの兌換停止）を経て完全な「信用ベースの基軸通貨」になった背景がドルにはある。

この過程でドルを大量に持っていたアメリカや特定の金融資本家は莫大な富を得た。

それが冒頭でも述べた
ロックフェラーやJPモルガンたちだ。

大事なのはこの構図が現実化する前兆。

ビットコインにはこれが既にある。

筆頭に挙げられる兆候は、もう耳にタコが出来るぐらい聞いたであろう「米国現物ETFの承認」や「戦略的準備金の承認」

これらは上記シナリオ（新たな基軸資産）に欠かせない必須要素であり、ビットコインは既にコンプリートしつつある。

今から5年以上前の2020年4月29日に「全世界の基軸通貨は100年毎に入れ替わっている歴史がある。ドルはもう時期100年目だ」とビットコインに紐付けて投稿した事がある。

これが現実になりつつある。

アメリカは言わずもがな、ドバイも政府への支払いにビットコインがOKとなったのだ。

もはや全面受け入れ態勢である。

この動きは各国にも波及し、もう間も無く世界中がビットコインに対応していくだろう。

私が参入した8年前は銀行口座を持てない人口が大半である後進国がメインで使われるだろうという話があった。

それがたった数年で先進国も率先して迎え入れ始めている。

まさに革命の真っ只中。

我々は時代の分かれ目を目撃している。

ビットコインはまだ「新しい基軸資産」として定着したと言うにはまだ早いが、

これが完全体となるのは時間の問題。

しかし残酷なことにこの世には情報格差がある。

この出来レースに乗る権利を与えられたのはこの事にいち早く気付けた保有者のみなのだ。

既に初期保有者は莫大な富を築いているが、国が参入し始めたのはまだ最近。

世界基軸資産になりきれていない今が最後のチャンスといっても過言ではない。

ガチホ組への仲間入りはまだ間に合う。

[AFC001 @cryptan00]

@takapon_jp グリーン車の椅子と格闘しだすなら確かにウザい

[Foxx🦊ビットコイン投資家 @BitcoinTech5]

【速報】トランプ政権、仮想通貨利益が非課税へ⚡️

トランプ政権は、米国企業が発行する仮想通貨のキャピタルゲイン税を撤廃する方針を発表しました。
この政策により、米国内で発行された $ADA $ALGO $XRP $HBAR などの資産が非課税となり、米国が世界の仮想通貨拠点になる可能性が高まっています。

[MartyParty @martypartymusic]

BlackRock Reveals It’s Quietly Preparing For A $35 Trillion Federal Reserve Dollar Crisis With Bitcoin—Predicted To Spark A Sudden Price Boom 👀

https://t.co/c9CkHagG4H

[ビットバンク Bitbank, inc. @bitbank_inc]

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#bitbank #BTC #最高値

[全財産イーサリアム @nook_ethereum]

【警鐘】ビットコインを買う3つの危険性。

BTCがドル建最高値付近まできました。

機関投資家の流入が主因。後述しますが、これはすぐには終わらないです。

しかしここであえて、BTCに投資する長期的な危険性を3つ挙げておきます。

1️⃣機関投資家の特性
2️⃣進まぬ決済普及
3️⃣有限不変という幻想

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1️⃣機関投資家の特性
私は機関投資家に10年いましたので、彼らの性格はよく知ってます。どこも似たようなもんでしょう。

彼らの特性として大きいのは、「誰かのお金の運用を委託されてる人たち」だということです。

投資ファンドであれば顧客のお金を運用してるし、
事業会社であれば株主のお金を運用してるし、
年金や保険であれば契約者のお金を運用してるわけです。

では、あなたがある投資ファンドにお金を入れていたとしましょう。

他の投資ファンドがビットコインですごい利益を出してる時に、自分が投資したファンドが全くビットコインに投資してなくて利益が出てなかったらどうしますか？

怒りますよね。
で、資金を引き上げて他のファンドに投資しますよね。

ファンドマネージャー達が最も恐れるのはこの事態です。
投資ファンドであれば、運用資金が減るともらえる委託手数料が減ります。ファンドマネージャーはクビになったりします。
事業会社などであれば、社長が株主に詰められ、社長は部長を詰めて、部長は運用担当者を詰めて、運用担当者は左遷されたりします。

