わっしい

【エンタメ産業、研究と教育】情報を集め雑感を垂れ流す。パトラッシュ、僕はもう疲れたよ。なんだかとても眠いんだ。

[わっしい @eagle_valley]

こういうのは、法律を改正していかないと、遵法精神がどんどん失われていく https://t.co/AVVSq0uGie

「江戸時代の裁きでは十両以上の盗みは死刑だが、現場では奉行が「九両三分であるな？…」https://t.co/HIGLRtzA9N にコメントしました。

[わっしい @eagle_valley]

学生有志に勧めないと…
RT .9/7（月）より開催！Maya・3ds Maxをもっと好きになる5日間「Autodesk Days 2026」 モデリング、ゲームモーション、リグなど、各日テーマ別にお届け https://t.co/i6DL8LmT9R

[すがやみつる @msugaya]

出版社で表記の規則をまとめた本を出しているのは、講談社くらいかと思います。こちらの本は、児童向け出版物についての表記の規則も掲載されています。

『日本語の正しい表記と用語の辞典 第三版』（講談社校閲局）
https://t.co/X1jJfbKibu

　一般的にマスコミ各社が参考にしているのが通信社・新聞社の「記者ハンドブック」（英語ではStyle　Book）です。
　代表例として、以下の本を紹介しておきます。マスメディアの仕事をするのなら、手元に１冊置いておくといいですよ。私も新版が出るたびに買い換えています。

『記者ハンドブック 第14版: 新聞用字用語集』（一般社団法人共同通信社）
https://t.co/O9w7wYkGwh

　出版関係では、こちらを手元に置いている方も多いかも。

『エディターズ・ハンドブック　編集者・ライターのための必修基礎知識』（編集の学校/文章の学校 (監修)）
https://t.co/euSeubyDFp

　細かい表記の違いは、編集者にまかせましょう。私は編集者経験もあるので、つい、各社の規則に合わせてマンガのネームも書いていましたが、何人もの編集者に「表記の統一などは編集者の仕事です。そんなところに気をつかうよりも、マンガを面白くすることに専念してください」と言われたものです。

　編集者がマンガ家に「表記の統一」を求めるのなら、その規則を書いたテキストや手引きを渡すべきだと思います。出版社や編集部、雑誌の想定読者の年齢などに応じて、表記の規則は異なりますので。

　マンガを教える大学や専門学校では、このあたりの基礎知識は教える必要があるかと思います。文字の大きさとか、１行の文字数とかも含めて。

[わっしい @eagle_valley]

@odds_kun ノムさんとサッチー
https://t.co/QUCbF7MOgH

[Emmanuel Macron @EmmanuelMacron]

Une annonce hors normes.

Vous connaissez mon intérêt pour les mangas. Vous savez aussi ma détermination à attirer en France les investissements qui créent des emplois et rendent possibles les projets les plus ambitieux.

Avec l’Arabie saoudite, nous faisons une annonce sans précédent.

À Cergy-Pontoise, 3 parcs à thème vont voir le jour.

6 milliards d’euros d’investissements.

22 000 emplois créés.

Du jamais vu depuis Disneyland Paris.

Une nouvelle destination mondiale.

Ici, en France.

Merci à Qiddiya et à l’Arabie saoudite pour leur confiance en notre pays, en nos talents et en notre avenir.

C’est tout le sens de Choose France : aller chercher les projets les plus ambitieux et faire de la France le pays où ils deviennent réalité. Créer des emplois. Faire rayonner la France.

Nous n’avons pas fini de surprendre le monde.

Très fier de cette réussite.

[中村ミレイ＠自由主義 @NakamuraMilei]

米国では配車アプリUberが全州で解禁され、料金は市場が決めます。日本ではタクシー議連が業界を守り、ライドシェアは『日本版』の名で骨抜き。

農協、建設、医師会も同じ構造。献金で規制を買い、参入を止め、価格を守る。消費者が払う『見えない税』が、この国の停滞の正体です。

[𝗄𝖺𝗄𝗁𝗈𝗓𝖺 @simphiweyinkoc_]

When did teenagers stop posting pictures on Instagram? 😭 Everyone has 0 posts now. What happened to using Instagram as a little scrapbook of your life and actually keeping the memories?

