Tensei Yoshida (吉田典生)

エムビーシーシー(MBCC)合同会社CEO。Climate Coaching Alliance Japan 共同代表。ビジネスブレークスルー大学院講師。｜気候危機、資本主義の先にある世界、パブリックマインド、メディア論、社会心理学、成人発達理論、システムダイナミクス ｜政治的な見解は個人のものです。

[Tensei Yoshida (吉田典生) @ytensei]

いまの情勢で気づかなくて、いつ気づくのだ日本は。

[一般社団法人環境金融研究機構（RIEF） @riefjp]

英CBI。「日本のエネルギー安全保障の要諦（カギ）は再エネ」とのレポート公表。「原発は過渡的かつ補完的電源」「火力発電は30年台初めに採算性喪失」。GX支援「中断」の理由明らかに（RIEF）https://t.co/xCspYESYlJ

[Tensei Yoshida (吉田典生) @ytensei]

フランスの熱波がすさまじい。まだ正確な判断は難しいと思うが、気候崩壊の最初の引き金となることが懸念されているAMOC（大西洋子午面循環）の異変が気になる。一つトリガーが動いたら、あとは一気にくる可能性がある。

[Tensei Yoshida (吉田典生) @ytensei]

上田綺世にとって、あの場面でミドルを打つのは当然だった。テレビでゴン中山は｢失敗すると思った｣と言っていた。日本サッカーの進化を象徴していると思った。

[Tech 𝗫 Soc ｜エンジンつくる人 @EngineEngrRnD]

中国のEVが圧倒的な低価格を維持している理由について、多くの人が政府による潤沢な補助金のおかげと思い込んでいるけれど、実はそれは本質ではないんだよね。

直接的な補助金がもたらす優位性はコスト差全体の5%〜6%程度に過ぎない。
では、なぜそれほどの価格競争力が生まれるのか。その正体は、徹底的に合理化された独自の製造構造と市場戦略にある。

一番大きな要因は、主要部品の約8割を自社グループ内で完結させる「垂直統合」のモデル。
通常の自動車メーカーは、多様なティア1サプライヤーから部品を調達するため、どうしてもそこに中間マージンが発生してしまう。彼らはそれを内製化によって完全に削ぎ落としている。

このサプライヤーマージンの排除だけで、テスラに対して1台あたり約35万円もの明確なコスト優位性を生み出している。

もう一つは、中国という単一の巨大市場へリソースを集中させてきたこと。
トヨタやVWのようなグローバルメーカーは、日本、欧州、北米といった各地域の法規制や安全基準、いわゆるホモロゲーションに適合させるために、膨大な仕様変更コストと間接費を支払っているよね。

一方で、中国メーカーは国内市場のスケールメリットだけを前提に開発を進めてきた。決して研究開発の手を抜いているわけではなく、莫大な投資を国内での大量販売によって1台あたりに極限まで薄めている。結果として、R&Dや販管費などの間接費が驚異的な低水準に抑えられているんだよね。

ただ、ここで見落とせないのは、この圧倒的なコスト優位性は中国国内で生産し、国内市場を対象とすることで初めて成立する、きわめて条件的なシステムだという事実。
だからこそ、彼らがグローバル展開を本格化し、海外での現地生産に踏み切った途端、この優位性の構造が維持できなくなる。

進出先で一から強固な垂直統合のサプライチェーンを築くのは投資対効果が合わないし、現地調達比率を上げざるを得なくなれば、当然サプライヤーマージンが発生する。さらに、中国国内のような低水準の工場建設コストや固定費の抑制も期待できなくなるからね。

では、中国からそのまま輸出すればいいかというと、今度は欧米が100%を超える高関税や追加関税という貿易防衛の壁でそれを阻む。
輸出を維持しようとすれば関税によって利益が相殺され、関税を回避するために現地生産を選べば最大の強みであるコスト構造が損なわれる。

いま、中国のEVメーカーはこの二重のジレンマに直面しているんだよね。
価格の安さには、必ずそれをもたらす構造的な因果関係がある。だけど、その構造が自国市場に過剰最適化されたものであるがゆえに、国境を越えた瞬間にその再現性を失ってしまう。