だから、こういう「話題になってるもの」「みんなが投資してるもの」には投資せざるを得ない動物なのです。サラリーマンファンドマネージャーってやつは。

なので今、ビットコインETFへ機関投資家の買いが流入してるわけです。恐らくほとんどの機関投資家はビットコイン自体に魅力を感じてるとかじゃないです。

そして、機関投資家の買いは時間を分散して行われます。例えば「月間⚪︎⚪︎ドルの購入を⚪︎ヶ月実行する」などという計画で実行されます。なぜなら、タイミングを集中させて買い、それが悪いタイミングだったら現場責任者のクビが飛ぶからです。だからこのETFへの資金流入は当分続くでしょう。

この「時流に乗らなくてはならない」という機関投資家の性質は、将来的なリスクでもあります。

例えば、「ビットコインってやっぱり環境に悪くね？」とか「既存の法定通貨を脅かすけしからんものじゃね？」などという世論が高まり、価格が下落したらどうでしょうか？

世論に敏感な機関投資家は一斉に売り始めるでしょう。環境に配慮するESG投資みたいなブームがまた盛り上がる可能性もあるし、政府が反ビットコインみたいな言動を出すと、多くの機関投資家はお上に逆らえません。

「政府の言動に価格が振り回される」という傾向は強まるでしょう。これはビットコインの中立性にとってもマイナスでしょう。

ETFを通じて機関投資家の巨大なマネーが流入してくることはプラスであり、どこまで価格が上昇するかはわかりませんが、長期的には「世論の影響を受けやすくなる」「政府の影響を受けやすくなる」などといったマイナス面もあることを留意しておきましょう。

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2️⃣進まぬ決済普及
今、ビットコインは「投資資産」としての成功を収めつつありますが、それは長期的に持続するかどうかは不透明です。

なぜなら本来、ビットコインは「決済手段」として開発されたシステムだからです。

「将来、世界共通のデジタルマネーになるかも。」という期待を持って投資してる人は多いはずです。

もし、この期待・幻想が崩壊したらどうでしょうか？

その時、「投資資産」としての用途だけで、価格を保つことはできるのでしょうか？

僕は危ういと思っています。

だからビットコインが長期的に成功するかどうかは、「決済手段」として普及するかどうかだと思うのです。

では現場、ビットコインの決済普及は進んでいるのでしょうか？

正直、ビットコインのニュースを見てると「ETFガー」「価格ガー」みたいなニュースばかりで決済関連のニュースはほとんど聞こえてこないです。

2021年にビットコインを法定通貨として、決済利用を推進してきたエルサルバドルでも、ほとんど普及はしていないそうです。BTC保有者は全体の数%に過ぎず、実際に行った人の話を見ても普及は進んでないとのこと。

みんなは価格上昇を喜んでますが、価格変動が大きいほど、決済では使いづらく、長期的なビットコインの可能性を潰していることに気づくべきですね。

「ビットコインの決済普及」という幻想が崩れた時、ビットコインは暴落する可能性があります。この可能性にも留意すべきでしょう。

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3️⃣有限不変という幻想
「ビットコインは金の代替資産だ！」という幻想もありますよね。