[ゐなななん @1nananang]

「ぼくの地球を守って」は確かに名作だけれど、現実とフィクションの区別がつかなくなった女性読者が続発して社会問題化しそうになり、編集部が慌てて「この作品はフィクションです」のテロップを慌てて入れる事態になった、と言うのはあまり語られないよね。

作品は凄かったけど、読者層は真逆。

[わっしい @eagle_valley]

おもしろそうなツール。
同僚の先生で、一緒に使ってくれそうな人がいれば申し込んでもいいんだけどなぁ…。

[学校向けICTツール「まなレク」 @manareku]

えっ、授業がクイズ番組みたい！

生徒は『手書き」で回答！

クイズ番組のような
回答の一斉表示と、正解発表で、
教室が一気に盛り上がります。

実証授業では、生徒の96.43％が好評！

学校単位の無料体験（最大9ヵ月）も受付中！

▼「なまレク」の詳細はこちら
https://t.co/qkptGZnWlU

[じゃがびぃ @Jyaga_bee_]

弊学がeduroamを学生に提供してくれないせいで他大学にお呼ばれしに行った時にwifi使えなくて泣いている
マジでなんとかなりませんか

[わっしい @eagle_valley]

「弱い人」ではなく「ダメな人」のための言説…という視点
RT. そりゃ若者に好かれるわけだ…ひろゆきが｢日本はオワコン｣と断言し､エリートを｢情弱｣と突き放す深い理由 #プレジデントオンライン https://t.co/jtbZCbva6M

[ダリアス（岐阜推し）🏯 @gamegamegame_dd]

ガルパンの部分を修正した、最新の画像になります。

[高田 拳伍 @jp_kengo2019]

経産省の「エンタメ・クリエイティブ産業戦略2026」を読んでいて、特に興味深かったのが、日本のコンテンツ製作のファイナンスをどう変えるかという部分。

端的に言えば、目指しているのは「製作委員会だけでお金を集める」構造から「エクイティ、銀行融資、プリセールス、政府支援、外部投資家などを組み合わせて、大規模作品を作れる構造への転換 」だと思う。

経産省は、製作委員会そのものを否定しているわけではない。 むしろ製作委員会については、「迅速かつ軽い手続負担で作品の製作・供給が可能」であり、日本のコンテンツ産業の発展に貢献してきたと評価している。

一方で、製作委員会は民法上の任意組合であり、基本的にはテレビ局、出版社、映画会社など、製作に直接関与する事業者が出資する仕組み。銀行や金融投資家のような、作品製作そのものには関与しない資金提供者から大きなお金を集めることには向いていない。

ここが、世界向けの大型作品を作ろうとすると制約になる。 資料では、これまで日本では数億円規模の作品が中心だった一方、海外展開を見据えた大規模作品には、作品あたり数十億円から数百億円の制作費が必要になるとしている。 比較対象として挙げられている米国の映像制作では、平均制作費は53億円。

その資金構成は、概ね
デット3：エクイティ5：政府支援2
とされている。

一方、日本は製作委員会へのエクイティ出資に偏り、デットや政府支援が小さい。

そこで経産省が整備しようとしているのが、「価値評価」と「完成保証」。たとえば作品が完成する前に海外配給権などを販売する「プリセールス」で一定の将来収入を確定できればその債権をもとに銀行から資金を借りられる可能性がある。

海外では実際に、プリセールスによる最低保証金請求権や売掛債権、政府支援などをもとに金融機関から借入を行っているという。 ただ、「売れる予定です」だけでは銀行は貸せない。 そこで過去作品の販売実績、製作費、出演者、プリセールス、興行収入などから将来キャッシュフローを評価する「価値評価」の仕組みを作る。 さらにプリセールスによる収入は作品が完成して初めて発生するため、事故やトラブルがあっても作品を完成させる「完成保証」も整備する。

つまり、 将来の収入を評価できるようにする → 作品が完成することも保証する → 銀行が融資できるようにする という流れ。

加えて事業主体についても、製作委員会だけではなく、 製作委員会 LLP 株式会社・合同会社 GK-TK などを作品ごとに使い分け、多様な資金提供者が参加できるようにしようとしている。