この高い壁を彼らがどう乗り越えていくのか、あるいは日欧のメーカーがこの構造的隙を突いてどう巻き返しを図るのか。これからの数年間で、世界の自動車産業のパワーバランスがどう再編されていくのか、本当に凝視していく必要があると思っているよ。

[Tensei Yoshida (吉田典生) @ytensei]

やっぱり、こんな記事あった。見ていると目に刺激が強い。キーパーより目立つ色って、どうなんだろう。

【北中米Ｗ杯】オランダのユニホームがオレンジすぎる！？「視聴者のテレビに不具合が生じた」＝英報道(東スポWEB)
#Yahooニュース
https://t.co/P0NrgxFFwz

[Tensei Yoshida (吉田典生) @ytensei]

ニデックの現状やリーダーシップの問題を理解するには、この4年前の記事と最新の記事を繋ぎ合わせるといい。

日本電産カリスマ会長「社長はまだ見習い」…株主総会で激高「嫌なら株買うな」 : 読売新聞 https://t.co/N6acq6RQuL

[Tensei Yoshida (吉田典生) @ytensei]

ここまできたか。

[いちか @nBwQSzmg3qU2ysd]

世の男性のみんな残念…
この動画の女の子、AI生成やった🥲

プログラマーの男性が2ヶ月かけて作ったらしいで...それにしても完璧やな✨

[Tensei Yoshida (吉田典生) @ytensei]

まったく同感。旧神領民(伊勢市民)として言うと、皇位継承の背景にある神道は、神話というナラティブに支えられています。これはみんなが気持ちよく｢そういうことにしておこう｣と合意できる和をつくるものです。いま国民の愛子さまへの敬愛や応援したい気持ちは、最も合意に近いものだと思います。

[Dr.ナイフ @knife900]

女性天皇、女系天皇を否定する理由として、男系継承だったから皇統が2600年間続いたというのがあるけど。
男系だから続いた証拠はないし、歴史学的には応神天皇や継体天皇で、王朝が変わった説も有力です。

けっきょく厳密に言い出すと証拠はないし、少なくとも男系継承が皇室が続いてきた根拠にはならない。

はっきり言えるのは、時代時代の世論の合意が、皇室が続いてきた最大の力だと思う。

今の時代が女性天皇、女系天皇の望むなら、それを取り入れるのが、皇室の安定に繋がると思います。

[いさ進一 衆議院議員 @isashinichi]

皆さん、様々なご意見有難うございます。
一度整理をしますと、

昨日の答弁で総理は、12月17日に木下秘書と松井氏がオンライン会議で打ち合わせをしたことを、ついに認めました。

これまで、木下秘書と松井氏は「面識がない」「私は秘書を信用する」としていた答弁自体が間違いと分かりました。

その会議で話されているのは「トークン」です。つまり、高市事務所として、「トークン」を認識していたことが分かります。これで、高市事務所と「サナエトークン」の関わりが出てきます。

次に誹謗中傷動画ですが、松井氏は顔出しで、「（木下秘書から）具体的な指示はなかったけど、ヘルプがあってやった」と話しています。
さらに、6月7日付の共同通信では、「1月26日に秘書から『（総裁選に続き）今回もお願いします』と電話で依頼され、協力した」と松井氏自身は回答。

いままで、松井氏と事務所とは「面識がない」から一転し、面識もあり会議も開いていたことが判明した今、誹謗中傷動画の作成に高市事務所が関与した事、サナエトークの関わりについても、説明責任を果たすべきと思います。

私は、選挙において誹謗中傷、またSNSの利用に事実上、制限が無いことも課題だと思っています。しかしそれ以上に、事実と異なる答弁をしたり、また上記について説明がなされないことが、強い政権であれば許されてしまうのか、大きな危機感を持っています。

いかがでしょうか。

[Tensei Yoshida (吉田典生) @ytensei]

あっという間に満席になったので増枠しました。ライトに楽しくやります。
https://t.co/ciciWWxoKi @PeatixJPより

[fdzaraf @fdzaraf]