今買ってる機関投資家も、このような考えで、ポートフォリオの分散化のために組み入れてる人たちは多いでしょう。

しかしながら、長期的には、この幻想も崩れる可能性はあります。

「ビットコインの総発行枚数は2100万枚で一定」と思って、金と同様に有限な資産だと思ってる人は多いかと思います。

しかしながら、実はこれは変わる可能性があります。

実はマイナーが合意すれば変更可能なんですよ。

この先、半減期ごとにマイナー報酬の枚数は半減していくわけですが、価格がそれに追いつかなくなってくると、マイナーの収益は減少しますよね？

最終的に、マイナー報酬がゼロになり、取引手数料のみがマイナー収益になった時、どれだけのマイナーが残るでしょうか？

取引手数料はライトニングネットワークが普及するほど減少していきます。

正直、取引手数料だけでビットコインのセキュリティを保てるほど、マイナーは残らないでしょう。

だからビットコインを持続させるためには、2100万枚の上限を撤廃し、マイニングによる新規発行を永続化させるしかないんですよ。

そういう状況になってきたら、マイナー達は自分たちの収益を守るために喜んで2100万枚の上限を撤廃することでしょう。

だから有限性については長期的に持続することは困難であることを留意しておきましょう。

また不変性についても気をつけなくてはなりません。

「ビットコインは国家が潰そうとしても潰せない規模に成長している」と考えてる人が多いです。先日もこんな記事が流れてきました。

この記事のソースである論文も読みましたが、楽観的過ぎます。

確かに、51%攻撃を行い、それによって収益を得ることは困難でしょう。（現状ではね)

けれど、攻撃者の目標が「収益を得る」ではなくて「ビットコインを潰す」であるならば十分に可能だと思います。

僕が中国なら、ビットコインを潰そうと思ったら、以下のようにやります。

①密かにマイニング機器を製造し、徐々にマイニングに参入して、51%のシェアを獲得する。マイニング機器のコストがある程度回収できるまでは普通にマイニングを継続する。
②攻撃に備え、ビットコインのショートポジションを可能な限り大きく、できるだけ秘密裏に構築する。
③大々的に「ビットコイン潰す」宣言をし、51%攻撃を実行し、継続することで価格を暴落させる。(実行コストは攻撃による収益とショートポジションの利益である程度補完できる。)
④価格が暴落すると、赤字となるマイナーは撤退することになるので、さらに攻撃者のマイニングシェアは増えていく。
⑤すると、セキュリティも減っていくわけなのでさらに価格は下落する。
⑥ 赤字に耐えて攻撃を実行し続けることで④⑤の下落スパイラルで他のマイナーを追い出し続けることができる。
⑦他のマイナーがほとんどいなくなったところで、自分のマイニングも一気にストップする。
⑧草コイン並のセキュリティになるため、価格もさらに暴落する。
⑨結果、ビットコインはマイナーもほとんどおらず、時価総額も大部分が消滅した草コインの一つに成り果てる。

恐らく、数兆円単位のコストはかかるでしょうが、通貨の覇権を狙う中国ならば全然やるメリットはあるでしょう。特に、米国資本に数十兆円規模の多大なダメージを与えることも可能です。

また、誰かが攻撃をしなくても、何らかの理由で価格が暴落し、長期的に回復が見込めなければ、④⑤のマイナーと価格の下落スパイラルは起こりうることに注意しましょう。
(例えば、イーサリアムに時価総額を抜かされて権威を失ったりとかね。)

✅まとめ
ETF上場により、機関投資家が参入し、大相場を迎えつつあるビットコインですが、長期的には、

「環境問題」・「政府による攻撃」・「マイナーによるコントロール」・「決済で普及しない」

などというリスクがあることに留意しましょう。

ちなみに、イーサリアムにはこれらのリスクはありません。

PoSだから、環境問題はクリアされてるし、上記の51%攻撃を継続することによって価格暴落させる攻撃も不可能です。マイナーという特権階級を産むこともありません。

また、価格変動のないステーブルコインによって決済普及していくことも向こう数年のテーマになるでしょう。

ETFも遅くとも今年中には上場することが確定しているような状況です。

機関投資家は、銘柄選択のリスクも取りたがりません(だって外れたらクビになっちゃうので。）

だからイーサリアムにも分散させて投資するのは確実にやってくるでしょう。特にビットコインがこれだけ上昇したのですから、「イーサリアムは出遅れるな！」と投資する機関は多くなることでしょう。

今年は何度も何度も言ってますが、「買うならイーサリアムを買おう」です。

短期的にはわからない水準になってきてますが、長期的には間違いなく買いだと思います。