方向性としては面白いと感じる。
ただ、実際にこれを動かそうとすると、少なくとも3つ大きな論点が残ると思う。

① プリセールスを前提としたファイナンスは、そもそも日本側に「売る力」がなければ成立しない
まず配信。
Netflixなどの巨大配信プラットフォームは、世界への強力な流通網を握っている。 地上波で放送済みの作品や劇場公開後の映画を二次的にライセンスする場合は別として、プラットフォーム向けの新作を企画段階から作る場合、日本側がIPを保有したまま「配信権だけを買ってほしい」と交渉できるとは限らない。 日本側が、 「IPは自分たちで持ちたい。配信権だけ買ってほしい」 と言っても、 「それならこの企画を調達しない」 という選択肢を巨大PF側は持っている。 買い手側の力が圧倒的に強いからこそ、作品への出資・調達と引き換えに、大きな権利を要求することができる。 経産省自身も、外国企業が国際的なオンライン流通網で高いシェアを持つことで、製作者側が交渉力で劣後し、取引条件が悪くなっていることを問題視している。

つまり、プリセールスを担保に融資できる金融制度を作っても、配信PFとの力関係が変わらなければ、「IPを日本側に残したままプリセールスする」という前提自体が成立しにくい。

一方、劇場映画では別の問題がある。
一部の海外セールスに強い日本の映画会社を除いて、企画段階で北米の配給会社などに作品をプリセールスし、MG（最低保証）を取ってこられる日本企業が、そもそもどれだけ存在するのか。 銀行が、「北米配給権のプリセールス契約があるなら、それをもとに融資します」 という制度を用意しても、その前段階で北米のバイヤーを見つけ、企画を売り込み、条件を交渉し、契約まで持っていくプレイヤーがいなければ何も始まらない。 つまり必要なのは、 プリセールスを担保に融資する金融機能 だけではなく、 プリセールスそのものを成立させる海外セールス機能 なのだと思う。

② 製作委員会は、Finance Syndicateであると同時にBusiness Development Syndicateでもある 。製作委員会を「資金調達の仕組み」としてだけ見ると、その裏側にあったかなり重要な機能を見落とす。製作委員会に参加する企業は、単にお金を出しているわけではない。

出版社は原作・出版を持つ。 テレビ局は放送・宣伝を持つ。 映画会社は劇場配給を持つ。 玩具会社は商品化を持つ。 広告会社はマーケティングや企業タイアップを持つ。

つまり製作委員会はFinance Syndicateであると同時にBusiness Development Syndicateでもある。 複数企業がお金を出し合ってリスクを分散する仕組みであると同時に、IPを様々な事業へ展開するためのケイパビリティを、作品の周りに最初から集める仕組みでもあった。 これは、経産省自身が掲げる「IP360」を考えるとかなり重要だと思う。

たとえば、 制作会社 ＋銀行融資 ＋ファンド ＋政府支援 で大型作品を作れるようになったとする。 ファイナンスとしては成功している。 しかし、そのIPを持つ主体が放送局ならグッズ事業が強いとは限らない。制作会社なら世界の商品化ネットワークを持っていないかもしれない。金融投資家は、そもそもゲーム化も商品化も海外イベントも行わない。

すると、 誰がグッズを作るのか。 誰がゲーム会社を巻き込むのか。 誰が海外イベントを企画するのか。 誰が各国のライセンシーを開拓するのか。 という問題が残る。 製作委員会の場合、それぞれの会社は自分自身も出資しているから、その作品を自社の事業領域で成功させるインセンティブを持っていた。 逆に資金提供者と事業者を切り離せば、出資していない事業者が、他社の保有するIPのために積極的にリスクを取って事業開発するインセンティブは弱くなる。 製作委員会には、権利分散や意思決定の遅さ、外部金融を入れにくいといった問題がある。

しかし、製作委員をただアンバンドルすると、 そこに内包されていたBusiness Developmentの機能まで失う可能性がある。 経産省が本当にIP360を実現したいのであれば、製作委員会が担っていたBusiness Development Syndicateとしての機能を、誰が代替するのかまで設計する必要があると思う。

③ 制作会社にアップサイドを渡すことと、制作会社に出資させることは分けて考えた方がいい。

今回の戦略では、制作会社を単なる受託会社から、作品の成功によるアップサイドを受け取る主体へ変えようとしている。 この方向性にはかなり賛成。実際、IP360の補助金では、制作会社による「出資比率＋レベニューシェア比率」を成果報酬率とし、10％以上であることを要件としている。さらに成果報酬率が高い案件を加点するとしている。