SUVの問題点は、排気ガスだけにとどまりません。その大きさ、重量、コスト、自動車依存のライフスタイルを助長してしまう点にもあります。(2026/6/5)
https://t.co/Hr43uFmIaU

電気自動車のSUVは、ガソリン車やディーゼル車のSUVに比べれば排気ガスを削減できる可能性がありますが､ 小型の電気自動車に比べると､ より大きなバッテリー､ より多くの原料資源､ より多くのエネルギー､ より広い道路スペースを必要とします。また、重量が増すことで、タイヤやブレーキ、道路の摩耗による汚染、特に呼吸器系や心血管系の疾患に関連する微小粒子状物質の発生も助長する可能性があります。

大型車両は、特に子供にとって、道路をより危険な場所にしてしまいます。英国の交通事故データを用いた研究によると、乗用車ではなくSUVに衝突された0～18歳の子供は、致命的な怪我を負う確率が77％高かったことが分かっています。9歳未満の子供の場合、その確率は3倍以上にも上ります。

道路が大型の自家用車に占められていると、たとえ日常の短い移動であっても、徒歩や自転車での移動の魅力が薄れてしまいます。これは重要な問題です。なぜなら、アクティブ・トラベル（徒歩や自転車など）は、直接的な二酸化炭素排出をほとんど、あるいは全く発生させずに、日常生活に身体活動を組み込む最も簡単な方法の一つだからです。

自動車中心の街並みは、人々に不平等な影響を及ぼします。低所得世帯は新車の電気自動車を所有する可能性が低い一方で、それらが引き起こす交通渋滞、危険、騒音、汚染には依然としてさらされています。だからこそ、グリーンな交通への移行は、電気自動車の販売台数だけで評価すべきではありません。自動車への依存を減らし、より健康的で公平な街づくりを実現しているかどうかも、評価基準に含めるべきです。

回避、転換、改善 (Avoid、shift、improve)

学術誌『Energy Economics』に掲載された我々の新たな研究では、「回避・転換・改善」という枠組みを用いて、交通部門の脱炭素化を評価しています。「回避」とは、テレワーク、高密度開発、地域サービスへのアクセス改善などの措置を通じて、不必要な自動車移動の必要性を減らすことを意味します。「転換」とは、残りの移動を、徒歩、自転車、公共交通機関、自転車シェアリングやカーシェアリングといった、低炭素で健康的な移動手段に移行させることを意味します。「改善」とは、電動化などを通じて、依然として必要とされる車両をよりクリーンで軽量、かつエネルギー効率の高いものにすることを意味します。

この順序は重要です。政策がいきなり「改善」に飛びついてしまうと、1マイルあたりの排出量は削減できても、システム全体は変わらないままになりかねません。電動SUVで溢れた都市は排気ガスを出さないかもしれませんが、依然として渋滞、道路の危険性、運動不足を招く移動、アクセス格差、排気ガス以外の汚染、そして大型の自家用車が支配する街路といった問題に悩まされる可能性があります。

大きすぎて環境に優しいとは言えない？

我々の研究において、提案されたモデルは、SUVの登録台数を、交通部門の脱炭素化にとって望ましくない指標として用いています。SUVの増加は、より小型で軽量、かつエネルギー効率の高い自動車への移行を阻害します。大型で高価な車両は、自動車への依存を深める恐れがあります。一度高額な車に投資してしまうと、自動車以外の交通手段に乗り換えることは、損失を被るような感覚を招くからです。

SUVブームはこのことを如実に示しています。大型車は、より安全で、快適で、魅力的であると宣伝されています。広告では、自由や家族の保護、ステータスの象徴として描かれ、小型車やより優れた交通手段で日々の多くのニーズを満たせる場合でも、大型車が当たり前で不可欠なもののように思わせる一因となっています。