ただ、ここでは少し慎重に考えた方がいいと思う。 制作会社が作品の成功に参加するために、制作会社自身が出資する必要はあるのか。 日本の制作会社の多くは、潤沢なバランスシートを持っているわけではない。 大型作品になればなるほど必要な出資額も大きくなる。 制作会社に、「アップサイドが欲しいなら、自分でもリスクマネーを出してください」 と求めてしまうと、体力のある大手制作会社だけがIPのアップサイドを獲得できる構造になりかねない。

これは少し本末転倒だと思う。制作会社に本当に必要なのは、出資者になることではなく、自分たちが生み出した作品が成功したときに、その成功の一部を受け取れることではないか。 だとすると、政策として重視すべきなのは「制作会社が何％出資したか」ではなく、興行収入や配信収入、海外販売、商品化などの成功に連動して、制作会社へ一定割合のレベニューシェアや成功報酬が入る契約になっているか だと思う。むしろ、制作会社への一定以上の成功報酬・レベニューシェアを設定しているプロジェクトに対して、補助金や税額控除等のインセンティブを厚くする という制度の方が合理的ではないか。そうすれば、資金を出す能力と作品を作る能力を無理に同じ会社に求めなくて済む。

ぜひエンタメ業界の方とは議論させていただきたい。

[だんごぶっく｜脚本のあれこれ @dangodatte]

ハリウッドの脚本家が選んだ、映画のトップ50。
全米脚本家組合が2006年に出した「101 Greatest Screenplays」の、上位50本です。

その101本のうち、非英語の作品は2本だけ（85位と87位）。
色々と古いなとは思いつつ、参考になるので。

[だんごぶっく｜脚本のあれこれ @dangodatte]

昨日は脚本家が選んだランキング。
今度は、ハリウッドの監督2,189人が投票した「最も演出が優れた映画80本」というリスト。その上位50本です。
全米監督組合が2016年に出したものです。

脚本を勉強しはじめた頃、私はほとんど映画を観ていませんでした。
何から観ればいいかも分からず、最初に参考にした思い出のリストです。

[わっしい @eagle_valley]

@akita_izatan マイナー意見
｢ネズミ退治に強力バタリ｣
｢それがアリサカ、心の着物｣
｢AKT AKT AKTは夢運ぶ｣

[髙𣘺ピョン太 @pyonta]

最近のWebで動くエミュレーターって、本当にすごいですねー

ブラウザで動くレトロPCエミュレータ一覧 https://t.co/iD1RyTuHbL

[わっしい @eagle_valley]

QT.しかしそれ以上に違うのは「課題解決」への道筋だ。アメリカは科学的な知見に基づいて事実関係を明らかにし、課題解決の具体的な方法を見つけていく。実験や調査もどんどん行い、数値化できるものはすべて提示する中で、ファクトに基づいて解決策を見出していく。

[MATSUTANI Soichiro @TRiCKPuSH]

「はっきり言って壊れます」桑田真澄が高野連「1週間500球」の球数制限を無意味と批判したワケ（ダイヤモンド・オンライン）
https://t.co/lSpk9zpxuJ

[ぴか @pika_nekopanda]

時代を席巻する人気YouTuber
10年でここまで変わった

←2016年　　　　　　　　　2026年→

[わっしい @eagle_valley]

#クールジャパン は、世界各地のテレビや配信業者に「日本縦断ウルトラクイズ」の企画提案すれば良かったかもねぇ。趣旨が違うかもしれんけど。
昔、I survived a Japanese Game Showって番組がウケてたことがあったから下地はあると思う。#MAJIDE

[大門弘樹 @hdymon]

『アメリカ横断ウルトラクイズ』は、アメリカを舞台にした壮大な番組でした。ある時にはホワイトハウスをバックに、ある時はサンフランシスコの急勾配でクイズを行いました。しかし、不思議に思いませんか？　なぜ日本のテレビ番組が、アメリカのあちこちで、しかも有名な各所で大規模なロケができたのか。今回はその謎を解いていきます。

ジャパンクリエイトという会社から、日本テレビ『木曜スペシャル』に提出された『ウルトラクイズ』の企画書。受け取ったのは『木曜スペシャル』のチーフプロデューサー・石川一彦さんでした。

『木曜スペシャル』とは、週替わりで様々なテーマの特番を放送していたゴールデンタイムの番組で、この枠からは「初代引田天功の大脱出シリーズ」「矢追純一UFOシリーズ」「Mr.マリック超魔術シリーズ」など、一世を風靡する番組が多数生まれました。ユリ・ゲラーが生放送中にスプーンを曲げて、日本中に超能力ブームを巻き起こしたのもこの番組です。

平均視聴率20％以上、中には35％を超える、これらの人気企画を当ててきた仕掛け人が石川さんでした。『ウルトラクイズ』の企画書を一目見て、「面白い！やろう！」と制作を即決した石川さんは、『ウルトラクイズ』実現に向けて動き出します。石川さんには生前にお話をうかがうことができなかったのですが、「QUIZ JAPAN」第16号において、企画書を書いた作家の萩原津年武さんが語ってくださったので、まずはその証言から。

「石川さんがすごいのは、『ウルトラクイズ』をやると決めた時にアメリカの観光局にかけあったことですよ。そうしたら、「わかった、『ウルトラクイズ』だったら全部オッケーしてあげよう」ということになった。そのおかげで、アメリカ観光局から「日本に紹介してもらえるから、協力するように」と各州に通達が行ったわけで。「それで日本から観光客がたくさん来ればいいだろ？」って。そうじゃなかったら、アメリカの国道を80㎞もストップしてパトカーに先導してもらうような大変なクイズ（第13回の「コンボイクイズ」）なんてできないですよ。最初にそういうところと話をつけていたから、あれだけ大変なことができた。そういう意味では、『ウルトラクイズ』が成功したのは石川さんというプロデューサーの力があってこそですよ」

福留功男さんも、著書『ウルトラクイズ伝説』の中で、石川さんがアメリカ観光局にかけあった様子をこのように表現していました。

「なんたって金のかかる企画。当時は、アメリカが、観光宣伝に役立つ企画には、補助金を出してくれることに目をつけ、うまく行けば、観光局が無料チケットを出してくれる場合もある。アメリカ商務局の担当は、副局長のサンディ蒲生さんという、これまた太っ腹な（実際にもそうだった）オバサン。石川氏の話に、疑わし気な表情を浮かべながらも「いいわよ」ときた」

確かに『ウルトラクイズ』のエンドロールには、一番はじめに「協力：米国商務省観光局」とクレジットされています。このアメリカ商務省観光局の協力を取り付けられたことで、有名な観光地やランドマークのど真ん中でロケをすることができ、それまで日本人が知らなかった未知の場所を日本に紹介することができたのです。

初代ディレクターの佐藤孝吉さんが掲げた『ウルトラクイズ』の絶対的な番組コンセプトは「太平洋戦争で負けた日本がアメリカをジャックする」。日本人の自信を取り戻したい。それが佐藤さんの想いでした。

第１回が放送された1977年は、まだ敗戦から32年。1935年生まれの佐藤さんは、10歳の時に終戦を迎えました。アメリカと戦争をした記憶が生々しく残っていた世代です。1960年と1970年には日米安全保障条約の改定をめぐって、国内で大規模な反対運動が起こりました。1977年当時は、まだ多くの視聴者がアメリカに対して、複雑な感情を持っていたのです。

一方の戦勝国アメリカは、同盟国となった日本に、GHQを通じて様々な対日工作を仕掛けていました。クイズ番組自体も、元々はGHQが民主化政策として日本に持ち込んだ海外の文化なのですが、そんな日本のテレビ局から「アメリカを舞台にしたクイズ番組を作りたい」と言ってきたのです。「日本人が持つアメリカのイメージを改善したい」というアメリカの思惑に、『ウルトラクイズ』は「渡りに船」だったのではないでしょうか。

戦勝国と敗戦国が、一つのクイズ番組を作るために協力し合う。『ウルトラクイズ』は、そんな歴史が生んだ番組でもあったのです。結果的に『ウルトラクイズ』は、日本人が思うアメリカのイメージを塗り替え、世界を舞台にした日本人の冒険を観た視聴者に勇気を与えました。日本側とアメリカ側の狙いが、見事に実を結んだのです。

『ウルトラクイズ』という途方もない番組を実現するためにアメリカと交渉した敏腕プロデューサー・石川さんは、その後、日本テレビの専務まで出世されて、1999年に福岡放送社長に就任されたのですが、2001年に67歳で亡くなりました。

今回は知る人ぞ知る、『ウルトラクイズ』誕生のキーパーソン、石川さんの功績をご紹介しました。
#アメリカ横断ウルトラクイズ