これは、排出量の削減、公衆衛生の向上、持続可能な交通手段へのアクセス向上を優先する英国およびEUの気候目標と矛盾します。

現実的な代替案は存在します。政策は、依然として車が必要な場面において、より小型で軽量、かつ手頃な価格の電気自動車を支援することができます。また、日常の移動において、徒歩、自転車、公共交通機関が最も手軽な選択肢となるよう促すことも可能です。これには、保護された自転車レーン、安全な歩道、信頼性の高いバス、交通量の少ない地域づくり、そして大型車の占有スペース、重量、汚染コストを反映した道路料金制度などが含まれます。

これらの措置は、ドライバーを非難するためのものではありません。これらは、健康、公平性、そして気候変動対策に資するものです。特に地方や交通の便が悪い地域では、多くの人が自動車を必要としています。しかし、目標とすべきは、不必要な自動車への依存を減らすことであり、ガソリンSUVのすべてを電動SUVに置き換えることではありません。

交通の未来は、単に電動化されるべきではありません。より軽量で、より健康的で、より手頃な価格で、自動車依存が低いものであるべきです。

[Tensei Yoshida (吉田典生) @ytensei]

それと選挙分析などの専門家たちが、極端なポジネガ傾向など把握していたのに、何かを察するとか探るといった動きが皆無だったことも残念です。

[中谷一馬 / Kazuma Nakatani @kazuma_nakatani]

1億2500万国民の法律や制度を決め、年間100兆円の予算配分を行う国権の最高機関である国会の議員並びに与党の代表を選出する選挙において、ステルスマーケティング等の手法で世論操作を行い、人々の投票行動を変容させ、民主主義をハッキングすることがどれだけ罪深いことか理解しているのだろうか。

[Tensei Yoshida (吉田典生) @ytensei]

カリフォルニア州における超富裕層への資産課税と、AIの暴走を含む北半球の核戦争リスクへの備え。知性も大局観も認めるが、しょせんセルフィッシュだ。

終末論者ピーター・ティールが選んだ逃亡先は…南米の「あの国」　 https://t.co/WgVaZap6m8

[Tensei Yoshida (吉田典生) @ytensei]

経営者は気づいているが社内の既得権集団が変革の足を引っ張る。EVに限らず日本企業の病巣はこれ。

[🌸Sakura Yae/八重 さくら🌸 @yaesakura2019]

井上久男による、日本のEV否定論の分析。

1⃣間違った情報をもとに「EVとんでもない」という人が増えてる

2⃣そこそこの「識者」が「EVは中国を利するだけとか、そういう見方だけでEVの時代は絶対に来ない」などと言いまくる

3⃣それを見た人が「そうだそうだ」となる

本質的な理由は２つ：

1⃣間接的な情報だけで中国を叩けという論調が広まり、中国＝EVはやるべきではないという短絡的な発想

2⃣円安で日本人が貧乏になり、海外に行けずEVや充電環境に触れる機会がなく、実感できていない（鎖国状態）

→そこに論客の適当な耳障りの良いデマがSNSで拡散、否定派の論調が広まっている

その他の有意義な分析：

✅世界のトレンドは明らかにEV
✅脱炭素ではなく車の知能化でEVを推進
✅30～40年に向けて明らかに増える
✅中身が問われる

【トヨタとホンダの戦略】
✅トヨタは全方位＝HVと思ってる人がいるが、最も力を入れている領域はEVとSDV
✅電動化に4兆円、うちEVに2兆円投資
✅25年度は24.3万台、26年度は59.8万台の計画

✅トヨタは規制と現実のバランスが取れてる
✅ホンダは極端すぎる、将来が心配

【評価軸の違い】
✅海外では挑戦して失敗する人が評価される
✅日本では挑戦せず言い訳を考える人が評価される
✅百度ロボタクシーのシステムトラブルをみて「やっぱりダメ」という論調
✅トラブルのデータが財産になる
→自動運転の開発力に差

【EVの墓場の報道】
✅補助金目当てのメーカーが低品質の売れないEVを作る
✅売れないEVがレンタカー市場に出る
✅その後に中古車としての価値がなく墓場になる
✅競争に勝ったメーカーを見ず、競争に敗れたメーカーを見て批判してる

【自動車産業はソフトウェア産業】
✅日本のEVのイメージはBYD
✅実際はOSを握るHuaweiのHIMA事業が強敵
✅トヨタと日産も採用

【自動車産業の構造変化】
✅経営者は変化に気づいてる
✅足を引っ張るのは社内の既得権集団
✅家電メーカーと同じ構図
✅日立やソニーなど構造転換できた企業は生き残る
✅自動車は既に時価総額で家電業界に追い抜かれ、基幹産業とは言いにくい状態

トヨタの強敵はBYDに非ず華為だ　井上久男×宮﨑知己　自動車王国日本の現在値（６） https://t.co/45TEcYHNqz

[Tensei Yoshida (吉田典生) @ytensei]

勝手に今日の言葉：倫理は制約でなく方向性。

AI時代に生き残る能力はネガティブ・ケイパビリティ。SMBCのAI推進役と哲学者が語る6つのキーワード | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン） https://t.co/8IpLPo7rSZ

[Tensei Yoshida (吉田典生) @ytensei]

政権批判をしたことよりも、批判することが米国で話題になっている・・・ということに注目したい。批判という行為に勇気が必要となるのは危険だ。批判を話題にするだけでは、大事なことが抜け落ちてしまう。

政権と対立続くハーバード大で卒業式、ゲストの人気司会者「大学が直面する最大の問題は政府の提訴」(読売新聞オンライン)
#Yahooニュース
https://t.co/CZXanqbiNX

[Tensei Yoshida (吉田典生) @ytensei]

注意力は社会のインフラ。こう捉えることで、人々にマインドフルネスを勧めるのとは全く別の観点が見えてくる。社会のルール、仕組み、構造面から、注意力を見つめ直し、取り戻す。

ジャック・アタリが警告　人間の「注意力」を奪う者が世界を動かす https://t.co/4EQeFlvu6U

[Tensei Yoshida (吉田典生) @ytensei]

また”売名行為”とか言い出すのかな。

[Tech 𝗫 Soc ｜エンジンつくる人 @EngineEngrRnD]

スズキのディーラーが
エンジンオイル含む油脂類の交換の受付を止めた。

理由は中東情勢。
油脂類が入ってこない。

でも待って。

ガソリン補助金で
「走れ走れ」と煽ったのは誰だ。

走れば当然の様にオイルは劣化。
そのオイルは交換できない。
できないなら代替品を使う。
指定外の油脂類を入れた車が
次に向かう先はディーラーではなく、

エンジン修理、載せ替え、買い替えだ。

補助金でガソリンを売り、
供給網を無視し、
修理代はオーナーが払う。

これを政策と呼ぶのか。

あれだけみんな警告していた。
「ホルムズ海峡が詰まれば油脂類も終わる」と。

聞いていた人間が何人いたか。
俺は言い続けた。でも、もう遅い。

[Tensei Yoshida (吉田典生) @ytensei]

政策オタク的なところがある小川さんは、知識の領域に偏りがある。宮台さんの言う｢感情に訴える必要性｣を単にポピュリズム的な先導と捉えるから否定的になり話が噛み合わない。なぜ映画でトレーラーが重要か、みたいな視点がほしい。あとイラつきが表に出すぎ https://t.co/tVj4wjaqFO

[Tensei Yoshida (吉田典生) @ytensei]

高市はイデオロギーですらなく単なる個人の面子で社会の死活問題を誤魔化している。こんな分かりやすい不作為に気づかない国民が、なぜこんなに多いの？

[日本経済新聞 電子版（日経電子版） @nikkei]

世界の原油在庫、｢100日割れ｣目前　日本にも迫る節約要請の波
https://t.co/XGTFSeC0wL

国際機関の集計によると、54カ国・地域の政府がエネルギー節約の緊急措置を取っています。専門家は「経済成長との両立は可能であり、省エネを推進すべき」と指摘します。

[Tensei Yoshida (吉田典生) @ytensei]

グダグダ言ってるほとんどの政治家よりポテチのほうがはるかに知名度高いのだ。貴様らと違って売名行為など必要ないのだ・・・ということですよね。まったく（怒）